世界大使館

世界公務員はどこを治めるのか?

日本の領土は、日本政府が治めているし、アメリカの領土はアメリカ政府が治めている。

世界の大部分の領土は、各国政府が治めているから、世界公務員が治める領土は見当たらない。

だから、初期の世界公務員は、無店舗で経営をすることになる。

世界公務員には、最初に領土や店舗が必要という考えではなくて、最初に世界公務員という役割を持った人が必要だという考え。

店舗を作ってしまうと経費が掛かってくるので、悪く言えば国家の中に寄生しながら、世界各国に点在して仕事をするようになる。

しかし、世界公務員に対する認知度が上がり、需要が上がり、収入が上がってくると、拠点を作る必要性が生じてくる。

どこに拠点を作るのかとなったとき、世界大使館を作るという予定。

日本政府は、世界各国に大使館を設置している。

同じように、日本の東京にも世界各国から大使館が設置されている。

各国政府が作った大使館を国家大使館と言うが、この国家大使館と言うのは

税金の無駄遣いというか、あまり社会の役に立っていない。

日本政府の外務省の年間予算は、約6000億円ですよ。

日本のようにある程度国家収入がある国なら、世界中に大使館や領事館を設置してもいいかとなるが、人口が少ない国家は世界中に大使館を設置したらそれだけで国家破産ですよ。

世界公務員が、東京に世界大使館東京支店を作ると、在日アメリカ大使館が不要になったりして、世界中から東京に集まる国家大使館が不要になって、国家運営費が削減できる効果がある。

世界中の主要都市世界大使館を設置して、世界各国の国家運営費を削減させることは、世界公務員にとっても、拠点ができるし、国家公務員にとっても国家運営費を削減できて、共存共栄の関係となる訳だ。

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世界を平和にする方法を解説した短編集 赤堀 祐 @akarhori418

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