上原様…m(_ _)m
いつもありがとうございます。感謝でございま〜す(^^)/

レス、遅れました。申し訳ありませんでした…m(_ _)m
この「通貨供給量と国家」の問題で、以前から気にしていることがあって調べまくっていました。詳しいデータがまだ採れていないので雑談程度の話とさせていただきたいのですが、通貨供給量の増減は国家の有り様を形作る非常に重要な案件だと確信しています。

以前どこかで「国家の顔は税制で、税制によって国家の形が作られる」という話をしたと思います。大東亜戦争時の多額の債務抹消のため、預金税を始めとして狂気の沙汰としか思えないような超重税を課けたため、江戸時代〜平安時代にまで遡る有産階級＝貴族階級や幕藩体制の支配層が崩壊しました。長年溜め込んできたカネ（資産）を全部根こそぎ持って逝かれ、結果として「天皇とその他多勢」という極めて平等な国家になりました…m(_ _)m

税制は国家の形そのものと言えるほど重要という話なのですが、思うに同じほど重要なのが「通貨供給量の管理」ということではないかと思うのです。税制はデフレ化・通貨供給量増加はインフレ化であり、どちらもカネから国家の枠組みと現在・未来を形成する主因…という考え方です。そう考えると不適切な通貨の供給によって、超デフレ・超インフレが発生し、その結果、様々な重大問題が発生する…と考えるべきではないでしょうか？　今回の中共の「債権バブル」は正にそうです。ワイ的には確かに「日本のパクリなのだから日本化するのは当たり前」という立場ですが、それ以上に重要なことは…


中共はインフレの管理に失敗し続けた


…という事がいいたいのです。
彼らは本来、中央政府と中央銀行によってパースペクティブな通貨量管理が必要でした。「一つの政府・一つの中銀＝一つの国家」という事なのですが、この形態は同時に「一つの金融財政政策」を可能にする意味で重要かと思われます。以前、別のパートで「日本の民主党政権が地獄だったのは、金融政策が緊縮であった一方で民主党政権による財政政策は拡張」というちぐはぐさに由来するものであり、同時に「金融政策 > 財政政策」なので緊縮財政時における国債増発により国家破綻の危機が現実化していった…という話をしたと思います。このような愚を避けるためにも中銀と中央政府は「統合政府」のように振る舞う必要が出てくるということです。統合政府（的）な統一感を持ってインフレ過ぎず・デフレ過ぎず…を日々、探求すべきと思うのです。失敗すれば立憲民主党になるからです。

しかし中国は実際には、各地方が通過供給量を自らの都合で「勝手に」増やしていったのです。中銀による国債→インフレ成長という流れとは別に、地方債→その地方のインフレ成長促進策＝ある特定の地域だけ強烈な物価高→慌てて通貨供給量絞る→景気減速（物価は下がる）→省の成長ノルマ達成できず→焦る→猛烈に地方債ばらまく→経済成長＋激烈なインフレ…と、コントのような事を繰り返しているということです。この主戦場が不動産やら公共事業などのハコモノです。一時期騒がれたクレジット・インパルス（GDPの何割がモノの生産に投入されたか？）が話題になりましたが、この時に償還しきれないほどの債務を建ててしまい、償還と利払いとインフレとが同時に襲ってきたという構図です。

本来の「政府→市場→中銀」の関係が、「地方政府→公債→市場→インフレ」と「地方政府→ノンバンク→過剰投資→インフレ」という、カネの回収に民間金融機関などの関わりが弱く、更に債権や株式・不動産への投資（や投機）に回ってしまったためカネがぐるぐると滞留し続けてインフレ体質が残ったということかと思います。この滞留分は金利が高ければ（インフレでカネの価値が時系で減っていくので）バンバン投資に周り、ますます好景気が続いた…ということでしたが、この時に償還と利払いが収益以上に拡大した企業が次々と潰れていったということで、これは80年代の米国や日本、90年代の韓国などの破綻のように「民間がバブるって無理な拡大路線を続け、結果、過大な債務で破綻した」とは違う構図になっているのです。公的ブースト・バブルということです。

