　1943年4月末になって、ベック大統領とゲルデラー首相が就任すると、まもなく大臣を任命して外国にも新生ドイツ政府の成立を公表した。同時にヒトラーの死亡を航空機の事故が原因であるとして国外に正式発表した。この暫定内閣は、最初にヒトラーが始めた戦争をなんとか停戦して、国民の生活を取り戻すことを主目標とした。

　前政権が都合の悪い部分だけを隠ぺいしていたドイツの戦いの状況を、まずは正直に報道することが始まった。各地の戦線でドイツが勝っているわけではなく、むしろ負け始めている状況を公開した。戦況が悪いことを示してヒトラーの戦争指導は決して正しくなかったことを証明した。これはヒトラーとその政権を悪者にしなければ、ドイツ国民全体への戦争責任が問われてしまうことも考慮していた。

　新政府にとって軍部の掌握は最優先事項だった。国防軍はカナリス大将やオルブリヒト中将が中心となって、まずは前線の指揮官たちを取り込んだ。多くの将軍たちはもともとナチスに対して忠誠を誓っているわけではないので、新たな政府の指示に従う旨の宣誓をした。これにはロンメルやマインシュタイン、ルントシュテットもグーデリアンも含まれる。もともとナチスの支配に対して批判的だったドイツ海軍のデーニッツやレーダーは、積極的に臨時政府を認めて、海軍は新政府の意志に従うと宣言した。それでも一部に残っていた新政府に忠誠を示さない将官は、全て予備役となった。実力で反乱を起こそうとした士官もいなくはなかったが、全て鎮圧されて扇動者は逮捕された。

　国防軍を掌握した次は、前線で続いている戦いを停止しなければならない。英国と英連邦の国々、米国、ソ連、フランス亡命政府に停戦を打診していった。翌月には、ベルサイユ条約で失った領土はドイツに帰属させることを条件として、西部戦線のドイツの支配地域を1939年の国境線までに、後退させることを英国と米国、フランス亡命政府に通知した。むろん、ベルギーやオランダ、東ヨーロッパの国なども独立を回復することになる。

　ほぼ同時に、ドイツからのイギリス本土への攻撃や大西洋での攻撃的な作戦を停止した。すぐに、空の戦いもドイツ支配地域の上空に侵入した敵機に対しての防空戦闘に制限するようになった。

　……

　ドイツ政権の変化に最も早く飛びついたのはチャーチルだった。英国にとっては、第二次世界大戦の負担はかなり大きくなっていた。欧州での戦いに対して、米国からの支援は充分でなくなっていた。加えて、インド洋や太平洋での日本軍への敗退により、海路による輸送路の縮小が想定以上の制限を英連邦に強いていた。このままでは、オーストラリアやニュージランドは、独自に中立宣言をしなければならない状況に追い込まれていたのだ。

　戦い続ければ、ドイツに負けることはなくても、大英帝国の国力は大きく減退することは疑いない。ヒトラーとナチスが退場した時点で、ドイツとの戦争を停止することは英国にとっても待ったなしとなっていた。そのような理由で、連合国の中でも英国は、ドイツの新政府と休戦交渉すべきとの意見を真っ先に表明した。

　チャーチルはルーズベルトにホットラインをつないだ。

「ドイツで新たに成立した新政府は、どうやらこれ以上戦争を続けるつもりはないようです。我々の諜報局からの情報によると、停戦が実現したならば、その後は賠償や領土についても交渉する意向があるとのことです。ドイツ国内でナチスの幹部はほとんど逮捕されて、権力を失っています。ここは新生ドイツ政府からの提案をまずは受け入れて、一時的でもいいので戦いを停止すべきだと考えます。少なくともこの新政府には戦争の責任はないのです。ドイツの戦争責任の追及や国境問題などの交渉ごとは、戦いを止めてから譲歩を引き出せばよろしい」

　最近になって、ルーズベルトは負け続きの太平洋の戦いに心を奪われていた。日本との間の劣勢な状況を、ひっくり返すための隠し玉だった核分裂爆弾も封印されて逆転の手段がなくなっていた。一方、太平洋の戦いでの想定外の大きな犠牲から国内では反戦の機運が盛り上がり、政府内でも大統領の指導力に疑問を持つものが現れていた。特に、副大統領のウォレスは、戦争の終結に向けて各国に呼びかけることこそ、合衆国の役割だとの意見を公言するようになっていた。厭戦気分のまん延と反比例するように、大統領支持率は大きく下降している。加えて、ルーズベルト自身の体の調子もどんどん悪くなっている。このままでは間違いなく、1944年の大統領選で、ルーズベルトが勝ち残ることはできないだろう。それどころか選挙への立候補すらも危うくなるに違いない。

