@yamato290様、いつもありがとうございます…m(_ _)m

新コロに関して言えば、もう一年以上になりますが250万人以上が死ぬという非常に厳しい状況になりました。日本においても8000人の死者が出ていて、戦後最悪ではないでしょうか？
新コロの厄介な所はPCR検査をすればよい…などということではない事です。検査体制の充実している国で「なぜ死者数が減らせないのか？」を考えれば、検査などというのは実に些細なくだらないことなのです。

日本でPCR検査厨が湧いて出るのは、テレビ朝日の朝の番組に出ている玉川とかいう狂人が、韓国などの「パヨクが大好きな国」でPCR検査を実施していたからに過ぎず、単なる反日の道具としてPCR検査を使っただけのことです。

なぜ韓国ではいまでも死者が出まくってるんですか？　←PCR検査厨へ

要するに左翼による政治的デマゴーグに過ぎないのです。左翼というバカのせいで、今なお多数の死者が出ているという事です。

このような新コロとの戦いに必要なのは検査では「ありません」。
目に見えない敵、検査をすり抜ける敵との戦いにおいて重要なのは数学であり、まさにオペレーションズ・リサーチの考え方そのものです。

発生確率（場所・時間・様式）を再整理し、予想される発生場所および発生原因を突き止める。これを元にサンプル調査を続け、ある一定以上の献体数（発生者）が出たら、そのテリトリーだけは産業活動を自粛する…という、効率性を高めた数学的な戦略が必要になります。これ以外の対処法は全て場当たり的です。見えない敵・わからない敵と闘う時には「判っていること」から「確率論的に推定して、先手を采る」以外にありません。

WW2時、米英はこれで潜水艦との戦いに勝ったのですから、我々も数学的な戦略へのシフトがより必要と考えます…m(_ _)m

尻鳥様、お久しぶりでございます…m(_ _)m
ご来訪、ありがとうございました。現在の世界は途方もない状況になっております。米国だけで失業率が30%、GDPが−50%になる（セントルイス連銀2020/4-6月期…2Q予想）という、今まで聞いたこともないような驚愕の悪い数字が出てくるようになりました。世界恐慌の時でさえ、此処まで一気に悪化したことはなかったのではないかと、恐怖さえ感じています。

確かに僕は本文の中で、国家の破滅の要因は「エネルギー枯渇、インフレ（財政破綻）、あとパンデミック」と書きまくっていました。しかし、まさか本当にパンデミックで世界が破綻寸前まで追い込まれるとは夢にも思っていませんでした。「過去によくあった事実」として書き並べていただけで、まさか21世紀に、しかも先進国を中心に爆発的に拡散するなんて夢にも思いませんでした。こんな「飛び道具」、卑怯すぎるでしょう（爆死）。こんなの、予想するのは不可能です…涙

普通、パンデミックはそう長くは続きません。どうしてなのか判りませんが、なぜか短期で終熄するようです。なのでそんなに心配はしていません。問題なのは、人と物の移動が制限されてしまったために産業活動そのものが死んでしまったことで、これが全世界的規模（すなわち欧米諸国）に広まっていることです。

もともと世界は多額の債務を抱えていました。欧州はリーマン時に、金融機関を中心に多額の債務を抱え込み、本来なら日本のようにデフレ覚悟で債務整理すべきところを逃げ回って、さらなる金融緩和で対処しようとますます借金を重ねて行きました。米国はこれとは異なり、金融機関の強さは取り戻したのですが社会格差が大きく、結果、庶民が多額のローン（住宅ローンや奨学金ローンなど）を抱えて四苦八苦するという状況に加え、昨今のマイナス金利の悪影響で社債を大量に発行するようになりました。これら民間の債務が1500兆円（日本のGDPの三倍）に達するほどです。

なんでマイナス金利で社債発行になるのかということなんですが、マイナス金利は法定準備金（中央銀行に市中金融機関が担保金として収めているカネ。銀行の預金みたいなもの）にマイナスの金利をかけることで「このマイナス分を取り返すためにも（低金利なんだから、民間企業がカネを借りやすいはず。だから）銀行はバンバンと貸付けるのです」→企業はカネを借りやすくなり事業規模拡大→ウマー…のはずなんですが、実際には金融機関は多額の国債を資産として保有しています。よってマイナス金利はこの「国債の利回りが超低金利もしくは本当にマイナスになる」という「大損」が出てしまうのです。利回り配当が瀑下げになるということです。よって、この損失分をどうにかして埋めにかかる動きが出てきます。

