世界のニュース 及び 筆者の身近なこと

ニュースまとめ ☆次の世界の見通しについて書く☆

エヌヴィディアの決算、市場予想を上回る。

★台湾系米国人のフアンCEOが、次の世界の見通しを示したことに注目★

（アルファベットのCEOはインド系、テスラのマスクは南アフリカ系米国人）

フアンCEO

【AI向けの半導体は、今後圧倒的に巨大な市場になる。半導体株を買え。

　２月２１日付のわが社の決算は世界を変えてしまった】

いずれも鬼畜西洋諸国の移民でないことに注目。

一見すると「アメリカ人」に思えるかもしれない。アメリカ人などという人種は存在しない。あるとしたら古来から住むインディアンだけだ。どの国の移民が偉業を成し遂げたのかに注目。

台湾、インド、南アフリカ。【次の時代の国】から偉人が生まれていることに注目。ナスダックにしてもSP500にしても、マグニフィカットセブン？（めんどくさいのでウルトラセブンでいい）そのウルトラセブンの銘柄が指数を引っ張っており、

実は米国株１０年の成長とは、主にウルトラセブンが中心となって指数が伸びただけで指数全体はいびつである。俺の意見としては、ゴミもたくさん含まれているであろうＳＰ５００を買う必要がない。少ない銘柄の中でウルトラセブンが含まれているダウ工業株３０種やナスダック１００を買うので十分だと判断している。

SP５００とはウルトラセブンであり、

ナスダックとはウルトラセブンであり、

ダウ工業株とはウルトラセブンなのである。

米国株とはウルトラセブンである。

端的に言って米国株とは圧倒的な戦闘力を持つウルトラマン便りの弱小集団なのである。他に利点があるとしたら、低PERの連続増配株が圧倒的に多いことだが、これからは日本株も同じように連続増配していくだろう。

仮に２０年後にウルトラセブンの需要が他の企業に奪われ、業績が停滞することがあれば、米国株の成長は、世界の株式に対して大きく劣ることになる。

いいか？

ニデック、村田、京セラ、信越化学、ファナック、富士フィルムもAI関連のあらゆる装置の製造にかかわってくる。自動車会社のデンソーもそうだ。自動運転でＡＩを搭載する。デンソーは強いぞ。農業においてもＡＩ搭載の自動ロボを独自に開発している。クボタもＡＩ搭載の自動トラクターを製造する。

世界の食糧不足は深刻化するのでデンソーやクボタの売上が長期に下がることはまず考えられない。半導体の元になる部材は、三菱ケミカルや旭化成が作ってくれる。

原材料を作ってくれるメーカーも強い。製薬の分野でもＡＩとＤＸ化によって医療の精度が劇的に向上されると期待されている。

あのアステラス製薬が、いつまでも含み損のままでいると思うか？

掲示板では悲観論一色だが、我が国の製薬大手を舐めるなよ小僧どもが。

出遅れ銘柄の化学素材セクター、

ハイテク・グロース株、

医薬品のグロース株、

これらが２４、２５年度の注目銘柄となるだろう。

特に半導体の在庫調整で株価が押していたハイテク・グロース株は、目覚ましい成長をすることになる。株式投資で最も資産を増やすのは配当再投資以上に「グロース株の含み益の増加」であることを、君たちは体感することになるだろう。

俺がデビューさんに指示した「グロース株 集中投資戦略」は大成功する可能性が濃厚となった。

我々の投資する日本株の指数とは、決してウルトラセブン便りのいびつな指数ではない。ＴＯＰＩＸを構成する幅広い銘柄が成長しながら指数を押し上げる、理想的な株式市場となるだろう。未来は明るいのだよ。

我々の持つ日本株は、太平洋戦争大戦末期に源田実司令官が作り出した

「３４３航空戦隊」に匹敵するほどの、当時の鬼畜米英との膨大な戦力差を打ち破るほどの戦力であることを、この俺が証明してやる。

３末は分割後のスズキ、富士フィルム、キッコーマン、三菱重工を買うぞ。

日本中から最優秀のパイロットをかき集めた３４３空のように。

「日本株は一生成長しないんだ……」とあきらめて２２年度に損切りし、

２３年度の３月の【上げの初動】に日本株を売ってしまった奴らが、結果的に誰よりも損した結果となることを予言しておく、

ニュースまとめ

人工知能（ＡＩ）向け半導体で圧倒的シェアを占める米半導体メーカー、エヌビディアが21日発表した今年２－４月（第１四半期）の売上高見通しは、240億ドル（約３兆6000億円）プラスマイナス２％と、アナリストの予想平均（219億ドル）を上回った。

　　エヌビディアは株価の急騰に伴い、時価総額で世界有数の企業となったが、目を見張る売り上げ増の見通しが再度示されたことで、株価の騰勢は正当化されそうだ。

　　予想を上回る売上高見通しを受け、21日の米株市場の通常取引終了後の時間外取引で、エヌビディアの株価は一時11％上昇した。通常取引の終値は674.72ドルで、年初来の上昇率はこの時点で36％に達していた。　　

