ゼロからはじめる島津大河誘致

メディア保護、監視法とスパイ防止法の中身

ひだまりの国のオールドメディアの内紛によりついにメディア界に対して行政の監督と指導と保護、そして監視が行われるようになりました。

第四の権力として、長い間ひだまりの世論を誘導し、ガチスやデンゲル国におもねることで惑わしてきた邪悪で無制限の自由を謳歌した存在についに首輪をはめる時が来たのです！

まず、保護という点では、各テレビ局や新聞社などのメディア界の人間が多く働く場所に警察の出張所が置かれ、複数の警官が常時見張ることになりました。

これは、表向きの理由としてはメディアへのテロに対する対策として保護のための処置でした。

しかし、一方で何か不審な事がメディア内で起きた時にはすぐに警察の介入を認めることも意味していました。

さらに言えば、行政側が危険と認識した人物をもしメディアが隠そうと自分たちの施設にかくまった場合にも、容赦なく警察の介入が入ることを目的としていました。

また、これと関連してスパイ防止法も制定され、外交分野や法曹分野などにおける敵国認定された地域、つまりガチスやデンゲルと金銭的、あるいは人的つながりがあり、かつ国際社会においてスパイとしての工作活動の疑いが認められた人物や組織に関して、調査、逮捕する権限を警察や国防関連の部署が持つことも明文化されました。

なお、このスパイ防止法の最高刑は死刑、それ以外の刑罰も概ね重罪と定められました。

初めのうちはこの動きに反対する勢力がひだまりの各地で声を上げていました。

しかし、こんなこともあろうかとコウメイとバグダは若手官僚たちと念入りに対策を練りました。

一例として、スパイ防止法反対派に対してはガチスやデンゲルでも同じ法律を長年施行し、多くの人々、ひだまりの人々も含む、も逮捕されているのだから国際的な相互主義という観点からも批判には当たらないと突っぱねました。

この反論のポイントは完全にガチスやデンゲルに洗脳された人々には通用しない論法ですが、そうではなくガチスやデンゲルの制度に敬意を持つまだ理屈が分かる人々には一定の説得力があったという点が挙げられます。

さらに普通のノンポリひだまりの民には別の説明をしました。

それは次回に詳しく解説したいと思います。