　能登の震災で兼ねてから懸念されていた問題が噴出。利権がらみのマスゴミは一切報じない。報道と言う名の元でも利権には歯向かえない民間では太刀打ちできない。本来、NHKのような民間広告を得ない機関が報じなければならない報道も特殊国民を貪る経営体質が公金とも言っても過言でないチューチューと日本の摘発が反日体制に成り代わった思考では存在価値すらなく、ＮＨＫ料金徴収で国民の負担が増えるだけだ。兼ねてからの問題とは太陽光発電の代表的太陽光パネルの取り扱いの問題だ。

　一般家庭に設置された太陽光パネルの崩壊が問題視されている。破損したパネルを処理できず救済活動を妨げている。崩壊したパネルに安易に触れない、近づけない。太陽光パネルは破損しても太陽光が当たれば発電する。そこに雨が降れば漏電の恐れがある。復旧作業の大きな障害になっている。このような状態で何も知らない海外救助隊など受け入れれば派遣隊員が感電死という事態も招きかねない。経済産業省や製造元のシャープは一般の方が触れることがないようにと注意喚起を行う。太陽光パネルで発電する際は感電に注意せよ、と。業者に任せる？震災時に。要は自己責任だと告げているのと同じだ。

　太陽光発電を導入すれば「自給ができるのでエネルギー安全保障になる」また「災害時には太陽光発電があれば、停電になっても自立運転ができるので、防災対策にもなる」というが2018年に北海道で大地震（北海道胆振東部地震）が起きたとき、泊原子力発電所が停止、加えて苫東厚真火力発電所が地震の直撃を受けて、北海道全体が大停電（ブラックアウト）に陥った。回復に役立ったのは水力発電と火力発電だ。

　利権に群がり後先を考えない厄介な輩の主張する太陽・風力は出力が安定せず、送電網を攪乱してしまうので送電網から切り離された。2011年11年の東日本大震災の際も、太平洋側の火力・原子力発電所が津波によって軒並み被災したことで、東北地方は大規模な停電に見舞われた。このときも復旧に活躍したのは火力発電所であったのが現実だ。極僅かを除いて重宝されるのはガソリン、灯油、木材、乾電池、キャンプ用品といったローテクだ。

　太陽光パネルの設置は災害時に大きな負担になる。感電した人には近づけない。二次災害の恐れが。ほんの少しの豊かさの背後には未曽有の危険性が控えている。スキーで楽しい雪は、雪崩という怖い雪であることを再認識すべき時だ。

　豪雨や台風・地震で浸水すれば目に見えない悪魔と化す。鉛・セレン・カドミウムなどの有害物質を撒き散らす。家屋の崩壊に加え汚染した土地となり住宅再建にも支障をきたさないとも限らない資産価値の下落も起こしかねない。復興の大きな足かせや財産の大きな損失でしかない太陽光パネルの扱いには厳格な目で対応すべきだ。

　東京都知事の大池小百合は2015年５月、改正地球温暖化対策推進法が成立させた。愚かな東京都民はこの恐怖に気づいていない。能登より密集した東京で関東大震災が起これば大火災を発生させる。さらに一瞬で猛火に包まれるEV車が拍車を掛ける。あちらこちらで助ける者がいても感電死を想定し無闇に助けられない。消防署も普段の火災ではなく、無意味な時間を余儀なくされる。安定供給されない電源。その多くが品質に大きな問題のある中酷製品。傷に塩を塗るような政策に声を挙げない都民を愚かと呼ぶ以外他にあるだろうか。悪い奴ほど票を集める。悲しい現実がある。その裏で暗躍する他人の不幸で肥える組織票に健全な国民は牙を剝かなければならない。不買運動やボイコットはそのためにあるのではないだろうか。

　さらに都知事の大池は憩いの場や避難所である緑豊かな公園を太陽光パネルで埋め尽くそうとしている。東京は少なくとも貧しい自治体ではない。電力供給は比較的安全な核分裂発電や核汚染の恐れが少ない小型原子炉を用いればいい。投資する箇所を見誤っている。都会は海外からの観光者も多い。彼らの安全を守り、嫌われない為にも日本全体で安全を見極めるべきだ。

　太陽光パネル設置の厳格な規定を用いなければ、自然破壊による土石流や野生動物の生息区域を阻害し人々の生活を脅かす。最も速やかに対応すべきは廃棄方法だ。現状では有害な機器の処理は不確定だ。それこそ土壌汚染から派生する人や動植物、水質汚染の危険性から目を背けてはいけない。

　太陽光パネルを製造する中酷が電力不足であるにも関わらず広大な土地がありながら自国生産で安価な太陽光パネルを使用しない不合理に早急に気づくべきだ。また、能登の災害で燃え続けた九時間パネルや漏電、破綻した残骸処理が出来ない事態を考えれば、導入そのものが次世代に負担の掛かる処理できない産業廃棄物であることは明白だ。