前のエピソード――なんで皆がNHKのことマスゴミっていうのか判った・・・ (;一ω一) ｼﾞｨｰ

サウジ人ジャーナリストのカショギ氏の暗殺事件の件ですが、ワシントン界隈に奇妙な噂話が流れているようです。こんな感じです。

　そもそもドナルド・トランプは過去に四回も破産しています。その意味で彼は商才はゼロです。しかし不思議なことに、その都度、誰かが資金援助して復活を遂げているのです。極めて有力なパトロンがいるということです。

　では実際に誰が資金援助しているのかということですが、調べてみると『ドイツ銀行』から融資を受けているようでした。

　しかしこれはおかしなことで、金融システムや投資能力の高さを考えればアメリカ国内から資本融資を受けるほうが手っ取り早いだけでなく、ドルベースで資金調達できるので為替差損が発生することもなく、しかも米国という非常に整備された自由で流動性の高い金融制度と、米ドルという安定した資産を元手に出来るメリットを全て放棄して、何故ドイツ銀行なのか？　・・・という疑問が出てきます。

　そして、ドイツ銀行は繰り返し述べてきたように『イメージとは全く違い』、実は大変ダーティでしかも不透明な組織です。

https://kakuyomu.jp/works/1177354054884987864/episodes/1177354054886163176とかのようにですm(_ _)m

　もともとドイツ銀行は日本の三大メガバンク＋ゆうちょのような、世界的に見ても健全性が高く、しかも不良債権（主にリーマン・ショック時の）を抱えることもない優良な銀行とも違えば、アメリカの主要金融機関のように収益効率が良いわけでもなく、また米英アングロサクソン系金融機関のような全世界的な展開能力があるわけでもないばかりか、中国四大銀行のように（不透明で多額の債務を背負っていても）莫大な金融資産を潤沢に持つ銀行とも違います。

　実際、ドイツ銀行は低収益・低業績の割には行員の給与が高く、能力・効率が低いだけでなく不明朗な多額の債務を抱えていると言われていて、ほぼ確実に260兆円もの多額の債務を抱えていると推定されています。しかもこういう債務は単件だけでなく、複数件に及んでいて、例えばギリシア危機で突然、ドイツ銀行が40兆円もの債務をギリシアに対して抱えていた・・・みたいな『謎展開』を招くような、極めて危険で異常な融資物件も多数あるようです。

　逆にいえば、多額の資金を動かす『マネーロンダリング』的な、まさにノンバンクが抱え込むような案件を多数請け負っていることで命脈を保っている可能性さえあるくらいです。つまり『金持ちの不正融資の迂回融資銀行』という使い方です。手数料は莫大なことでしょう・・・。

　もしそうだとすると、誰かがドイツ銀行を使ってトランプ大統領に資金援助をしたと考えることが出来るわけです。アメリカ国内の銀行から融資を受ける際には担保や債務保証が必要ですし、誰から融資を受けたかは納税や金融関係各法との兼ね合いがあるために、金額や融資元を明らかにする必要があります。しかし海外のドイツ銀行であれば米国国内法の縛りを受けることはなく、しかも銀行の守秘義務を盾に隠し通すことも出来るからです。

　そこでトランプ氏がまだ単なる不動産屋だった時、海外での不動産投資のためにトランプさんが海外の有力者にコネを作り（←当然、彼らの懐にカネを突っ込んだりする違法行為もやったはず）、逆にトランプさんが不動産事業で失敗した時には彼ら海外の有力者からドイツ銀行を経由して資金援助をしてもらった。勿論、いずれこの『借り』はトランプさんの『出世払い』という『債務』になる・・・というわけです。

　逆に言えば、ドイツ銀行が直接、彼にカネを貸すということはまずあり得ません。まさか彼が大統領になるなどと20-30年も前に予想することなど出来なかったでしょうし、実際、多額の債務に対する融資をドイツ銀行本体がするメリットがありません。

　そこで『別の誰か』がドイツ銀行にカネを突っ込んで、このカネをトランプさんに回した・・・と考える方がより自然だということに気づきます。誰かといえば、たとえばプーチン大統領一派の人達。たとえばサウジアラビア皇太子の派閥の系列人物・・・などです。

