もし民族を統合するための歴史改作システム自体が渡来の宗教的な分裂を「日本」という国家形態を使って祭儀の式典発行に関する祖先の法令として統一するための暴力隠蔽の手段であるとしたら、特定の政治政党を宗教的資金団体だ、という主張をしてもその団体が別の法人システムの抜け穴として名称を変更し、その支援組織を別の形態性で生み出し続けるような歴史創作に繋がるだけで、その団体が倒れることで別の派生形態がさらなる宗教的統一を政治的利権から外交機能に移転することになる。その外交機能の普遍性を国際組織の人権性が特定の投資援助という名目で労働力相互の交換を促しているとしたら、政教分離という手段を用いて他国の内政干渉をより一層広範に開くことになる。それは台湾、沖縄、北方領土の領土的占領の問題である。A「日米英」、B「日米中（露）」、C「日米韓（北）」という3つのグループにおいてAが資金を競技運営などの融資を通じて為替の国債を発行し、Bが軍事的な同盟関係をイデオロギーの広報宣伝と共に技術提携し、Cが歴史団体の教育的な流通機能を学問として与えることで賃金水準を抑えるとしたら、Cの水準の源泉を攻撃するだけではAとBの水準は単なるポピュリズムとして素通りすることになり、Aの金融を批判するだけではBとCを経済的無策の野党の攻撃として利用することになり、Bを表現の自由として位置付けるだけでは政治的な機能を軍事的な宗教団体への対抗措置として一元化することになるのである。もうひとつの問題はABCの宗教的水準の違いであり、Cの宗教的統一とAの皇室の独立性は違っているかもしれず、Bの国体的祭儀はCとAの関連付けを憲法条項から回避するかもしれず、かつAとBの親密な外国との連携がCによって腐敗として暴かれても、それは単なるCの外国人の干渉として意味づけられるかもしれないからである。問題はABCを排斥するために国家的景観を地方的な独立として利用すれば感染とワクチンの問題や原発事故の放射能汚染の責任を国連機関から追及するという名目で金融操作を行うことで、スポーツ関連の招致や宇宙開発、エネルギー援助の脅迫的条項を飲ませられる危険があり、それは宗教的な言説でしか反論できないのに、文化的なグループの寛容性をABCの包囲から憲法の内政的に主張されることである。私が精神分析の近親相姦の性的な表現のディスクールはこれらすべての名目と一貫しないという主張をもって壊変を召喚の位置に置くのは、創造の問題を創作の権利を混同しないように放射性壊変の非宗教性を労働条件の反賃金的操作として構築的に評価するためである。