全部読みました。ノベルアップにもあったので、
こちらも全部読んでみました。
おっしゃる事はわかるし、御主張も正しいと思いますが、
全体的に文章が非常に冗長で、肝心な肝がぼやけていると感じます。
同じ内容を幾度も繰り返している気が…。
きちんと要点纏めれば、多分30%以下くらいの
文字数で十分ではないかと…。
そもそも銀行の信用創造のシステムの基本と、
その危険性すら十分わかっていない読者が多いと
思うのですが、その辺の説明があまりありません。
肝心な部分を端折り過ぎではないでしょうか?
債務を返済しないと何故やばいのか?返せないのなら、
お札刷れば良いじゃんと思っている人が多いと思うので、
基軸通貨の米$でそれをやると、具体的にどういう事態になるか?等の
シュミレーションをきちんと書いて頂けると良いと思います。
MMTの理論が破綻しているという説には私も賛成ですが…。
作者からの返信
白狐姫と白狐隊様…m(_ _)m
はじめまして。高瀬でございます。全編をお読みいただきました事、心より感謝申し上げます。お時間いただきました事、また長文で読みにくかったこと等につきましてまずはお詫びいたします。
>全体的に文章が非常に冗長で、肝心な肝がぼやけている
…まさに仰るとおりと反省しております。これは当方の筆力の足りなさが原因でもあるのですが、もう一つ「長文コラムは読まれない」という事を(いくばくか)勘案しての事でございます。
近年では読者の多くがツイッターなどで馴れているためか、「せいぜい五行」「140字までしか読まない」という方も結構いらっしゃいます。しかし経済に関する内容は5行・140字で詳述できるとは思えず(無論、僕の文才のなさもあり)長い解説文になってしまっています。と同時に「通して読んでいただける方は少ない」ということも理解したため、「たった一話しか読まない」という場合でも、それなりに理解がいただければ幸い…という、一話読み切りに限りなく近い形態にもなっております。内容の重複が多数あるのはこのためで、またセクション分けしたこともこの延長上にあり、「このセクションだけでも読んでいただけたら幸い」という意味での区分けになります。
これは以前、別の場所でやや難しい内容でもサクサクと手短に書き、重複を避け、次々と新しい内容を書いていくという「ごく普通の」形態で似たような内容を遡上したことがあったのですが、この場合は「第一話からよむしかない」ために全く読まれず、そこのwebサイトからは撤退するしかなくなりました。そのため今回の形態を試しにやってみた…という事でございますm(_ _)m
ただし冗長で散漫であることは事実で、読者の方に苦痛を与えているであろうことも薄々気づいてもいるので、ある程度、こちらの内容が固まったら、今度は要点を中心にコンパクトに再整理した内容を遡上すべき…とも考えております。「なぜ〜ヤマト」劇場版…とでもいうような再構成手短版になるかと思います。ありえないのでしょうが、書籍化などになった場合にはそうするつもりでいます。
>そもそも銀行の信用創造のシステムの基本と、その危険性すら十分わかっていない
>MMTの理論が破綻している
…この文面で白虎様が非常に詳しく、また内生的貨幣供給論に対して懐疑的な方だと分かりました。当然のことながら僕と白虎様は全く同じ考えを持っている事でしょう。そこで(他の方は敢えてガン無視して)白虎様に対して高瀬の方から思う事を申し述べれば、以下のような内容になります。それはおそらく白虎様と全く同じ結論だと思われます…m(_ _)m
※ ※ ※
内生的貨幣供給論はそもそも英国政府とイングランド銀行が事実上の財政ファイナンスであるW&Mファシリティーズを正当化するために言い出した事なのではないか?という疑念(というか確信)です。この内容です。
https://novelup.plus/story/152223157/917251189
ここで書いたように英国政府はイングランド銀行に国債を売却するのではなく、「国債を担保にカネ借りる」というやり方で(しかし事実上の財政ファイナンス)をやり始めています。
英国としては、足りない政府予算をW&Mファシリティーズという「擬似財政ファイナンス」で補おうという時、「財政ファイナンスの総額分」が「もともと存在していた分のカネ」と言いたいのでしょう。もしそう言い切れれば通貨供給量は増えていない事になり、それは財政ファイナンスではなく通貨膨張インフレも発生しないという理屈になるからです。ただ単に「民間企業が民間銀行からカネを借りただけ」という、ごく普通の金融取引と全く同じ事に過ぎないから…という理屈です。