政府が意図的にバブルを誘導し続けたという意味で、ある意味大変異様です。

似たような国は確かにあり、トルコや大日本帝国などがそうかもしれませんが、彼らは財政ファイナンスでソレを実行したのであり（地方）政府自らが投機まで極めて積極的に行う…というマフィア国家まがいの状況は、現代ではかなり珍しいのではないでしょうか？

これには中国特有の政治的な側面が強くありそうです。中央政府からはノルマが課せられ、このノルマ未達の場合は自分の首が粛清される恐れがあった反面、成功すればさらなる栄達の道が開けるばかりか、仮に中央政界に進出できなくても地方閥として強大な権力者になれる（←そのための元カネをフトコロぽいぽいできる）という腐敗の構造があったと容易に推定できるのです。その証拠が税制で、中国では所得税〜個人に課せられる税金の割合が非常に低く、せいぜい10%です。これは3割前後の日本と比べても突出して小さい数字で、この理由が「地方の有力者が、自分のカネを収奪される事に激しく抵抗してるから」とされているのです。

こうした経済の理屈とは全く違う構造が主因で多額の債権バブルを建てた…という、ある意味異常な政体だったのが「特色ある社会主義的経済」でした。カネを撒けば景気は良くなる。よくなった景気で税収入が増えれば債務と利払いも可能だし、債務は年限が来れば消滅する。なら激烈に回し続ければ破綻はしない、とでも思ったのかもしれません。確かにここ10数年はそういう感じでもありました。

しかしお金は本当に難しく、最大の準備・最良の選択・最善の行動・最高の方程式を用いても最悪の結果になることがしばしばです。しかも失敗すれば自分だけでなく他人を巻き込む厄介な性質のものです。判らんことが多すぎるということで、まだ全然研究途上なのでしょう。いや、もしかしたら最適解がはじめからないのかもしれません。ならば「完成形」は無いわけで、泥縄式でもいいので現状の悪化を食い止める方法論を持つことのほうが大事で、日本なら国家破綻を防ぐためのYCC操作だったりするのですが、より重要な事は「特色ある社会主義」などという「今まで見たこともない完成形」を盲信して猛進するというような、とてつもない思い上がりを「そもそもやめるべきだった」という事が重要なのです。西側資本主義社会が過去数世紀に渡って成し得なかったことを、独裁国家だから達成可能と考えるのは無理があるのです。

そもそも各地方が（その地方のことしか考えずに）バラバラに通貨供給をした時の弊害が出ていました。2000年台、中国沿海州各省は自分の省の経済状況の立て直しに債券（やノンバンク経由のカネ）を使ったために、数年ごとに最大20%以上のインフレ率→数年後には0%近くまで下がるデフレ…を繰り返していました。場当たり的過ぎた結果です。より重要なのはこうした連携の取れない通貨供給が大きな騒動になることがある…という事実です。典型的なのが日本の西南戦争で、西郷隆盛が挙兵したのは九州地区での激烈なインフレにより士族階級の没落が進んだためで、これは維新戦争時のクズ債権＋国力の弱いママの大日本帝国の公債、なにより米国の地方分権的な国立銀行制度を真似た制度のために、当初は４つ、後に徐々に多数の発券銀行が設立されたことによります。これらが前述の公債を繰り込んで帝国圓を発行。その後は民間債（いまでいうCPみたいなもの）まで購入orオペで抱え込んで通貨供給を行ったために激烈なインフレが発生。特に西南戦争時の西国のインフレ率は実に20%にまでなった…というのですから、こりゃ内戦にもなるよね、という結果です。このため日本は1982年には日銀が成立し、基本的には日銀（と日銀支店）だけが発券銀行となり、同時に各行を指導管理もする護送船団方式で民間金融機関＋地銀を育てていったわけです（←これは多分プロイセンも同じ）。