　そして、ほぼ全世界の予想を裏切って、トランプさんは大統領になりました。まさに奇貨置くべし・・・となったわけです。プーチンさんたちが躍起になって米国の世論操作をしたがる理由もわかります。『出世払い』にワクワクしているからです。

　ドイツ銀行というのはヨーロッパと中東に深いつながりのある銀行で（←歴史的にみれば当然）、ロシアやサウジなどの国から見れば、日本やアメリカ・英国の銀行を使うよりも遥かに『使い勝手が良い』銀行です。政治的・軍事的な制約や監視もゆるく、旧共産圏や中東独裁国家からの金融案件もホイホイと引き受けるドイツ銀行は便利だったでしょう。ヨーロッパの中心のドイツはロシアからも中東からも『等距離』で、しかも資本と人の往来は自由です。しかも秘密も守ります。ドイツ銀行の名にかけて、ですm(_ _)m

　一言で言えば、『トランプさんは長年、プーチンやサウジ皇太子などとツルンでいた』のではないか？　・・・ということです。

　そう考えるとトランプ大統領がプーチンに対して異常に好意的な理由がわかります。『昔、困ったときにカネを貸してくれたり、逆にこちらからカネを彼の懐の中に入れてあげたりしていた親友』だからです。長年の悪友だったのです。

　またトランプが大統領就任直後、最初に訪れた国がサウジである理由もわかります。40兆円近い兵器購入契約を結ばせましたが、軍事契約には常に『コンダクター』もしくは『仲介者』がいて、その人物に対してバックマージンとして契約の10-15%程度のカネを会社（←この場合、アメリカの軍事関連企業）が支払うのが通例のことです。日本が豪州に潜水艦を売り飛ばすのに失敗したのも信頼できるコンダクターが不在だったからで、サウジの場合、このコンダクターがサウジの王家の人間の直属の部下・・・というのは、当然のことです。つまりサウジ皇太子の懐に入るバックマージンということです。『出世払い』の一時金です。

　こうした事をアメリカの左派系メディアは薄々勘づいているのですが、ドイツ銀行というのがネックになっていて、それ以上調べることが出来ないのです。米国内銀行だったらともかく、ドイツという『日本のようにアメリカの言うことを必ずしも聞くわけではない』ヨーロッパの盟主のメインバンクが相手なので、余程、正当な理由でもない限り『個人情報』を開示することなどあり得ません。そんなことをすればドイツ銀行の信用ガタ落ちですから。

　そこで、トランプ大統領の脱税疑惑を追求しまくっているわけです。

　この書類があれば「なぜドイツ銀行から融資をうけたのか？」という追求が可能になり、それが『ロシアゲート』『サウジ・カショギ暗殺事件とのつながり』を暴く端緒（たんしょ）になるからです。当然、ドイツ銀行から融資を受けたということだけは判っているので、政治疑獄→米国大統領弾劾騒ぎにまで持っていければ、ドイツとてドイツ銀行に情報開示しないわけにはいかない国際問題になるでしょう。

　なので、トランプ大統領は絶対に提出しないのです。

　上手いこと書き換える事が出来たのなら別ですが、そうでなければ出しません。出せば全てが露見しますので・・・m(_ _)m

　そしてCNNのアコスタという記者はこのことに気づいていてホワイトハウスで「脱税疑惑の書類を出せ」と騒ぎ立てた挙げ句、記者証明書を取り上げられるということになったわけです。痛い所を激しく突いたからです。

　この事実をカショギもまた『ある程度は』知っていたようです。彼もまた、元々は皇太子派の一人だったからです。

　結果として、トルコという実に『迷惑な邪魔者』が横から首を突っ込んできて、彼を殺させてしまったために全てが一からやり直し・・・という事になってしまいました。トルコの思惑が何処にあったかは必ずしも判然とはしていませんが、アメリカのメディア関係者は、最悪、彼のように殺られるのではという漠然とした恐怖を感じてはいるようです。

　これも決定的な証拠がないために、今のところ、あくまでも陰謀論に過ぎないという『仮定の話』ですが、かなり真実味はありそうです。カショギ暗殺とロシアゲートがトランプ大統領脱税疑惑で繋がっている・・・という話でした。。。m(_ _)m