【設定資料・登場人物紹介】低能力者の俺がエッチな幼馴染彼女と同棲しながら世界を救うため最強を目指す。

日本皇国歴史資料 日独冷戦期年表

皇歴2607年（西暦1947年）05月24日 南フランス民主化革命（フランス戦争勃発）

　南フランス・リヨンで民主化革命発生。北部政権がこれを弾圧すべく宣戦布告し侵攻。

　ドイツ義勇軍が北部を支援し、戦線はマルセイユまで南下。

　日本・イギリス義勇軍が南フランスへ派遣され、戦線は固定化。

　ギリシャ・トルコでも親日・親米支援活動が展開され、日米協力関係が強化される。

※米国側動向

　北米諸州の統合準備が完了、各州議会で独立憲章批准。

「アメリカ大陸合衆国（USAC）」設立への最終調整段階。

　この時点で米国は「北米大陸全域の統合」を進め、従来のアメリカ合衆国を越えた新国家体制＝アメリカ大陸合衆国（USAC）として再編されつつあった。

　日本にとってそれは、大戦後も変わらぬ「太平洋の同盟相手」であると同時に、従来以上に巨大で独立した利害を持つ「新たな形の厄介な相手」として現れることを意味していた。

皇歴2609年（西暦1949年）01月20日 地中海条約機構（MSTO）発足

　戦線膠着を背景に、民主化勢力支援と地中海安全保障のため「地中海条約機構」が成立。

　加盟国：日本、イギリス、ポルトガル、スペイン、南フランス、イタリア（中立放棄）、ギリシャ、トルコ、インド、北アフリカ諸国。

　目的：共産勢力の拡大防止、加盟国協調による安全保障体制の確立。

　同時期、日本は満洲国および朝鮮半島において「自治強化政策」を開始。

　満洲国では立法議会を設置し、行政権の一部を現地政府に移譲。

　朝鮮半島には経済開発援助を本格化させ、鉄道・港湾・教育制度の整備を推進。

※米国側動向　07月04日 米国大陸合衆国正式成立

　北米州統合、カナダ・メキシコ北部含む連邦制国家。

　日本と正式同盟を締結、太平洋・極東防衛協力を約束。

　USACは日本との協調を重視したが、同時にラテンアメリカ統合も推進し、「第三極」としての地位を模索し始める。

皇歴2610年（西暦1950年）04月16日 ウィーン条約機構発足

　ドイツ主導により「ウィーン条約機構」が成立。欧州ブロックの二極化が鮮明となる。

同年05月17日 ヒトラー死亡、ヒムラー後継政権成立

　アドルフ・ヒトラー死去。後任としてヒムラーが国家指導者に就任。

　表向きは協調路線を掲げるも、党内保守派・軍部との調整に難航。ゲッベルスは失脚。

同年10月08日 中東戦争勃発

　パレスチナ・シリア情勢を契機に戦火が拡大。MSTO加盟国は戦略調整を余儀なくされる。

皇歴2611年（西暦1951年）05月16日 印パ戦争勃発

　南アジアで印パ戦争発生。資源供給線確保をめぐり、MSTO加盟国が外交・軍事対応を協議。

皇歴2614年（西暦1954年）05月26日 ドイツ、世界初の人工衛星「ベグライター一号」打ち上げ成功

　欧州ブロックが宇宙開発で優位を確立。

同年10月16日 日本、人工衛星「熊襲」打ち上げ成功

　偵察・通信両用衛星として実用化。宇宙戦略をめぐり日独の競合が本格化。

皇歴2615年（西暦1955年）05月20日 キ2偵察機撃墜事件

　日本偵察機キ2がドイツ領空で撃墜。外交的緊張が増幅し、冷戦の象徴的事件となる。

　同年、日本政府は「大東亜経済相互援助計画」を発表。

　満洲国には重工業投資を拡大し、撫順炭鉱・鞍山製鉄所の拡張を支援。

　朝鮮大韓民共和国には化学工業・繊維産業への資本投下を行い、生活水準の向上を促進。

　両国とも日本との協調的関係を基盤に近代化を加速させ、国民感情として「独立後も日本との友好維持」を望む世論が形成され始めた。

皇歴2618年（西暦1958年）06月13日 フィリピン危機

　ドイツが秘密裏に核兵器をフィリピンへ搬入。

　日本主導のMSTOは地域独立勢力との調整を迫られ、東南アジアでの安全保障が新たな焦点となる。

皇歴2621年5月頃～（西暦1961年5月頃～）

　日本がアジア諸国の独立運動を積極支援。独立国家連携が形成され、大東亜連合の基盤が強化。

　特に満洲国と朝鮮半島では、日本の庇護と援助を受けつつ「自立的独立国家運営」への移行が進展。

　満洲では民族主義者と日本協力派が一致して「友好的独立」を目指す方針を打ち出し、国号を「大満洲国」と改める構想を打ち出した。これは単なる独立ではなく、満洲を「アジアの大国」として位置付け、日本や大東亜連合の中で対等な発言力を持つことを目指したものである。