なによりこの維新直後の日本を大混乱させた国立銀行制度の大本の米国が、似たような混乱を引き起こしています。現在も調査中なのですが、南北戦争後、特に南部において多額の戦時債務および経済の荒廃によるデフレのため、南部諸州は懲罰的な緊縮財政政策を採用する事になったのですが、その事で困窮化する白人が激増し、その憎悪が黒人に向けられたことが現在の米国の人種的分断の強い原因となったという可能性です。

つまり資金供給不足が米国の人種差別の元凶だった

…という仮説です。南北戦争後、北部は躍進しており資金供給も続いていたようです。もし統一した中銀が存在していれば（この場合は米国連邦中央銀行にあたるもの）資金供給は南部にまで届き、経済復興の一助となっただけでなく敗戦後のインフレ・デフレを管理出来ていたら今頃、白人・黒人ももっと遥かに仲良くなっていたのではないかと思われるのです。

とはいえその後、大不況（証券投資バブル崩壊）を起こしていますが…ಠ_ಠ;

米国の場合、もともと各州は本来、「国家」であり、現在のEUと各国との関係に似ています。なので中央銀行も一元化されておらず、その代わりに各地域を大まかに管轄する12の連銀が作られる一方で権限は弱く、各州の独自性（これは金融政策・金融機関でも同様）のために混乱し、各地域の連銀が適切な助言などを各州に行い、各州がそれぞれ資金調達などをしていたようです（現在も調査中）。この方式だと南北戦争後の急激な経済成長に対する資金供給に適切に対処できない…などの問題から1913年にFedに組織改編されることになりました。

ということは、現在の中国もこの南北戦争後の状況に似てるかもしれません。今回の新コロを発端とする債券バブル崩壊によって中国経済が長期のデフレ〜事実上の大不況に陥ったならば、日本のように債務整理によるデフレ脱却とこの過程での金融行政の透明化・健全化・世界化ではなく、むしろ米国のような各地方政府vs中央銀行（中国人民銀行）＋北京習近平政権という構図の中で、より強力な中央集権化へのむき出しの権力闘争の時代になるのかもしれませんね…(๑¯ω¯๑)

独裁国家は将来を予想するのが難しいものですね…
この異常な「特色ある債券バブル」と、これに伴う通貨の供給量の質と量が中国および今後の大陸中国人の構造を決めるのかもしれないとは思うのですが…

雨様…m(_ _)m
いつもお世話になっております。高瀬梅太郎でございます。本当にいつも感謝しております。レスは重要な補足になりますのでワイにとっても非常に大切なスペースです。本来は本編でもっと書き込みたいのですが、今回も一万字になるほどなので、あまり長いと読まれなくなってしまいますので、こちらで増補を…と（汗
合わせて「この話はいつUPしたのか？」という重要な情報のスタンプにもなります。後から書き直す場合や、はじめはどのような内容だったのかを証明する上でも非常に重要です。なのでこれからもどうぞよろしくお願いいたします…m(_ _)m

この話数、もう一つ重要な話があるとすれば「適切な通貨供給量について」ということかと思われます。景気がよくなるにつれて政府は通貨を増やしていかねばならないということです。これは一般に思われている「景気が良くなれば『国の借金（＝国債）』がなくなる（はずだ）」の「真逆」ということになるからです。