　そんなルーズベルトにとっても欧州の戦いにこれ以上、エネルギーを割かれるのは避けたいのが本音だった。

「もちろん、欧州でこれ以上の流血を避けることに異論はありませんよ。但し、ドイツでクーデターにより成立した臨時政府については、まだわからないことがたくさんあります。彼らの主義、主張についてはもっと慎重な調査が必要だと考えます。前言をひるがえさないとも限りませんからね。ここは貴国と我々の諜報組織の総力を上げて、ドイツ政府内部の状況について、多くの情報を集めて確認して行く必要があるのではないでしょうか」

　この言葉は、ルーズベルトにとって最大限の譲歩だった。時間稼ぎをしている間に、停戦交渉での米国の立場を有利にするように裏で画策しようというのが彼の考えだ。しかし、この程度の発言は、チャーチルにとっては想定範囲内だ。米大統領の言質さえ取れれば、多少強引にでも、ドイツとの停戦交渉は自分の望む方向に進めるつもりだ。

「停戦に合意してもらって感謝します。ドイツ内部の事情については、ドイツ人の本音を探るために、我が国の諜報員が既に活動を開始していますよ。反ナチス派が国内権力を完全に掌握して、政権が安定しているということは確認しています。軍も安定を取り戻しました。親衛隊も既に指揮官は逮捕されて、実質的に兵たちは国防軍に吸収されています。ゲシュタポも幹部を拘束して、警察組織に吸収している最中です。ヒトラーにより制定された独裁を可能とする法律は廃止されて、今後はワイマール憲法の精神に基づく新たな法律が制定されてくるものと予想しています。つまり、あなたが心配するようなことにはなりませんよ。我が国は直ちに停戦交渉を進めますぞ」

　ドイツ国内の状況については、米国も英国の情報にはかなわない。ルーズベルト大統領は話題を変えた。

「今後の欧州については、フランス領土の回復が第一の目標になりますが、我がアメリカも協力を惜しみません。もちろんフランス国土の安定をもたらすために、資材の援助もしますが、現地に駐留軍を派遣することも可能ですよ」

　第二次大戦の開始前の国境線まで、ドイツが引き下がって戦いを停止するならば、フランスは無血解放されることになる。戦いで失われた資産や人員に対しての戦後補償とアルザス・ロレーヌの国境線問題は今後の交渉により解決すると考えれば、受け入れ可能な条件だろう。

　ルーズベルトはチャーチルの誘いに全面的に乗ることにした。ドイツとの戦いに関しては一応、ナチス排除とドイツ占領地を取り戻すという目的は達成したということで、アメリカ国内に対しても成果を主張できる。アメリカにとって、これ以上欧州の戦いを続けても得られるものはない。それよりも戦後の復興でアメリカの影響力を最大化するのだ。

　……

　一方、イタリアでは、ヒトラーがいなくなったとわかるとムッソリーニ政権はあっという間に転覆した。1943年の初頭から国民の支持を失って既に風前の灯火だった独裁政権は、ヒトラーの後ろ盾がなくなると、あっけなくクーデターにより崩壊してしまった。しかも、他国が介入する余地もなくムッソリーニは民衆により処刑されてしまった。クーデター後の臨時政権は連合国側に即時戦闘停止と国外の軍の撤退を表明した。

　英国とアメリカが停戦の方向で一致するならば、フランスや他の国も同じ選択以外の答えはない。亡命政権を名乗るドゴールは英国同様に休戦を受け入れるとの宣言をすぐに行った。但し、一時停戦という言葉を入れることを忘れない。ペタン元帥のヴィシー政権は、ドイツの後ろ盾がなくなったので、完全に訴求力を失っていた。ヴィシー政権ではなく、亡命政権こそがフランスの正当な後継政権であることを、他国にも認めさせなければならない。こうなったら、できる限り早くパリに入って、フランス新政府の樹立を宣言することが先決だ。

「我々は、フランス国土からドイツ人が撤退するならば、まずはその決定を受け入れる。但し、ドイツの戦争犯罪に対する処罰と我々が受けた戦争被害の賠償に対しては、今後の交渉が必要だ。我々が主導して交渉する権利は、正当なフランス政府が成立するまで一時的に留保するが、必ず要求する」

　ドゴールは、フランスに乗り込むための準備を始めた。

「イギリスとアメリカに我々の判断を連絡してくれ。直ぐにフランス本土に上陸するぞ。私たちは命の危険があっても、真っ先にパリに戻らなければならない。」

　一方、絶対にドイツとの停戦を認めない人物がいた。いまだに東部戦線でドイツと戦っているスターリンだ。彼は、自国の領土を取り戻すだけではなく、ポーランドなどを吸収して東ヨーロッパにソ連の領土を拡張しようとの魂胆を持っていた。