Nividia's Jensen Huang Speaks at Roundtable

ジェンスン・フアンＣＥＯPhotographer: Lionel Ng/Bloomberg

　　昨年11月－今年１月（第４四半期）もウォール街の予想をしのぐ業績を記録した。

　　ジェンスン・フアン最高経営責任者（ＣＥＯ）は「アクセラレーテッドコンピューティングと生成ＡＩ（人工知能）は転換点を迎えた。企業と業界、国を超えて世界的に需要が急増している」とコメントした。

　　１月28日に終了した昨年度第４四半期の売上高は３倍余りに増え、221億ドルに達した。一部項目を除く１株利益は5.16ドルだった。売上高は約204億ドル、１株利益は4.60ドルというアナリスト予想をいずれも上回った。ごく最近の2021年までは１年全体でこれほどの売り上げを記録することはなく、最近の成長のすさまじさがうかがえる。

[２１日 ロイター] - 米半導体大手インテル(INTC.O), opens new tabは２１日、米マイクロソフト(MSFT.O), opens new tabがインテルの技術を使ってカスタム・コンピューティング・チップを製造する計画だと発表した。

また、先端半導体受託生産（ファウンドリー）業界で首位の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）(2330.TW), opens new tabを２０２５年に抜くという目標を達成する見込みだとした。

ＴＳＭＣに対抗するために設立した受託生産事業、インテル・ファウンドリーの最初の技術会議で発表した。

インテルは、今年後半に「インテル１８Ａ」製造技術でＴＳＭＣから世界最速半導体生産の王座を奪い、新たな「インテル１４Ａ」製造技術で２６年までリードを広げる計画という。

一方、マイクロソフトは「１８Ａ」製造技術を使って未発表のチップを生産する予定。

インテルはファウンドリー受注額が１５０億ドルに達すると予想し、従来予想の１００億ドルから引き上げた。

同社は「１８Ａ」製造技術を巡り４社の「大口」顧客が契約したとしているが、社名はまだ伏せており、マイクロソフトが含まれているかどうかは不明だ。

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インテルはまた、英半導体設計大手アーム・ホールディングスと提携し、自社の工場でアームの技術を使った半導体を作りやすくすると発表。カリフォルニア大学バークレー校およびミシガン大学と協力し、学生が「１８Ａ」製造技術にアクセスできるようにする計画も明らかにした。

今年の日本のＭ＆Ａ（企業の合併・買収）市場は金額・案件数とも増えそうだ。ＭＢＯ（経営者による買収）も含めた非公開化や海外企業の大型買収に加え、外国企業による日本企業買収の活発化などが予想される。Ｍ＆Ａ市場で起き始めている外部環境や企業行動の変化を投資銀行の担当幹部に聞いた。

　　ブルームバーグのデータによると、2023年の日本関連Ｍ＆Ａの取引件数は1.2％減の4272件、取引総額は前年比25％増の28兆5900億円だった。東芝の非公開化や日本製鉄による米鉄鋼大手買収など２兆円規模の大型案件が、件数の減少を補い全体を押し上げた。24年は２月21日までに前年同期比６割増の約４兆3000億円に拡大している。

日本関連のＭ＆Ａ推移

出所：ブルームバーグ

　　野村証券インベストメント・バンキング・プロダクト担当グローバルＭ＆Ａ統括の清田亮氏は、今年について「件数と金額ともに多彩なテーマで大きく伸びるだろう。『日本の新Ｍ＆Ａ元年』とも呼べる年になるのではないか」との見通しを示した。大型の非公開化やノンコア事業・上場子会社の売却、ＭＢＯ、日本企業による海外買収の流れは続くとの見方が強い。

　　みずほ証券グローバル投資銀行部門グローバルアドバイザリーヘッドの木戸明宏氏は、傘下の物流や金属、リース会社の売却を進めた日立製作所を例に挙げ、「追随する企業が出るかどうかの試金石と考えていたが、他の企業でも自分たちもこのままではいられないとの認識が広がっている」と分析した。

　　ただ、日本企業の場合、子会社に親会社を退いた役員が就くケースも多く、「親会社の経営者からすると、先輩を説得するという力業になる。やり切れる経営者かどうかが試される」とした。

　　昨年は大正製薬ホールディングス（買収総額約7100億円）、ベネッセホールディングス（同約2000億円）などの大型ＭＢＯも相次いだ。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券投資銀行本部Ｍ＆Ａアドバイザリー・グループ統括責任者の竜口敦氏は「資本効率の向上に対する市場からのプレッシャーが大きくなる中で、上場を維持したままでは大胆な変革をしにくいなどの背景から、ＭＢＯという選択肢を選ぶ企業は増える」とみる。

