9・11の検証。

シャルリエブドは本当の意味で言論の自由に値するのか?

　平成27年1月7日(水)、フランスのパリの一角で銃撃事件が発生した。

　事件はフランスのタブロイド紙『シャルリ・エブド』の編集室に発生し、編集者が数人亡くなった。

　だが、『シャルリ・エブド』の記事姿勢や事件の全容を見てみるとかなり異なった風景が明らかになる。

　それを幾つか検証してみよう。

　事例1：『シャルリ・エブド』銃撃事件は編集部を襲撃した事例は存在しなかった。

　事例2:『シャルリ・エブド』は言論と言いながらムスリム批判やムハンマドの風刺画を頻繁に使っており、普段からムスリムを侮辱していた。これは公共の福祉に反する行為で言論の自由には値されない行為ではないか。

　事例3:フランスは政教分離を抱えながらも政策の根本にはカトリックかプロテスタントの影響が強いのか?

　ここまでが事例で次からは仮定の例を想定する。

　仮定1:国際機関はこの事件を見て見ぬふりを通せるのか?

　仮定2:もし、ロシアやイランのタブロイド紙がシャルリエブドみたいな行動したら国際機関はどういう風に扱うのか?

　仮定3:欧米が善という概念は本当に良いのか?日本でも江戸時代以降のプロテスタント的な価値観は正しいのか?

　これらの事例と仮定を組み合わせて検証していこうと思います。

　まず、この事件で噂されているのは、『シャルリ・エブド』事件で編集部が本当に銃撃されたのか気になる点です。

　何故、シャルリエブド銃撃事件で編集部が本当に銃撃されているなら町中や『シャルリ・エブド』本社が血の海になっていた事は間違いありません。

　しかし、シャルリエブド事件の写真や動画などを見ると血の海の形跡はなかった。

　それどころか、窓ガラスさえ割れた事例が存在しなかった事からこれは自作自演ではないかと疑います。

　というは、この時代のフランスの大統領はフランソワ・オランドで、彼の側近の1人には現大統領であるエマニュエル・マクロンが従事していた事から彼らの支持率を上げる為に自作自演を行ったと考えられます。

　何故なら、オランド大統領は就任当初から支持率が低迷し、支持率を挽回する為、軍需産業や金融業界と手を結んで中東の戦争ビジネスを賛美していたと考えられるからです。

　何故、この様な事をするのか?

　それは戦争をすることで彼らの支持率を上げて、政策を実行させるためだからです。

　オランドはフランスがグローバル疲れしているにも関わらず、新自由主義的な政策を相次いで繰り返していた事で支持率が下がった背景にあります。

　そして低い支持率を上げる為に軍需産業を利用して支持率を上げたのではないかと考えられます。

　つまり、この自作自演事件で犯人をムスリムに仕立て上げる事でムスリム＝フランス社会の敵となり、オランドが炎上すれば社会的に注目される為、この様な自作自演事件を起こしたと考えられます。

　そしてそれを実行させるには事例2の『言論の自由を利用して、ムスリム批判や風刺』等を起こさせる事です

　敵をムスリムやロシアに変える事でフランスは自国の経済状況の悪さを隠蔽しました。

　次回はそれについで書いていこうと思います。