自民党がコレまで賄賂などの汚職や様々な不祥事を繰り返したり、政治改革も進まず分裂、そして続出する離党者も新党設立や移籍で自民党に反する党派の連立で、昭和のゆとり穏健派ツネオは非自民・非共産8党派の連立政権に合わせる事を決断した。

昭和のゆとり穏健派ツネオは公明党に復帰となり、民社党や日本社会党などの力を借りて自民党を下野に追い込ませるべく、威力と圧力と権力を武器にして、政権交代を実現させた。

そして昭和のゆとり穏健派ツネオは自ら属する公明党が民社党や日本社会党などと共に政権与党に入り、新内閣発足直後から公明党北海道本部に復帰した後も、これまで進まなかった改革案を一気に進行させ、かつて自ら自衛官を務めていた時代を振り返りながらも戦争の放棄を撤廃、罰則付きで喧嘩両成敗を永久に放棄したり、ゆとり・痴漢・詐欺・紅白歌合戦・かくし芸・仮装大賞・よさこいソーラン・喰わず嫌いなど喧嘩以外の両成敗を全て完全認可、憲法改正も早期に実現させるべく、新しいプロジェクトを立ち上げたのだった。

翌年以降を目処に4月1日の時点で小学生を除く12歳以上に選挙権引き下げ、同時に小学校で政治と選挙に関する授業必須化、中学・高等・大学・専門学校においては各校内での前日投票を行う等、これを成立させたり、10年かけて都市部と地方の路線バスにおける紙回数券から磁気式プリペイドカードへの完全移行を急務させる事も急がれていた。

国内の営団・公営交通全般のオール民営化、日本放送協会の分割民営化とバス事業の民間移譲、日本道路公団の一括民営化、自衛隊の防衛軍化、非核三原則撤廃、勤勉革命推進、国民福祉税と自転車税の導入、自殺禁止法の適正化、公共の場における防災・防衛体制強化を兼ねての地下階・地下シェルター設置義務化、美化と衛生改善の為に10代のVIO脱毛義務化、これ等を数年かけてでも実現させる為に連立政権を組む党員一同、動き続けたのである。

昭和のゆとり穏健派ツネオは新しい歴史と時代の変革に着手するべく首相らとチカラを合わせ、慈善活動と並行しながらも良き世の中を守り、自民党に出来なかった事をやり尽くしたのだった。

特に、自殺禁止法は如何なる理由でも自ら命を絶つ行為はしてはならず、もし自殺した場合は本人を書類送検し、自殺者の御家族や御親族はもとより、その原因に繋がる事などをした職場や学校、組織などに罰金刑と懲役刑及び禁固刑の両方同時に科する、これにより命の大切さを知り、共に学ぶ事を推進させる機会が作れる様になった。

更に、地下階・地下シェルターの設置義務はミサイルの発射などによる国民保護に関する危機、そして相次ぐ災害への備えとして数年後の普及率拡大を目指す為でもある。

その一方で妻の育江は地元のサービスセンターへの再就職が決まり、生活は今後も安定する事にもなった。

しかし、日本社会党の委員長が連立離脱を宣言、早まる総辞職で独自路線を貫く沖縄と北海道、そして日本と唯一仲の良い国である台湾を守り、支援を強化させる事は困難となり、昭和のゆとり穏健派ツネオは無所属となったかつての盟友を再び内閣総理大臣就任に導かせ、公明党と共に非自民・非共産連立に残った民社党や新生党や日本新党、そして総理復帰となった盟友が後に入党した自由改革連合と合流し、二大政党制への再編に向けて新しい巨大政党、新進党を結成させた。

その翌年の西日本広域巨大震災事件や東京地下鉄サリン散布テロ事件を受け、盟友は危機対応を更に強化させるべく被災地域から離れて遠方への避難をさせたり危険物の取締強化をさせるなど対策の見直しを進めると表明し、その年の参議院選挙で自社さ3党を敗北に追い込ませた。

その翌年に日本社会党は委員長の辞任と同時に社会民主党に党名を変更、昭和のゆとり穏健派ツネオは反自民・反社民勢力を高め、かつての盟友などと共に力を合わせ、候補者を大量に擁立し次の総選挙での政権維持に向け、国民から沢山の支持を得る為の新たな慈善活動を始めた。

それは、三大特殊法人が集金したみかじめ料を使った予算案として、特にトイレットペーパー未常備の箇所をはじめ、公園・海水浴場・鉄道駅・教育施設など全国各地の全てのパブリックトイレに和風便器専用温水洗浄機器を先行設置させる事だった。

また、昭和のゆとり穏健派ツネオは自宅の全てのトイレにも和風便器専用温水洗浄機器を付けたのだった。