ここで信用創造〜「貸したカネの分も、もともとあったもの」=「銀行の総資産」という考え方と、この延長上にある内生的貨幣供給論は、W&Mファシリティーズを正当化するのに実にふさわしい理屈だということに気づきます。
リーマンショック後、財政危機に陥った英国政府はW&Mを活用して約200億ポンドのカネを「イングランド銀行から借りた」そうです。ということは、3.8億ポンドの「預金」←英国政府がイングランド銀行に開いた口座の中にあるカネは、信用創造の理屈から言って「200億+3.8億ポンド」分がもともと存在していた〜だから財政ファイナンスではない…と言い訳したいからではないのか?と疑っているということです。
この信用創造の理屈は大変便利で、どんなに大規模の経済危機が発生し、どれほどの額が必要になっても(イングランド)銀行の中にある口座分の3.8億ポンドがあるので、理屈から言えば「(イングランド)銀行はお金をいくらでも(政府に)貸し付けることができる」となるわけです。
よって今回の新コロのような未曾有の大規模災害で政府資金が枯渇した時、数百億ポンドでも「口座の3.8億ポンドがあるから、その数百億ポンド分を(英国政府に)貸し出すことが出来た」と言うつもりなのでしょう。
しかも短期国債を担保に「貸している」ので無担保ではないわけですし、短期国債は金利が極めて低い事や、中銀は発券銀行であるために市中銀行とは意味が違い「中銀保有分の国債は市場から消滅し(金利上昇の抑圧要因)、かつ買い直し(ロールオーバー)を政治的判断から実行できる事や、中銀は利益が上がった時には政府に利得分を返金する」のが普通なため、事実上、タダ同然で政府が中銀から資金供給できるという、誠によく考えられた仕組みだと感心しているくらいです。
なにより、内生的貨幣供給論をイングランド銀行が言い出したのが2014年という「リーマンショックの大不況のケリがついた時点」というのが「非常に気になる偶然ですね(^m^)」ということなのです(爆
要するにW&Mという擬似財政ファイナンスを正当化するための詭弁として内生的貨幣供給論を組み立てたのではないかという事で、「それって高度に仕組まれた詐欺なんじゃね( ・᷄д・᷅ )?」という事です。
「信用創造の規模は理論的には無制限であるが、現実的には銀行の貸し付け可能な限界点や家計と企業の行動による制限、金融政策といった制限が存在している」(wikiペディア・信用創造の一部抜粋)という、この「カネに困った時には幾らでも必要なカネを中銀から引っ張ってこれる」という恐るべきカラクリが必要だったために、内生的貨幣供給論を言い出したということです。事実、他の中銀でこれを言い出している所はないと思われます(研究中はあっても…)。そういうことです。
よって、このW&Mの事を知らないで、政府がMMTすればよいというのが全く愚かしいことだとも気づきます。要は制限なしの財政ファイナンスです。僕が思うにMMTが成立する条件は、ある通貨圏(円ならば日本円が通用する国内外の領域)において「債権の金利 < 成長率」の場合のみです。事実、MMTはステファニー・ケルトンも「低金利ならできる」と言ってるのですが、これについては、こちらをまずご覧ください…m(_ _)m
https://kakuyomu.jp/works/1177354054885841125/episodes/16816452220386802183
つまり「債権の金利と経済成長率には極めて密接な関係がある」ために、いくらMMTで資金供給をしたところで金利が低ければ経済成長など全くしない(=現在の日本がそう)し、逆に金利をあげればMMTで大量に放出した債権で政府破綻を起こすか、市場に大量に撒かれた現ナマのせいで悪性の物価高インフレがいずれ発生する…という全くの自己矛盾に陥ることでしょう。
そしてMMT理論では市場と金利の役割を極めて過小評価しているために、流動性の高い金融資産(と金利)の可及的かつ効果的なコントロール手段(市場介入する中銀・短期国債市場のような債券市場)がなく、それどころかレイによれば「市中銀行は中央銀行の出先機関程度」とし、しかも「金利で稼いではいけない」などと「気でも触れたんかオマエ??」的な、ききちがいなんじゃねーのか的な発言をしている段階で、こんなの何の役にも立たないばかりがMMTなんてやったら世界が破滅することうけあいです。
…という内容を、白虎様はおそらく聞きたかったのではないでしょうか?
