侍日本党

第27話 移民を震え上がらせる行い

　江藤新平法務大臣は、難民申請中に強制送還できない馬鹿げた入管難民法を破棄し、犯罪歴があれば理由に関わらず、却下。申請中に犯罪を起こせば、申請取り消し。仮放免者が逃亡した場合、仮放免ビジネス根絶のため、身元保証人に一人百万円の罰金。弁護士であれば、三度目で弁護士資格剥奪の厳しい項目を追加した。日本で子供を産んだり、日本人と結婚した場合でも在留特別許可を与えない。子供が就学する時点で日本人の親・親戚が引き取り育てる強制的に養護施設で育てられるものとした。当然批判は浴びたがそもそもが不正であり、その中での最大限の留保であると苦言を突き放した。前政権が与えた権利を剥奪した。不法移民に入れ知恵する者が後を絶たない。それを防ぐため、法的訴えを起こしても送還の一時停止はされない。根本的に犯罪者に憂慮しない態度を強固に標した。これに伴い、不正滞在者が法的訴えを起こせる権利がない事を明確に表明した。前提が不正を行っていない者を明確に打ち出した。特に観光で入国し、難民申請すること事態、矛盾していると申請そのものを受け入れないものとした。

　厚生労働大臣となった豊臣秀吉は、江藤新平と協力して民主党が緩めた箍を徹底的に締め付けて行った。外国人犯罪の不起訴が急増していた。その背後に民主党が司法試験の合格者の国籍条項は失くしたことにより、日本人の利益に反する立場で弁護士・判事・検事になって活動される懸念が現実化しているのを知り、改めて国籍条項を強化し、既に取得している者に関しては、外国人犯罪に関われないようにした。この件に圧力・妨害した者は、即刻資格剥奪の条項を設けた。これに付随してセキュリティクリアランスを用いてインフラや主幹産業に反日思想を持つ企業または教育を実施している国を除外させた。

　これらに中酷・缶酷が猛反発してきたが、秀吉は、双方適用を理由に頑なに拒否してみせた。秀吉は、労働力が足りないからと安い外国人労働者を受け入れることは、日本人の賃金を下げることになるとともに治安を悪くすると拒否して見せた。一部で真面目に暮らしているクルッタ人もいると訴える者がいるが、そもそも入国時点で不正を働いていたのであれば、真面目には当てはまらないと突っぱねた。

　秀吉は、中酷の運転免許にも着手した。中酷はジュネーブ条約に参加していないので国際免許証として使えない。中酷の留学生が事故を起こし、日本人がなくなっている。保険の加入や弁済も置き去りにされ、犯罪者は隙を見て逃げ帰る。それを取り締まるため、自動車販売会社、レンタカー会社への責任と重くし、外国人が対応しない場合は、会社が責任を負うものとした。

　江藤新平法務大臣は、外国人犯罪は帰化ではない者が担当すると定め、民主党の悪影響を極力削ぐための行動を起こした。服部半蔵国務大臣とも協力し、警察に積極的に外国人を取り締まるように命じた。徳川家康総理大臣は、彼らが動きやすいように職務質問を拒否した段階で逮捕できるようにし、在留資格を即座に剥奪できる即効性のある法案を提出し、通した。

　秀吉は日本国民の納税で賄われている県営・市営・都営の法的団地にもメスを入れた。日本国民の生活を考えた団地は、外国人に支配されている。共産党や公明党が利権を支配してる場合が多く、また民間の賃貸住宅の審査が通りづらい面もあり、困っている日本人を差し置いて、中国人が多く入居している。中国人は日本に居ながら自分たちのコミュニティを作り、横暴な対応で支配を行っている。団地移住者の高齢化が進むにつれ、中国の若い世代が日本の高齢者に変わって入居する悪循環が繰り返されている。保証人なしで入居できるのが中国人が集まる原因にもなっている。秀吉は社会保障制度を満たせていない場合は、強制送還を伴うとし、前例を探し当て、強制執行を行い、傍若無人の中国人を震え上がらせた。抵抗する者は容赦なく、逮捕し、一定期間拘留させた。その本気度が伝わったのか、横暴な態度が鎮静化に向かい始めていた。

（主な登場人物）

総理大臣に織田信長→豊臣秀吉→徳川家康

副総理に豊臣秀吉→徳川家康→明智光秀改め天海

幹事長に徳川家康→伊達政宗

政調会長・本田忠勝

財務大臣・小西行長

外務大臣・伊達政宗　伊達政宗→島津義弘外務大臣

国務大臣・明智光秀　明智光秀国務大臣→服部半蔵

奉行大臣・石田三成

資源大臣・加藤清正

渉外大臣・黒田官兵衛　黒田官兵衛渉外大臣

経済安全保障担当大臣・お江「崇源院」

侍日本党副幹事長・細川ガラシャ

厚生労働省・豊臣秀吉その裏では、名軍師竹中半兵衛と黒田官兵衛が動いていた。

法務大臣「司法卿」・江藤新平

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