　中酷の有力報道機関の会長が元強酸党幹部に変わった。ネットを規制しても欧米諸国からなる西側諸国の情報発信者は真実を知らせようと粘り強く中酷国民に覚醒を促していた。情報統制は鼬ごっこ。中酷は報道機関の曖昧な対応を締め付けるため強酸党の意向を強化するため更なる情報統制を取り始めた。それが「外信の翻訳禁止令」だ。これまでニューヨーク・タイムズ、ウォール・ストリート・ジャーナル、ブルームバーグなどの西側メディアの記事を積極的に翻訳し紹介してきた通信社に圧力を掛けた。外資が逃げ、不動産業の低迷というより崩壊など経済に大きな影を落とし始めたの同時に外信の引用報道を細かく検閲するケースが増えていた。中酷国内の真実が国民に流れるのを恐れ、中酷の不況は海外の不況を受けたものだ。その中で中酷は耐えて踏ん張っているから安心しろとのプロパガンダを仕掛ける。

　幽霊の正体見たり枯れ尾花。「外信の翻訳禁止令」は幽霊さへ見させず、偽りを伝えることで国内の掌握に向かい始めた。外部の声を遮断して強酸党の意中のみを国民に伝えるものだ。有料仮想プライベートネットワークを利用して国内の実情を伝えようとする者の動きを完全に封じ込め始めた。まさに情報を侵入させない現代版・万里の頂上作戦だ。海外渡航者の制限や発信検閲がより強化される。まさに井の中の蛙大海を知らず、に国民を追いやろうととしている。この行為は、政府の力ではもう何もできないことを告白しているようなもの。

　これから益々抗日運動や海外批判、被害者政策が横行するのは間違いない。海外から中酷で働く者にも厳しい目が向けられるだろう。下手に仲間同士でも真実を雑談程度で話しただけで密告制度によりスパイ行為で拘束される。拘束された社員を抱える会社は本社にも知らせられなくなる。知らせば強酸党を貶めようとしているとスパイ行為に該当するからだ。

　日本と真逆の行動を取っている。日本は株価が高値を維持している。マスゴミは物価高を訴え、景気低迷を風潮している。中酷に投資していた海外投資家は日本やこれからの国に鞍替えして、中酷経済低迷に歯止めが利かない。

　小国のリトアニアが中酷との関係を絶ち切り、台湾との結びつきを強化。中酷からの蠅を潰すような厳しい経済制裁を受けていたにも関わらずそれを跳ね返した結果、太刀行かなくなった中酷は自らその経済制裁を解いた。中酷国内ではアリババを始め中酷国内有数の企業の中酷人従業員の大幅なリストラが加速している。企業が人材を手放すのはその地で今後再編を行わないことを意味する。自給率を目指した秀欣平だったが目先の利益に無計画に飛びつく銭の亡者的国民性を見抜けず、何ら中酷発信の物を生み出せなかった。

　世界の工場は工場であり、成果主義で開発での失敗など許されない環境で新たなものが生まれるはずもない。貧困層を含めた公称の人口数の二倍から三倍の住居数を生み出したり、補助金狙いのEV車製造会社が蟻のように群がり、供給過多を引き起こし、EV車の墓場を作る。放置されたEV車は劣化し、土壌汚染を引き起こし、その汚染物は雨風に晒され拡散し、抵抗力の弱い子供を中心に広がりを見せる。