未来の返し方

企業は、将来の利益を見込んで資金を調達できる。

国は、将来の税収を前提に国債を発行できる。

それなら子どもも、自分の将来価値を使って、今必要な教育費を得られないだろうか。

投資会社を率いる水城直人は、経済的な理由で学ぶ機会を持てない子どもたちのために、新しい金融商品を構想する。

今、教育費を受け取る。

成人後、十分な所得を得た場合だけ、その一部を返す。

複数の子どもの未来を束ねれば、リスクを分散し、回収した資金を次の世代へ回すことができる。

寄付や善意に依存せず、誰もが自分の未来を使って学べる仕組みになるはずだった。

しかし、教育現場で子どもを支えてきた倉田真紀は問う。

「その子が大人になった後の人生は、誰の投資成果なのですか」

高所得になりそうな子だけを選ぶのか。

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