実はこの内容「滅亡したビーメラ星人」を舞台に描くつもりでいました。いずれ遡上します。そしてこの他にも「日本がなぜ経済成長しないのか?」を§5-3あたりで長々と述べるつもりでもいます。「なぜ〜ヤマト」は正直、書きながら考えているという側面も強いプロトタイプなので、このような冗長で散漫な内容になってしまっていることをお詫び申し上げます。いずれ量産型武装運用システムD1ドレッドノート級のように「ヤマト」をコンパクトにした汎用量産型を作ることをお約束いたします…m(_ _)m
長々と失礼いたしました。どうぞ、これからもよろしくお願いいたします…m(_ _)m
戦争って、総力戦ですものね。国の力が全て。国を運用する人達には、その部分を理解出来る力を身に付けて欲しいものです。
逆に言えば、今のウクライナとソ連の戦争は、ソ連の勝利に終わるのでしょうね。唯一のチャンスは、全面戦争にしないで、何処かで落としどころを見つけるしかない。ウクライナの人達や大統領は認めたくないでしょうけど。ううう、辛いが。
作者からの返信
ぬまちゃん様…( ̄∀ ̄)
いつもありがとうございます。大感謝でございます(^^)/
ウクライナ紛争に関するワイの私見ですが、やはり変わらず「このまま締め上げるだけでよい。よってロシア死亡」です(爆)。理由は簡単で、西側とのGDPの比率が日米欧主要諸国vsロシアのGDP比が30:1という、もはや地球連邦軍vsジオン公国ほどの差になっているからです。よってロシアではもはや勝ち目はないのです。トランプのような馬鹿が大統領に返り咲くことがなければ(もしくはトランプが大統領になったら心変わりして「ロシア殺す」と決意すれば)、このままロシアは経済制裁によってジリジリと損耗を続けるでしょう。
なので、プーチンにとっての現在の最善の方法というのは長期持久戦によって2024年の米国大統領選挙でトランプのようなプーチンにとって御しやすい「馬鹿」が大統領になることをひたすら祈り続けて持ちこたえることです。とはいえウクライナに戦線を突破されつつあるらしく、持ちこたえるために頑張ってるのかもしれませんがボロボロなのも事実。あとはウクライナ側も損耗が激しく、対ロシア比で人口半分・GDPで1/10くらいしかのでこちらも力の限界に達し、いずれ攻勢限界点に到達するでしょうからそこで戦線は膠着すると思われます。ウクライナにとって残念な結果ですが、もっとも重要なことは「西側諸国が絶対に対ロシア制裁を継続すること」であり、実は戦線はもはやあまり意味がありません。ゲームチェンジャーとは「経済制裁」です。
なので普通に考えると数年後にロシア破滅。プーチンが病死すればますます破滅…というシナリオしかないと思うのですが(^_^;)
そんなわけで「ロシアは敗け組」と判っているので、このカクヨムなどでは徹底的にロシア批判しかしないのです(爆)。要するにナチスを一度でも支持したら永久にネットで叩かれるように、一度でもロシアの味方をすればワイがさらし者になるからです(爆)。よってワイは自分の身を守るためにもロシア叩きに精を出しているということです。ワイ、こんなことで死にたくないので(笑
ウクライナは長期的視点に立つと、恐らくベトナム戦争に勝った北ベトナムのような感じになるかと思われます。戦争で全領土奪還はまずは無理。その後、不正腐敗が酷い国になりつつも、ロシアもまた自滅して果てる。両国とも疲弊し多額の債務を背負って事実上のデフォルト。その後、民主化への道のりが進み、これに伴い経済成長するようになる…というベトナムのような国になるのではないでしょうか? ←さしあたりウクライナは