　朝鮮でも経済的成功を背景に「日本と対等な独立国家として共存する」路線が主流化した。

　一方、欧州でも民主化・独立運動が拡大。ドイツは「汎欧州主義」を掲げ、日本排除を画策。

※米国側動向

　USACはラテンアメリカとの統合を進め、環太平洋同盟構想を提示。

　ただし、日本のアジア独立支援と衝突する場面もあり、日米は「協力しつつ競合する関係」へと移行。

皇歴2626年（西暦1966年）09月11日 東北地方大震災発生

　日本本土で大規模地震。国家は震災対応に追われ、海外展開を縮小。

　ドイツに付け入る隙を与え、イギリスを除く欧州世論の後押しもあった結果、MSTOは解体を余儀なくされ、日本は軍事的撤退を余儀なくされる。

　日本は災害対応の遅れで失脚した内閣に代わり国内政策を第一に掲げる内閣が発足。国際的立場を考慮するという名目で、シンガポール（独立）、エジプト(独立)、キプロス島（独立）、南アフリカ(独立)の領有権を放棄。

　この衝撃は保護国体制の根幹を揺るがし、国際世論（USACと西欧民主化勢力）が「民族自決」を支持。

　震災対応に追われる日本に対し、満洲国と朝鮮は「自主防衛体制確立」「外交独立」を提案。

　日本政府も国際圧力と内政混乱の中でこれを受け入れ、両国の完全独立を事実上容認する姿勢を固めた。

同年10月01日 ドイツ海軍クーデター

　欧州各地で民主化運動が激化する中、ナチスは強権支配を維持。

　これに反発したドイツ海軍が民主化勢力と連携し、ベルリンでクーデターを決行。

　ナチス政権は瓦解し、旧王家を擁立した「ドイツ連邦王国」が成立。ナチス党は政治的影響力を完全に失う。

皇歴2627年（西暦1967年）03月15日

　満洲国および朝鮮が、日本の保護国体制から完全独立を宣言。

　満洲国は「建国二十有余年の成果をもとに、アジアの大国として立つ」との宣言を発し、国号を正式に「満洲国」から「大満洲国」へ改めた。

　朝鮮は国号を「大韓国」と定め、独立国家を樹立。立憲君主制・民主的議会制を基盤とした統治体制を確立し、日本との友好関係を維持しつつ、経済・安全保障面で自律的運営を開始した。

　国際社会に対しては、地域安定と大東亜連合への貢献を表明し、正式独立国家として承認を得る。

　日本政府は震災対応と国際圧力の前にこれを承認。両国は同時に「大東亜連合」への正式独立加盟国となる。

　また、ハワイ王国の独立をアメリカ大陸合衆国との関係下で形式的独立国家として承認。

　ハワイに対し日本は占領の影響力を徐々に撤退、経済・安全保障面で間接支援を継続。

皇歴2627年（西暦1967年）05月01日

　大東亜連合の再編会議（群馬首都にて開催）。

　日本・満洲・韓国に加え、東トルキスタン共和国・台湾などが連帯を確認。形式上は「対等な独立国家連合」としての体裁を強化し、震災後の日本に代わる多極的運営体制を模索。

　以後、大東亜連合は「独立国家連合」として再編され、アジアの政治的自立を象徴する存在となった。

皇歴2627年（西暦1967年）11月14日 日独会談、冷戦終結宣言

　ドイツ連邦王国と日本皇国が会談を行い、日独冷戦の終結を公式宣言。

※のちに公開された外交文書により、ベルリン会談にて「日本はドイツの欧州支配を黙認、ドイツは日本のアジア勢力圏を承認」という非公式勢力圏合意が成立していたことが判明。

　これにより欧州・アジアの二大ブロックが固定化され、冷戦の段階的緩和が始まった。

皇歴2628年（西暦1968年）09月10日 西欧連合発足

　日本撤退後、ドイツを中心とした「西欧連合」が発足。汎欧州主義を掲げ、欧州民主化運動の受け皿となる。

　英国は海軍力・金融力を背景に「大西洋と地中海の橋渡し役」としての立場を確保し、辛うじて発言権を維持した。

皇歴2629年（西暦1969年）01月06日 日英関係の再調整

　イギリスは日本との協力関係を維持するため、政略結婚を通じて関係強化を模索。

　海軍卿の娘との婚姻を通じ、西欧連合内での発言権を確保。

※米国側動向

　USAC、太平洋・アジアでの安定化政策を進行。環太平洋地域における「第三極」として影響力を拡大し、日本とも協調と競合を繰り返す存在となった。