被災者の状況を気にかけながら、その後も自宅で仕事を続けている。国民が生き残るため、情報をなんとしても提供しなくてはならない。

地震発生を受け、編集部員に企画のほとんどを地震関連に切り替えるように指示する。著者の方々ともその方向性で調整してもらう。

現在の問題は、停電だ。

まず、交通が混乱するので編集部員の出勤が難しい。適宜判断できるよう、基準をメールで送っておく。基本的には難しい場合は自宅作業しかない。

次に、取材ものが難しい。スムーズにできるか、かなり疑問。延ばせるものは延ばすしかないだろう。媒体的には、穴が開かないように最大限工夫するしかない。

さらに、停電でオフィスやサーバーがダウンする可能性がある。オフィスが死ねば自宅で作業すればいいが、問題はサーバーだ。メールサーバーが落ちれば社内外との連絡が極めて難しくなる。コンテンツサーバーが落ちれば、当方が発信しているWebは落ちざるを得ない。

もちろんサーバーは停電対応しているはずだが、運用上は通信回線の問題がある。コンテンツ更新には自社だけでなく関連各社の協力も必要だ。そちらのオフィスがどうなっているかの問題もある。

私たちは出版社なので、紙や印刷、取次や広告関連とのやりとりが必要になる。そちらも電子化されてるわけで、取引先の状況も関連し、とてつもない混乱に陥る可能性がある。私は編集者だからそちらは販売や資材・営業に任せるしかないが、広告関連は私のレイヤーでも調整が必要になる。

私はこの朝は、なにがなんでも出社するしかないだろう。マネジャーだし、自宅ではできない連絡や調整があるからだ。なにがなんでも行って、たとえ不可能でもあらゆる連絡をこなす必要がある。

これから３時間くらい仮眠してから出社の方法を考える。車はむしろリスクが高いので、なんとか電車を乗り継ぐことになるだろう。

菅総理は自衛隊10万人増派を打ち出した。しかし10万人といえば、自衛隊兵力の４割くらいの人数だ。おそらく陸自は現場のほとんどが派遣されることになる。

それだけの兵站が確保できるのか疑問だ。10万人の兵員だけでなく、その分の食料・トイレ・電力・燃料などを、道路も分断されている現状で、本当に現場まで運べるのか。被災者用の物資輸送を確保した上で。

そもそも10万人動かそうとすれば、準備に１か月とか掛かるだろうし。１か月後に10万人が被災地に行って、何をするのか。その間の島嶼防衛もある。

日本の中枢できちんとした戦略会議がもたれているのかと懸念する。まさかとは思うが、この非常時に鳩山前首相的な「思いつき」指令じゃあないだろうな。

（03:34記述）

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