バンバン国債を刷って景気回復…は、たしかにやってみて上手く行ったように思います。しかし景気が良くなったあとでも国債は刷らなくてはダメだという話は（本来しなければならないのに）俎上に上がることが少ないのです。この中国のメカニズムを考えた時、なぜそんなに債権（借金）を（地方・中央）政府が建てまくり続けたのか？…という疑問が残ります。アメリカなどへの輸出によって莫大な貿易黒字が出たのだから、そのカネで十分ではないのか？…という事なのですが、「とても足りなかった」という事かと思われます。実際、中国は2000年代はじめからおよそ400億ドル以上の米ドル購入を進め、その米国債増加率とほぼ同じ割合で人民元の通貨供給量の増加を行っていました。貿易黒字分だけでなく米ドル購入により、人民元がそれだけ市場に放出され、これがインフレ要因（≒景気刺激）となり、同時にドル債権からの利回りがさらなる人民元の通貨供給量増加を可能にするというメカニズムです。

このため、常に過剰な通貨供給があったために過剰な景気刺激がなされ続け、中国の過去15年近くに渡る長期の「債権バブル」が可能になった…と言えるかもしれませんが、逆にいえばこれほどの異常な通貨供給量がなければ、とっくのとうに失速していたということです（断言）

投資には収益逓減の法則があって投資効率は経年で劣化します。このため毎年、投資額は増強されねば現状の維持さえ出来ないのです。このため経済成長を国債に頼る場合、国債の発行量自体を増加させねばならなくなります。中国はこの罠にハマったと考えるべきかと思います。国債の場合、償還期限があります。なので無限大に蓄積することは「ありません」。これは永久劣後債でも現実にはそうで、劣後する危険があるために永久債を発行しても、通常は政府が「この日に償還するYO-」と言えば大抵の債権者はその時に償還してしまうものだからです。持ち続けても額面のカネしかもらえず、100年も建てば大抵、現金の額面の価値は1/50-/100程度にはインフレ（成長）で減衰してるからです。あまりの長期保有は意味が無く、実際には「かなり早い段階で」償還するものだからです。ならば償還できている間は国債は増発し続けられ、その増発量の結果、市場に供給される現金（＋金利）の利得分くらいの成長は持続できるということになります。増発しても償還できれば問題はないのですが、現在の中国では「出来ない」程の多額の債権を建てているということです。

ここに中国の独裁国家としての本質的な問題があるかと思われます。
自然な景気循環サイクルを許容できないという政治的リスクです。

中国の場合、不景気による社会不安は共産党独裁の崩壊に直結する危険が常にあります。日本の場合、政権与党が下野するなどで不満の受け皿が出来、議会制度そのものは崩壊することは無いのですが、中共の場合は「中華人民共和国」自体が革命によって崩壊する恐れがあるのです。このため「景気失速は許されない」という結論に至って不思議ではなく、このために「通貨の供給量を（無限大に）増加させ続ける」必要があった…ということかもしれません。
債権を発行し続ければ景気は持続する。多額の債権を発行し続ければ、好景気が持続する。好景気によって経済成長が出来、国民が豊かになれば債権を発行しても市場が消化でき、成長が続けば税収入も上がるので発行体（政府）も償還し続けられる。ならますます債権を増発していければ無限大にこのサイクルが続けられる…と単純すぎる結論に至ったのでしょう。これが中共ご自慢の「特色ある社会主義的経済理論」です。無限大の債務負担 < 無限大の経済成長利得ならば破綻はしませんから。

これに冷水を浴びせたのが新型コロナ騒動だったということです。致死率は現在でもおよそ2-3%ですが、中華人民共和国という一つの国家を死滅させた恐るべき病いだったということです。

好景気サイクルの重要な「景気の鎖」のコンポーネントである「過剰な消費」が新コロと清零政策で行き足が止まり、「鎖」が断ち切られた…ということになりました。この時既に「償還不能」なほどの債権を建てていたことが仇になっているというだけのことかと思われます。実際、我々の検証を通して既に2010年代半ばには国営巨大企業を始めとして多数の企業で多額の債務を抱えたデフォルトが頻発しており、ここに政府系資産が投入されていたことから、これは単純な民間債務破綻ではなく政府の破綻に直結する「危険信号」だったことを解き明かしてきました。この顕在化に過ぎないということなのですが、ここで問題となるのは、過剰な流動性の主体が地方政府であったということです。地方政府が地方債を乱発し、収益含めて不動産などにノンバンクを経由して多額の財政投融資を行っていたということなのですから、民間が不景気で焦げ付いたら地方政府の財政破綻に直結します。他方、地方政府は中央政府に比べて財政力は弱いのです。政府発行の国債の担保は全国民ですが、地方政府はせいぜいその地方行政区程度の経済力しか担保に出来ません。そして最強の広東省でさえ日本のGDPはおろか、カリフォルニア州やテキサス州にも及ばない程度の財政力しか無いのです。「弱い」ということです。

