9・11の検証。

宗教離れと外的無知。

　前回の話ではプロテスタント、契約社会、弁護士が如何に戦争や虐殺を生み出した要因について説明しました。

　今回は、欧州などの宗教離れと外国に対する無知について説明しましょう。

　欧州ではキリスト教国家として世間では有名であります。

　しかし、キリスト教の影響力は今やアメリカの方が強い状況にまで落ちぶれています。

　フランスでは以前から政教分離が強いため、政治と宗教を混同してはならないという掟が強く、もともと、宗教が政治に及ぼす影響はあまり強くありません。

　しかし、アメリカはプロテスタントの影響が非常に強く政治と宗教の結びつきが非常に強い国家として比較されます。

　そして、プロテスタントの影響力でイラク戦争や『9・11テロ』を起こした事は記憶に新しい。

　欧州の宗教離れとアメリカの宗教の影響力維持の差には教会税のよるものが非常に大きいとされる。

　欧州の場合、政教分離を徹底しているフランスはとにかく、ドイツや英国の場合、教会税を強要している事が多く、教会税をとる事で教会の影響力を伸ばしてきたとされている。

　ところがその教会税の影響でキリスト教会の影響が崩壊し、キリスト教が政治に及ぼす影響がアメリカに比べて縮小化しているのが現状です。

　特にプロテスタントが主流だったドイツ、英国などではそれが顕著で、カトリックやイスラムが世界的宗教として影響力を残すが、プロテスタントの影響力が衰退している。

　これはアメリカ社会の衰退とよく酷似しており、アメリカとはプロテスタントが国に影響を及ぼす事を知っている為、プロテスタントの衰退は国の崩壊に繋がると危惧している事からもアメリカ社会でもキリスト教離れは加速している。

　但し、欧州に比べればキリストの影響は未だに強く、中南米から来る、ラテン移民はカトリックの影響が強いが、彼らはアメリカで市民権が出てから、プロテスタントに鞍替えする事も多い事から欧州に比べれば深刻ではない。

　一方、欧州はキリスト教の影響は退廃し、ムスリム移民の浸食された影響でキリスト教会がイスラム寺院(モスク)に鞍替えしている。

　一方で、欧州の白人の若者はキリスト教が衰退した事で少子化が加速し、同姓愛を容認する傾向が強まっている。

　その同性愛の影響で白人が減少し、ムスリム系が急伸しているが、ムスリム系が増えた事で反EU(欧州連合)、ムスリム差別が相次でいる。

　何故、ムスリム差別が欧州では強く出ており、アメリカでは少ないのか?

　1つ考えられるのはキリスト教会の減少に伴う、キリスト教思想の衰退が考えられる。

　欧州の若い白人は昔と異なり、キリスト教の影響が衰退した事で宗教的無知が加速している。その宗教的無知と反動的にEUの良い部分ばかりが正しいと思う気持ちから自由、平等が蔓延し、それが素晴らしい思想と思い込まれる。

　だが、中高年以上の年代だと移民が少なかった欧州の事情を知っている事から移民が如何に危なく、同性愛も社会の退廃を持ち込ませる思想である事を薄々、気づき始めている。

　勿論、彼らはEUや国連より自国の主権性を重要視している。

　EUというのはドイツを介して、欧州をアメリカの属国化する連合体で、アメリカの関与している。

　だが、アメリカ本国でもトランプが勝利した影響でEUや移民、同性愛に対して非常に厳しくなり始めている。

　その為、欧米の中高年以上では自分の家や生活を守るために、トランプや反EU主義が強く現れたのだと思われる。

　英国も自分たちの主権を守るためにEU離脱を決め、アメリカは自分たちに関係ない戦争やグローバリズムを止める為に中高年以上の白人がトランプに投票した。

　勿論、英米がグローバル疲れの影響で次第にグローバリズムが崩壊し始めている。

　資本主義の影響で軍需産業などの多国籍企業が儲かって労働者や一般庶民には恩恵が事ない事が何よりも影響力を持ったのだと言える。

　その影響でトランプは、移民規制に走り、英国はEUに対して強気でいられることはEUを始めとしたグローバリズム、多国籍企業、軍需産業の否定につながっている。

　事実、ブッシュやオバマを受からせた不正選挙を防ぐ選挙監視法がトランプ政権になってから整備が始まっており、英国も自分たちがEUを抜ければEU側に不利になる事も知っているので決して弱気にならない。

　EUに対して弱気にならなければ確実にEUは悪影響を及ぼし、やがて崩壊する事を知っているから英国は自分たちに有利な条項を飲み込むと感じる。

　そして、グローバリズムが崩壊すればやがてブッシュやクリントン、オバマが行った数々のテロ支援やTPPやAIIB、パリ協定などの国際条約などの正体が次々と明かされる。

　トランプも『9・11』の正体について明かしている事かもそれが分かるだろう。