その一つに社債があります。各企業は確かに銀行からカネを借りるのは簡単になったのですが、米国は景気が良かったので株式を大量に発行出来ました。株式は「資本」であり、会社の資産です。しかし株式だけでは資本が足りないため銀行などからカネを借りる（→これは普通のこと）のですが、銀行からカネ借りる場合、いろいろと審査がうるさかったり、時に担保保証が必要だったり、税法上の絡みなどもあって、より自社でカネを得やすい社債を発行するようになりました。社債なら、買う買わないは（理屈から言えば）市場が決めればよいのですし、買いたくなければ買わなければよいのですから。そして社債は、会社の「負債」であり、借金です。なので金利がついて回ります。この社債の金利が国債や銀行からの貸出金利よりも高ければ、金融機関にとってはむしろ社債を大量に購入したほうが、より大きな利回り収入が得られます。このため企業も銀行も社債を発行して、これを購入するという動きが加速したのです。この結果、民間企業は中小含めて多額の社債を抱えるようになりました。普通に考えれば米国経済はコケる可能性は極めて少ないので、少々のリセッションでも乗り切れるはずなんですが、まさか今回のように「NY全面封鎖」「米国全土戒厳令」「入国禁止」なんていう想定外の事態に至り、企業活動が死んでしまったために多額の債務が「実損」として表面化し始めた…というのが現在の状況です。

最悪です…(:_;)

たった一人の中国人がコウモリなんてゲテモノ食おうとしたために全世界が破滅するという、一昔前のギャグラノベみたいな超展開になりつつあります（爆笑）。これは凄い…
本当にこれからどうしよう…と途方に暮れてしまいますね


>休校
当然正しいと僕も思います。一部の反政府寄りの連中が、今回もまた反対だと騒いでいましたが、連中が正解だったことは一度もありません。データを読む能力に欠けるからです。新コロは不思議なウイルスで若年層に感染するものの、死亡例にまで至ることは極めて稀です。事実、5000人近く死んでいるイタリアでさえ死亡者の平均年齢は実に80.5歳。感染者平均値でさえ63歳です。しかも大半の死者が複数の持病を抱えていたようです。特に高血圧、心臓疾患、糖尿病などが三大疾病のようです。これだとどんな病気でも助けるのが難しいでしょう。
これだけ見ると、新コロは「弱毒性」の細菌であり、免疫的な弱者にのみ死亡すると考えるべきで、逆にいえば若者は新コロに対しては十分強靱である一方、自覚なしに伝播させるリスクを背負っているので、彼らから広まらないようにするだけでも十分過ぎる意義があったと思います。同時に、仰るように「危機意識を高めた」もあると思っています。この後で欧州で想像を絶する犠牲が出始めるに至り、反対していたバカどもも流石に黙り始めたようです。

たとえ新コロが弱毒性であったとしても、実際に多数の死者を出し、経済を破滅させたのであれば「凶悪なウイルス」認定です。今回はそうです。よってより強い決断が政府に求められるかもしれません。日本はまだ新コロ戦争で勝ったわけではなく、大量死を阻止したわけでもありません。それどころか、新コロは今後、数年に渡って二波・三波とスペイン風邪の時のように何回かの流行を繰り返す事になると思います。そして二波・三波の方が遥かに多数の死者を出すのが普通です。その意味で、極めて深刻な事態です。心に余裕など持つべきではないのです…

カクカイ様、いつもありがとうございます…m(_ _)m

ようやくデータが少しづつ揃い始めてきました。まずスペイン風邪に関してですが、戦時ということもあり、どの程度の若年層が戦場で発病して死んだのかが結局、よく分かりませんでしたので、此処では話題にするのは避けさせてください。
次に中国韓国ですが、中国はもはや「なんとも言えない」です。常に正しい数字をWHOに申告すべきですが、どちらも信用できないというしかない状況です。「中国とWHOは癒着してるのではないか？」もしくは「もっと早く中国に対して対応策を強要することが出来たのではないか？」という疑念に両組織が誠意をもって徹底的に第三者委員会等で調査させねばダメだと思っています。この莫大な損害はすでにリーマン級に匹敵するほどの破壊力があり、このままだと新コロのせいで物品の製造と流通、そして金融の窒息状態になりかねないほど絶望的な状況になっています。疫病は自然災害なので責める事は出来ませんが、しかし疑念ははっきりさせるべきでしょう。

ちな、財新という中国反体制派独立メディアによれば、湖北省共産党指導部が自省での新ウイルス発症の責任を回避しようと全ての資料やウイルスを持ち出して証拠隠滅のために処分した事が致命的な遅れに繋がった…という内容の記事が俎上されていました（検閲により既に閲覧不可）。おそらく地方政府によるこの行為が元凶だろうと思われます。

次に韓国ですが、やはりデータの精度はかなり高く信頼性はあります。連中が数字を操作したり隠匿したり捏造している様子は今のところ、伺えません。ただしデータの意味するところが「普通ではない」ということも事実です。韓国の人口構成とも世界の感染者数割合とも違う割合での感染者数および感染割合を考えると「新興宗教団体の人口構成」が色濃く反映されていると考えるべきです。しかもこの新興宗教団体がかなりの規模であることも問題なだけでなく、この新興宗教の信者であることを隠したまま雲隠れしているという深刻な状況も生じているようで、これらを考えると韓国の状況はかなり異質だと言うべきかもしれません。

