　中酷は、米国が発する中酷向けの半導体装置の販売やサービスに制限を求める半導体規制に賛同すれば、報復の用意があると日本に警告してきた。米国は最先端半導体を中酷から切り離そうと本気になっている。不良に武器を与えれば国際規約も顧みず人類の脅威にしかならない。さらに困窮した国の民を酷使し、安価で製造を行い、価格破壊してくるのは目に見えていた。

　中酷は、自動車生産に必要な重要鉱物の輸出制限を持ち出して日本を脅かしにきた。米国の推進する中酷への半導体規制は、日本企業にとって対岸の火事ではない。トヨタや東京エレクトロンなど影響を受ける企業は多い。日米は、中酷の言う重要鉱物の代替え輸入元の検討に入った。トヨタは過去に中酷の規制によりレアアースの供給不足に陥った経験がある。しかし、日本には純度の高いレアアースの存在予想がある。これを機会に在日外国人への補助金だったり、無駄な融資を見直し、発掘に全力投球して欲しいものだ。

　相変わらず米国は強気だ。半導体の特許を多く持つ米国は、中酷への販売または成りすますの迂回販売に使用権を禁止する処置を考えている。これは議会が賛同しているので誰が大統領になっても変わらない。日本や多くの国が、特許か鉱物かの選択を迫られる。しかし、短期間経済が低迷しても脱中酷を目指して走らなければ、同じ過ちを繰り返すだけだ。肉を絶って骨を切る。その痛みは一瞬だ。やるかやらないかの問題であり、特に日本には隠れ資産鉱物に日の目を当てる行動をおこせばいいだけであり、それを邪魔する者は、積極的に排除すべき時期に来ている。そのための法整備をマスゴミは宣伝すべきだ。それに異を唱える放送局に対しては、遠慮なくあらゆる口実を当て嵌めて停波し、電波オークションに掛ければいい。それに伴い偏向報道への監視強化を進めるべきだ。

　米国の中酷外しの政策は、必要不可欠の問題だ。不良国家の中酷に半導体技術を渡せば軍事に悪用するのは明らかだ。それを未然に防ぐことは、安定した未来に不可欠なことだ。分をわきまえろを中酷に分からさせ、二度と成り上がりの横柄な態度を示さないように落とすところまで落とすのが世界平和の礎になる。

　中酷は日本を米国から引き離そうと領海侵犯・領空侵犯を繰り返している。日本は侵犯されたから撃墜したではなく、爆撃機や軍艦でなければ、海洋の国際法秩序と国連海洋法条約に基づいて粛々と行動で示すだけだ。それには自衛隊の軍への昇格や憲法九条の改正が急がれる。総裁選の議論の中心はまずこの点の理解力と改正への意志が争点になるのは歴然であり、詰まらないイメージ回復などではない。選挙落ちればればただの人である議員には耳が痛い話だが、冠婚葬祭に走り回る者より、政策にその使命を費やす者が生かされる報道が必須だ。やはり、メディアの改革は早急に必要であることが求められる。NHKの解体と再結成を行い。職員は特別公務員などにし、年収の上限を設け、放送権は国の予算で賄い、民法に振り分ければいい。三権分立のように国の意向を受けないことに注意を払って。

　中酷は人民が多すぎる。民族も多様化しており差別の温床にもなっている。一国一億人程度の国に分割するのが今の中酷には適している。ソ連解体で露西亜を生み出すような歴史の失態は是非避けるべきだ。終戦のどさくさだ略奪された北方領土の返還も同時進行で行われるこが望まれる。