　ソ連が、足並みをそろえてくれないことは、チャーチルにとってはむしろ望ましいことだ。ヒトラーの次の敵はソ連だと認定していたチャーチルは、むしろソ連が連合国から仲間はずれになるように仕向けるつもりだった。ソ連が、1938年末の国境線からわずかでも西に出てくる兆しがあれば、実力を行使しても阻止すると決めていた。もしそんなことになれば、ひそかにドイツを援助してでもソ連を痛めつける腹積もりだった。

　……

　4月中旬になって、ドイツの臨時政府の状況が日本にも伝わってきた。ドイツは欧州の停戦を進める方針であることも、日本政府に伝達された。このままでは、間違いなく三国同盟が崩壊する。東條内閣ではドイツの停戦への対応について検討が開始された。日本の戦争遂行について大きくかかわる今後の方針については、講和派と継戦派で議論が紛糾した。

　講和派の論拠は、欧州の戦いがこのまま終結すれば、連合国と戦うのは日本のみになってしまう。日本だけでは、連合国の兵力に対抗できなくなるのは明らかだ。いつまでも戦いで勝ち続けることが困難であれば、米国に対して我が国が優勢となっている今こそ、有利な条件で米英との戦いを軟着陸させるべきだという意見だ。

　継戦派は、ハワイや米大陸への攻撃を含めて今まで勝ち続けているという実績を論拠とした。今のまま勝ち続ければ、日本から講和を持ち出すまでもなく、米英が耐えかねて停戦を申し入れてくるだろう。その条件を聞いてから交渉すれば、現状以上に有利な条件で停戦できるであろうとの意見だ。

　双方の意見が衝突して議論が繰り返された。しかも、日本から自己都合で戦いを止めたいと言っても、相手はうんと言うかどうか可能性さえもわからない。

　山本総長は、摩天楼作戦が成功した場合には、このような状態となることを想定していた。事前に準備を進めていたのだ。東條内閣が紛糾している間、事前計画に従って山本総長と米内元総理を中心とする計略が発動した。まず東條内閣の嶋田海軍大臣が辞任した。米内元首相が裏で伏見宮元帥に手を回して、日本の未来のためにと称して退陣をするように説得してもらったのだ。続いて、東條首相との関係が悪化していた湯沢内務大臣が辞職した。海軍大臣と内務大臣の空席に対して、山本総長が動いて、現状の東條内閣では次の海軍大臣の推挙は不可能だと拒んだ。

　今の山本総長には太刀打ちできないと考えた東條首相は、出直しを考えた。大臣の任命ができないため東條首相は、一旦、内閣総辞職をしてから再度首相に指名されることに希望をつなぐ判断をした。ところが、それを待っていたかのように、予備役の岡田元首相と宇垣元陸軍大将の2名の重臣会議メンバーが米内を首相に推挙した。既に米内光政が首相に指名されるべく根回しが済んでいたのだ。この結果、東條が再び総理に就任する可能性は限りなく少なくなっていた。東條が最後までしがみつこうとした陸軍大臣の職も、重臣会議の圧力から留任は不可能になった。陸軍大臣を推挙する陸軍三長官の一人である杉山参謀総長が推薦を拒んだからだ。もちろん重臣会議からの圧力もあったが、そもそも杉山は、総理退任後は参謀総長の椅子を狙っていた東條に不信感を持つようになっていた。逆に、東條に隠れて重臣会議議員の宇垣の現役復帰を特例で実現させた。

　日本国民からは、東條内閣の辞職により、新たに米内内閣が発足したという結果がわかるだけだ。しかも太平洋の戦いでの海軍の活躍を考えれば、陸軍出身の東條首相に代わって海軍出身の米内首相が就任することは当然のように思われた。それに加えて米内内閣の海軍大臣には国民から軍神とまで言われていた山本元帥が就任したのだ。国民は、この内閣の入れ替わりをさもありなんと誰しも納得した。

　実際には、米大陸への摩天楼作戦と並行して、裏で画策して新政府に至る筋書き考えた人物がいた。内閣の布陣のために裏で画策したのは、井上成美と高木惣吉だった。新政府成立のためのシナリオの具体化と、関係者への事前の根回しがなければ、こんなに鮮やかに政府の首脳が入れ替わるわけがない。

　昭和18年5月5日になって米内内閣が成立すると、国民からも圧倒的に支持されている山本大臣が、海軍内の一部の戦争継続派を抑えた。東條が抜けた後の陸軍大臣には、重臣会議の議員だった宇垣元陸軍大将が就任した。