多方面から迫られるガバナンス改革

　　ガバナンス改革に向き合う上場企業へのプレッシャーは機関投資家や政府、証券取引所など多方面から増している。ゴールドマン・サックス証券Ｍ＆Ａ統括責任者の矢野佳彦氏は、アクティビスト（物言う株主）だけでなく、生命保険会社や運用会社など伝統的な国内機関投資家の変容が大きな役割を果たしていると指摘する。

　　最近の株主総会では、かつて賛成率９割台が当たり前だった取締役選任議案の採決で６割－７割台が続出した。これは企業側にとって具体的なプレッシャーとなる。機関投資家の行動指針であるスチュワードシップコードの浸透を受け、議決権行使助言会社の意見を重視する傾向も背景にある。

　　矢野氏は従来「与党」株主と考えられていた機関投資家も反対票を投じているとした上で、「日本では株価が下がっても責任を感じない経営者がまだ存在するが、自分の賛成率が７割台に落ち込めば人ごとではなくなる」と強調。賛成率を上げるためには「市場が納得する手を打たなければならない」と述べた。

対抗提案も真摯に検討

　　東京証券取引所によるＰＢＲ（株価純資産倍率）１倍割れ企業への改善要請に加え、昨年は経済産業省が企業買収の行動指針を公表。企業が「同意なき買収提案」を受けた場合、真摯（しんし）な提案であれば、取締役会は真摯に検討するように求めた。この指針が、企業の攻めの買収や再編活性化の呼び水になる可能性もある。

　　ベネフィット・ワン買収を巡っては、昨年、先に株式公開買い付け（ＴＯＢ）に動いたエムスリーに対抗し、第一生命ホールディングスがより高いＴＯＢ価格で「同意なき買収提案」を発表し、争奪戦に発展した。ベネフィト親会社のパソナグループは第一生命Ｈの提案の方が「企業価値向上に資する」との見解を表明。ベネフィトも第一生命Ｈ案への賛同に切り替えた。

　　これまでは経営者が自らの保身のため、曖昧で定性的な理由で買収提案を拒絶していた企業も少なくなかった。しかし、三菱モルガンの竜口氏は、今後は買収提案とスタンドアローンの事業計画に基づく本源的価値を比較し、「客観的な視点で定量的に、どちらが株主価値の最大化に資するのかを分析しなければならなくなる」と指針の意義を強調。その上で、結果的に買収提案を受け入れる企業が増えるとみる。

海外企業も虎視眈々

　　海外企業が日本企業買収の可能性を探る動きも広がりそうだ。野村証の清田氏は、指針の公表後「より現実的に買収提案の検討を始めたグローバルプレーヤーからの相談が増えている」と明かした。ただ、信頼関係を前提にした買収提案がベースになることが予想されるとした。

　　一方で、企業が指針の抜け穴を利用する可能性もある。みずほ証の木戸氏は、企業側は買収提案を受けても必ずしも市場に公表する必要がないため、「指針の趣旨から外れた運用がまかり通る可能性も残っている」と危惧する。　　

　　日本企業は官民を挙げた市場からの圧力にさらされており、竜口氏は「経営リソースを集中させるべき事業領域を特定し、それ以外の事業分野を切り離すことで、資本の再配分が活発化するだろう」と語った。

[リオデジャネイロ ２１日 ロイター] - ブラジルのビエイラ外相は２１日、２０カ国・地域（Ｇ２０）外相会合の冒頭で、国連や多国間機関は戦争や紛争の激化を止めることができず、罪のない人々を死に追いやっていると非難した。

ビエイラ外相は、現在進行中の紛争を巡って国連安保理が機能不全に陥っているように「多国間機関は現在の課題に対応するための十分な機能を備えていない。この無為無策の状態は罪のない人々の命を奪う結果となる」と指摘。今年のＧ２０議長国としてのブラジルの最優先課題はグローバルガバナンスの「抜本的な改革」とした。

２日間にかけて行われるＧ２０外相会合では１１月に開催されるＧ２０首脳会議（サミット）のアジェンダが準備される。

ビエイラ外相はまた、軍事力によって意見の相違が解決される世界を受け入れないと強調。「世界の大部分が平和を選択しており、他国が引き起こす紛争に巻き込まれることを容認していない」とした。

米国務省のマシュー・ミラー報道官によると、ブリンケン米国務長官がブラジルのルラ大統領と会談し、グローバルガバナンスをより効果的にするというブラジルのアジェンダに対する米国の支持を表明した。

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日本の上川陽子外相も支持を表明。報道官によると、上川外相は会合で「安保理は地政学的な変化に適応し、変化する世界においてより効率的になる必要がある。国際社会は複数の危機に直面している」と述べた。

↑【鬼畜米国のユダヤロビーが、イスラエルを支持してきたからこうなった。

　ブラジルは米国主導の世界支配は間違っているとはっきり述べている。

　米国による世界支配はそう遠くない未来に終わりを迎えると俺は２２年度から言

　い続けている】