ということは次のような厄介な推論が立つということです。
韓国の死亡率が少ないのは若年層の割合が多いために、母集団総数における（死亡確率の高い）老人層の感染者割合が減ったことによる「死亡率0.7%」である可能性がある…ということです。本来の新コロはもっと遥かに高い死亡率…つまり実は死亡率3%（老人と既往症患者中心に）くらいになりかねない程、強力なのかもしれないということです。
理由不明ですが、新コロは若年層の死者数はかなり少なく、また男女比でいえば男性の方が罹患率・死亡率ともに高いのが特徴です。これらの指標は韓国でも当てはまるので、人口構成比および特定の地方（テグ中心）などの固有の要因を考えないとダメだと思うのです。

もう一つは、韓国はこれから突然、多数の死者が発生する事態になりかねないということです。韓国は医療崩壊を起こしていません（でした）。彼らは崩壊寸前に、感染者を病院に送り込むという戦術を辞め、検査を任意申告制と選択的検査体制に移行しました。この事で医療現場の崩壊を防いだようです。賢明だったと思います。しかし医療崩壊もしておらず、しかも老人の感染者割合が異様に低い状態の現在でさえ90人近い死者が出ているという事と、全国民を速やかかつ確実に検査出来ないという事（＝多数の若年層保菌者が野放しになっている）から考えると、これから「新コロ弱者」層がクラスタ化した時、一気に死者数が増加するリスクを内在しているという事です。たとえば院内感染です。この事例が複数、出てきました。院内感染は死者増加のリスク要因であり、さらなる医療現場の疲弊と物資不足・人員の損耗という厳しい事態に直面する可能性があると思われます。なにより新コロは、感染者数と死者数が正比例の関係にあり、根本的に感染者数を減らさないとどうにもならない類いの病いです。クラスタの確実な撲滅を図らなければ対処出来ない類いの敵だったのです。ある意味、韓国は今回の新コロ騒動のベンチマークとなりつつあるので、彼らのデータと状況とを注意深く調べる必要はありそうです。

ただし日本においてもこれらは不安の種で、もし多数のクラスタが発生した場合、やはり飽和状態になり多数の死者がでる…という事でもあります。医療現場は、すでに限界に達しているのです。余力は殆どありません。新コロの飽和攻撃は思った以上に強力でした。このコラムを書いている二週間前はまだかなり精神的に余裕があり「新コロの完全殲滅は可能」と信じていた頃の内容です。
いまは違います。日本でも今後、死者が増え続けることは覚悟すべきと思います。

そこでスペイン風邪のセントルイス（封じ込めの成功例）を調べてみました。
スペイン風邪の死亡率は2%で新コロとは違いますし、なにより当時のデータが生の実数でなく人口十万人あたりの死者数を年換算したもの…みたいなデータなので（実数でなければ意味ない）数字は出しませんが、想定されている終熄期間は14-19週間とされており、「医療崩壊を防ぎ、死者を減らす代わりに『後ろにずらす』戦略」という概念は間違っていないだろうという推測から、適用してみます。

一週間ごとのなだらかな推移だけをたどってみると、15週間のうち、最初の数週間は低く、その後4-5週間で緩やかに増加。トータルで10週間程度の間の死者数は横ばいだったようです。その後、一旦、数が減りますが、最期の二週間目にピークが来ています。日本が封じ込めに成功した場合でも、このような分布図になるのではないかということです。ということは現在、日本は世界に先駆けて新コロ戦闘は既に五週間目に入っており、此処までの死者数31名。そして直近二週間の死者数はおよそ20名前後だったので、今後、ダラダラとこの2-3倍の死者数が出た後、一旦終熄。そして最期に更に2倍程度の死者数が集中する時期がくる…と考えたほうが良さそうです。そのためトータルの死者はおよそ80-120人前後になるのではないかと危惧しています。抑え込めた国でもこんなペースになるのかもしれず、大流行して死者多数の国はもはや算定不能です。
極めて残念ですが…(TдT)

新コロは、確かに化物だということは1月の中には既に情報としてわかっていました。しかしまさかここまでの損害を出す疫病になるとは夢にも思っていませんでした。中国を例外とすれば、日韓の損害程度で収まり、欧州などには広がらないと僕も思っていました。
しかしハワイ帰りの日本人が感染していた等、考えてみれば不気味な兆候は確かにあったのです。気づかなかっただけですが…。欧米で死者多数（今日の段階で既にイタリア3000人、イラン1100人、スペイン600人、フランス270人、アメリカ150人…）と惨澹たる状況で、英国やドイツでさえ日本と同じ死者数か、越えています。しかも彼らの感染者および増加率はこれから伸びそうです…(TдT)

どうしてこうなったのかの検証が今後必要ですが、いまは泥縄式であっても、とにかく死者数を抑えることが急務です。しかし、その方法は分かりません。
ただし各国が戦時体制に移行している以上、もはや経済のことではなく国家存亡の危機という意識から、強い政策が必要かもしれません。外出禁止令や都市封鎖さえ考えるべき時期が日本にも来るかもしれず、その時にはためらうこと無く、そして先手をうって対処すべきです。武漢が成功例とされるかもしれない程、強い措置が日本にも必要かもしれない、ということです。状況は絶望的ですので…