健康番組や医療系ドラマがテレビを占領して、随分経つ。
これらの番組には当然、スポンサーが付く。
無論、製薬会社が後ろについて、場合によっては医師会といわずとも特定の医師群のサポーターがくっついている。
一方で、芸能人の誰それが第何子を出産した、旨の報道も相変わらず多い。
要は、ガンになったらどんどん病院に行け、人口が減っているのでどんどん産め、という政府の施策に間接的に沿っているメディア戦略が電波を選挙しているということだ。
もう少し詳しくみると、テレビには医療系、救急医の活躍、昨今では精神科領域のドラマ、など視聴者の多くが高齢者であることを鑑みると、彼らの不安をあおるには十分なように思える。
出産報道はネット新聞が中心で、これは当然若い人へのメッセージの意味あいがつよい。
余談だが、不倫報道がなぜ世間をにぎわすかというと、嫉妬深い独身が日本では大量に産生されているからだ。
結婚できない、俺、子供をうめない私の、怒りを代理しているともいえる。
ひねくれた人間の裏読みより、マスの人間たちがどう動くかの方が、政府の政策を推進する上では重要だ。
テレビが洗脳媒体といわれて久しいが、人間、年をとると新しいことよりも人にいわれたことにしがみつきたくなる。
とくに政府という絶対権力がそういうならなおさらだ。
しかしその政府の裏で、アメリカの資本が影響力を持っていたとするとどうだろう。
冷戦までは肥え太らし、その後は日本の資本がどんどん外国に奪われる、そういう時代なのかもしれない。
とはいえ、アメリカには中国という新たな敵がみつかったようだから、狭間で生き抜くのは苦労が多いとはいうものの、デフレ時代を脱却し成長する日本に再びシフトしたいものである。