もし女子高生が総理になったら

第4話政策

時は遡り総選挙前。マニュフェスト作成を大沢二郎を中心に進められていた。

今の日本は医療費を中心とする社会福祉への支出が増大し、高齢化が進めば進むほど

赤字はがふくらみ増税しなければ国家財政は火の車であった。

まずはそこに手をつけなければならない。

増税はしない。

それは決まっていた。

増税は経済に与える影響が強く、このままいけば増税をまた続けていくしかなかった。

構造を変えなければならない。

いまの社会構造では５０代以降のいわゆるはざまの世代の所得が多く、

企業の上層部にもこの世代が多い。

現在の法人税は内部留保が示すように企業に有利に決められており

この是正も必要である。

この内部留保は日本企業の総額で５５０兆円にのぼり１０年分の税収に匹敵する。

こういったいわゆる眠ったお金を呼び覚ますことで増税は防げるしその活用により

将来にわたって経済を成長させる方策が必要であった。

５５０兆円を有効に使うにはやはり雇用増大、中でも若者の雇用の拡大による

若者の就労、所得の拡大、消費へと導かねばならない。

加えて社会福祉、とりわけ年金に対する不安払拭と上記の２点を解消するため、

賃上げをしないのであれば法人税を引き上げ再配分を政府が行うしかない。

加えて現在優遇されている投資減税を無くし投資増税とモノ作り減税を行い

投資からモノ作りへの変換を図る。

大沢一郎の第2の人生が幕を開けようとしていた。