アメリカや日本が台湾をめぐって挑発行為を繰り返し、中国の軍事的な行使を煽っていることに関して歴史認識が問題なのではない。靖国神社と平和憲法による米軍の死者＝官軍＝被害者の人権のヘゲモニー闘争の配置を国家主権を保ったままで戦争を行使できるあらゆる国に「永遠に」戦争を放棄するように呼び掛ける「相互破壊認証の神話創造の」核兵器の使用の加害の優位性が問題なのである。というのも放射能汚染は戦争の犠牲の文脈ではどんな死者もそれが国体の敵である限り敵国＝賊軍＝戦争犯罪者であるという理由で否定されるからである。このことはナチへの「ホロコースト」被害の栄誉や統一教会の「反社会的」勢力の追及にも言える。もしナチや統一教会が国体における金融秩序を軍産複合体の利益になるように誘導しているのならそれは「反社会的」ではない。しかしそれがメディアに露出して戦争被害者に加担するような言説配置を生み出すイデオロギー装置になるようなら、それは反ナチで金権秩序に対立していても平和憲法の規定から人権侵害＝戦争犯罪＝反社会勢力ということになるからである。憲法のヘゲモニー闘争は米軍の占領の既成事実の正当化という文脈を読み落とすと、「被害者家族への追悼」や「生活支援者の声」などの管理名目の行使が特定の信念、教条、自主独立した人格価値に基づく判断の構築を破壊するようなマスコミメディア勢力の餌食になるという脅迫から「世界の平和」を構成することになる。つまり人間がどれだけ殺されようがそれが日本の平和憲法の武装放棄の意図に沿い、かつ米軍の無際限の人権的蹂躙を核攻撃の被害から引き出せるような証人を戦争の死者として記載名簿から召喚できることに金融循環があり、それが感染と経済基盤の破壊を国際的合意の統合性として担っているのが天皇の「天壌無窮の」歴史検証の「事実」だからである。したがって私は「人類の」「恒久的な平和」など認めない立場から放射性廃棄物の人権を人殺フィードバック機構として憲法を確立するようなキャラクターカードの神々の名の配置から聖櫃の墓場である星々を創造する壊変にその存在の律動する意志の召喚を要請する。