　同時に米内総理は、重臣会議メンバーに手配を依頼して、新任の総理として米英との戦いを止めるための交渉を行いたいという新内閣の意向をお上に奏上することができた。停戦交渉に対する事実上の信任を得たことになる。

　海軍以上に対米、対英積極派が暴走する可能性のあった陸軍では、宇垣一成の後ろ盾として近衛文麿や宮中グループが支援して抑えにかかった。しかも、信任を得た内閣が文字通り官軍で、それに反対するのは賊軍だとの触れ込みまで行った。更に、陸軍のほとんどの軍人が逆らえない菊の紋章まで利用して、抗戦派を徹底的に抑え込んだ。

　もともと米内首相は、かなり日本が譲歩しない限り、連合国との停戦交渉はまとまらないことを想定していた。それで、米国とのタフな交渉が予想される外務大臣には、吉田茂を就任させた。

　……

　1943年5月になって、ドイツの新政府が連合国に対して休戦交渉を始めると、ドイツや中立国の駐在員から状況が逐一日本にも入ってきた。想定していた通り、ドイツからは三国同盟からの離脱が打診されてきた。山本大臣が軍令部総長だった時から考えていたシナリオに沿ったドイツ側の行動だ。もちろん受諾して、ドイツとの同盟関係を解消した。

　連合国内部には交渉できる日本の外交官はいないので、米、英の国内の状況は想定するしかなかったが、ここで効果を発揮したのが英国との極秘のチャネルだ。既に、山本海軍大臣との間で英国の外務当局との意見交換が可能となっていた。米内内閣は英国に腹案を打診して、その反応をもとに、他の連合国と交渉することができたのだ。

　米内内閣が成立して1カ月後には、日本としての停戦条件を米国と英国に提示するところまで交渉は進んだ。当初は、1942年4月以降の日本の占領地からの撤退を交渉の前提とした。すなわちミッドウェー以降の占領地の返還だ。米、英、仏は停戦交渉のテーブルには着いたが、領土の返還については全く妥協しなかった。交渉開始時点で、日本は太平洋の戦争に負けているわけではなかったが、米、英は東南アジア植民地からの完全撤退を条件とした。すなわち1941年当初のラインへの無条件の日本の後退だ。仏印と蘭印についても正当な宗主国がはっきりしていなかったが、米、英は仏印も蘭印も解放を要求した。

　もちろん吉田外相は最初から交渉の全ての手札を示したわけではない。交渉の雲行きが大きく変わったのは、鈴木少佐の記憶に基づいて作成した、米国と英国におけるスパイの極秘資料を提示してからだ。それには、ソ連への協力者として、英国諜報機関の二重スパイやロスアラモスの物理学者、ハル・ノートの作成にかかわった米国の財務官僚の名前まで記載されていた。

　交渉の合間に、英国も米国も事実関係の確認を行ったが、極秘資料の記載は事実らしいとわかってきて激しくうろたえた。両国ともに、ここまで秘密を解明している日本に対して、余計な腹芸を行うことの無意味さを理解した。

　最終的に日本は1941年以前の国境線へ撤退することに合意することになったが、その代わり、蘭印や仏印、マレー半島の鉱山や石油など主要な資源地帯に対して、香港のような租借権を得ることに成功した。南方の資源について確保が確実にできれば、そもそもの日本が南進した要求は満たされることになる。更に、日本の太平洋やフィジーサモア、インド洋などの占領地域を返還する代わりに、各国からの貿易に対する対日制裁を全て解除させることができた。

　そもそも、米内首相や吉田外相は日本自身の領土をこれ以上拡張することを、重要とは考えていなかった。むしろ領土を闇雲に拡張すれば、それを統治するための負担が増えるだけだ。日本という国が生きてゆくために海外からの資源の確保は必要だが、領土を拡大する必要はない。

　英米に妥協を示しつつも、米内と山本は腹の中では東南アジアへの独立運動を裏で支援するつもりだった。もはや民族独立の流れは止まることはないとの読みだ。少し時間はかかるかもしれないが、欧州各国はアジアからは出ていってもらおう。東條内閣のように大東亜共栄圏などという言葉で欧米を刺激しないが、独立の精神は引き継いでいた。

　鈴木少佐には、交渉に関する情報が刻々と伝えられていた。彼自身にも交渉相手がどのように出てくるのか意見が求められていたのだ。交渉を開始して2カ月後に何とか大筋で合意の報告が少佐のところにも入ってきた。翌日には新聞も戦争の終結との見出しで停戦を報じた。