9・11の検証。

アメリカから自由を失くした愛国者法。

　平成13年(2001年)、9月11日…。

　NY同時多発テロ事件が発生したアメリカである変化が訪れた。

　それまでは多種多様な国旗が存在し、国際色が豊かで寛容であったアメリカがこの事件を境にアメリカ国旗一色となり、アメリカから自由が失われた日である。

　その自由を奪ったのは愛国者法（あいこくしゃほう）と言われる法律である。

　この法律が何故、怖いのか?

　それはアメリカ政府を批判する行動やデモなどを行えば逮捕される法律に他ならないからだ。

　つまり、こういうものをいう市民の萎縮を行った背景には当然ながら前述したように9.11テロが自作自演だったことを隠蔽する事に尽きるが、それだけでなくイラク戦争を確実に付き進める為に作られた法案だと言える。

　そして、ブッシュ政権ではメディア(特にCNNとFOX)を使ってアメリカ賛美報道を繰り返し、同時にイスラム教徒を批判する報道を繰り返し、反イスラムを強くさせた上で、アメリカ政府に反対する人を次々と投獄された事で戦争プロパガンダを作り出していった。

　つまり、愛国者法というのはアメリカ政府を批判する人を投獄する事でアメリカ政府の大本営を強化する事にブッシュは成功したわけだ。

　そして、民営化を推し進めて格差拡大や軍需産業ビジネスで貧困ビジネスを推し進めた。

　それは軍需産業だけでなく文化面でも変化が起きてしまった。

　スポーツではアメリカの国技であった野球やバスケ、アメフトを弱体化させ、国際（グローバル）戦争貧困ビジネススポーツである蹴球（サッカー）を導入する事でアメリカにグローバリズムを加速させたのであった。

　でも、愛国者法なのにサッカーをどうして流行らせるのか謎が多いと思った方。

　実は、グローバル資本はサッカービジネスを入れており、蹴球（サッカー）利権でフーリガンをフル活用する事で監視社会（プリズンソサエティ）の拡大も実現可能にすることも入っている。

　そして蹴球（サッカー）は国粋主義や似非愛国（レイシズム）と類似性が高く、日本のネトウヨや欧州のネオナチも蹴球（サッカー）好きが共通している事を忘れてはならない。

　そして、サッカーは他の球技や格闘技と異なり、ルールが明白化されておらず、反俗プレーやファンの暴動に対して甘い一方、サッカー協会からの注意で黙ってしまうファンを考えるとかなり全体主義的な要素が強いスポーツといえる。

　事実、ヒトラーは蹴球（サッカー）好きで、彼の娘?である現ドイツ首相のアンゲラ・メルケルもサッカー好きだという結果がある。

　中国の習近平（シー・チン・ピン）、北朝鮮の金正恩（キム・ジョン・ウン）、日本の安倍晋三、アメリカのバラク・オバマ、フランスのエマニュエル・マクロン及びフランソワ・オランドなども皆サッカー好きでいずれも独裁主義（ファシズム）と新自由主義（ネオリベ）を好む政治家だ。

　つまり、蹴球（サッカー）を流行らせる事で軍需産業を儲けさせる構造に繋がっていると考えられる。

　更に蹴球（サッカー）強豪国はドイツ、オーストラリア、フランス、サウジアラビア、コロンビア、韓国と言った親米国が多い事からも似非愛国（レイシズム）と蹴球（サッカー）、全体主義（トータリズム）は非常に密接していると関係している。

　愛国者法を使えば言論の自由の封殺と蹴球（サッカー）ビジネスを入れることが容易な事であり、グローバル資本が入れやすいくなるだろう。

　それ故に全体主義、軍需産業、民営化、蹴球（サッカー）は1セットとして入れると思ってよいだろう。

　故に、蹴球（サッカー）利権にメスを入れながら言論の自由の萎縮しないよう、心がけたい。