なら、このような発行体があまりに多額の債権を発行すべきではないのです…(๑¯ω¯๑)

しかしなぜか中共は、この無謀極まる程の地方債務増加を許容してきたということでした。これが経済とは無関係の中共の政治構造の結果と考えるべきと思うのです。文化大革命の後、強権的かつ独裁的な指導者によって国家が破滅した（ものの、中国共産党の産みの父である毛沢東自体は否定は出来なかった）苦い経験から意図的に分権化・世襲の否定・共産党最高指導者の年限性などを図り、同時に地方の自由度を許容した…ということで、これはこれで素晴らしいことと当時は言われていました。鄧小平は立派…ということだったのですが、実際には各地方が産業化を推進する過程で産業界と地方政界との癒着が進み（選挙がないので当然）、また中央の資金供給不足を補うために各地方が債権を発行することでコレを穴埋するという方向に進みました。この悪影響として民間金融機関が成長せず（中国４大銀行は全て国有）、カネを地方権力者層が自由に差配し「地方閥族」を形成して中央政府とさえ対決する構図となり、この対立のために中央政府の一元的な金融管理が難しくなった側面はあります。同時期、各地方政府間で経済勃興が競われた事もあり、債務増大に拍車がかかったことも憂慮すべきでしょう。中国の中銀（人民銀行）が整備されていくのも21世紀になってからで、これも地方政府の多額の累積債務＋中国地方経済の好景気を下支えし、資金需要に追いついていくのに精一杯と考えるべきと思われます。

そう考えると、ここ数年の習近平政権の異常な強権策も納得出来ます。地元に強い産業力のある、カネを持ってる非常に強い地方政府と中央政府が対決しなくてはならないという構図があり、失敗すれば少なくとも「習近平以外の誰か」という圧力が地方から吹き上がることでしょう。共産党の中は魑魅魍魎で、様々な権力闘争や閥族同士の争いがあると考えられ、それらを切り崩すために「腐敗一掃運動」を進めた程で、逆に言えば「恨みは買っている」ということです。

もし仮に我々のこうした「複雑な権力闘争」が共産党内外であるとしたら、習近平さんは弱みを見せることさえ出来ず、地方政府が反旗を翻せば習近平さんが追い落とされる危険が十分にあるかと思います。とはいえ単なる習近平退陣要求ではすまず、民衆革命にも直結しかねない…では、経済的に豊かさを約束できる唯一の政党＝共産党という実績を見せるか、さもなければ早期に徹底的に弾圧するというのが正解ということになるでしょう。日本だったら政権の交代で済むものが、国家破滅に直結するのが独裁国家の脆弱さで、こう考えるとむしろ今の中国がなぜこのような大失敗に陥ったか？…という答えがコレだと思われます。

経済的に豊かさを実感させることのできる唯一の政治勢力が中国共産党

…このためだけに、地方を主体とし、多額の高金利債権を発行することで通貨供給量を増やし、この人為的なインフレによって高い経済成長を続ける、という無謀極まる自転車操業を延々と続けてきたというのが正解と思われます。

この後どうなるかはわかりません。普通は国家破綻です。
無論、現在的な技術から考えればまだ逃げ延びる方法はありますが、どちらにしても茨の道なのは変わりないかと思われますが…ಠ_ಠ;