投資判断やマーケットの分析。歴史のことなど

日本株の本社リスクの分散。２４年の配当再投資戦略

我々のPFの資産配分は日本株で本社機能が東京に集中しているが、

首都直下型地震が来た場合に役員諸君らが全員死ぬ可能性がある。

そうなれば株価は半値では済まないだろう。

もちろん長期的に株価は回復するだろうが、短期的には無配を覚悟するべきだ。

ひどい話だが、末端の派遣やパートが何人死のうと経営状況に大差はないが、大企業の意思決定機関である取締役会が壊滅したら直ちに経営に影響が出てしまう。

モノよりも「人」に価値がある。

かつて日本帝国が鬼畜米英に大敗した際も、人を大事にせずに

多くの歩兵や海兵、パイロットを無駄に失ってしまったことにある。

高度な技能と経験が要求される航空機パイロットの養成には最低でも２年はかかる。貴重なパイロットを１人失うごとに日本は確実に敗北に向かっていったのだ。

首都直下型の大地震が起きたら、東京に本社がある企業やリートは

向こう３年は株価が元に戻らないことを覚悟せよ。

たとえば、いまだにグロース市場の株が大好きで買いまくってる奴らはどうだろう。

ほとんどの新興企業が東京に本社を置いていることだろう。

そこで本社機能を分散することが理想だ。

大塚に本社を置く大企業の一覧

https://bb-building.net/project/kigyo.html

実は大阪本社の株を我々は多く持っている。実は大塚製薬HDも入る。

クボタやオリックスが大阪企業なことを多くの人は知らない。

・京都　　→　ニデック、村田、京セラ、任天堂のビッグネーム。

・名古屋　→　トヨタ、デンソーが支配的

安川は北九州。九州フィナンシャルなども有効。

TOTOも九州なので買い候補に入れるように。

スズキは静岡。インドに巨大な販売会社スズキ・インディアを置くために

スズキを「インド株」と称する株主も掲示板にいたが、一理ある。

福岡リート、東海道リートも地域分散に有効。

ジャパン、エネクス、カナディアンのインフラファンドは、

そもそも都心には太陽光も風力発電施設を置けないので必然的に

日本全国の地方に土地を持っている。

物流リートも大都会には倉庫を置くスペースがないので地方への分散に有効だ。

トヨタとデンソーの株は、名古屋工業地帯、日本最大規模の工業地帯の土地と建物を固定資産として帳簿上に保有することができることに最大のメリットがある。

トヨタは「愛知の不動産株なのではないか？」と掲示板で指摘有り。これも一理ある。掲示板は普段は馬鹿の集まりだが、決算時期になると賢い奴らが集まる傾向にある。

少なくとも現在までにトヨタを打ち負かす企業はフォルクスワーゲンを除いて

世界に存在せず、そのフォルクスもコロナ発生時からトヨタに販売台数で負け続けており、ドイツのフォルクス掲示板では「日本はすべて正しい。日本政府は脱炭素のために水素ステーションを開発してる。我々の政府は蓄電池の脱炭素ばかりで助成金の使い方を間違えている。日本に勝てるわけがない」「我々はまた日本に負けるのだ」とあきらめの声さえ聞こえるそうだ。

また中国BYDがEVの墓場を大量生産するのに対してトヨタは時勢を的確認識し、ハイブリッド車の販売でノルウェーなど北欧、北米、韓国などでシェアを拡大。

よって「愛知工業地帯」の資産価値が下がることは当面ないと俺は判断する。

デビューさんもblackさんも、東京本社一極集中を避けるために

トヨタ株の大量保有は継続していい。

・２４年度の配当再投資戦略

デビューさんも我々と同じ株を買っても大丈夫だよ(#^.^#)

日本株の配当の問題　→　１００株単位の買付では再投資がしにくい。

俺は「リスク低減型」では

出遅れ株の中国ETF、タイETFを買い増そうと思っている。

「世界分散型」では

資産額の２～５％（総資産１,０００万に対して最大５０万）を目安に

コモディティのETF（小麦、コーン、プラチナ、銀）をゆっくり買い集めようと思っている。株はユーロストックス５０、SP５００配当貴族だ。

何を買うにしても単元が３,０００円～５,０００程度で買えるので再投資効率が高い。

欧米の株は高値圏で推移しているので何がきっかけで暴落するか分からないが、

①買う時期を分散する

②少額で買う

これを徹底すれば取得額を平準化することができる。

「高値で怖いから買えない……( ;∀;)」と脅えているのが素人。

プロはたとえ高値でも経済や経営のファンダに問題がなければ、

①まずは少額でもいいから【ポジションを取る】

②上がったら少しずつ買い増し。

③下がったら大きく買い増し。

④いずれにせよ少額で。コツコツと。

元外国為替貴金属トレーダーの「としまいつお」さんのブログで繰り返し語られたことは「金の買い付けにしても、プロこそ地味に少しずつ買うものだよ。プロだからすごい裏技でも持ってるのかと皆に訊かれるけど、そんなものは実はない(笑)」ということだ。

【ポジションを取らない】ことには戦いの場に入れない。

なのに、多くの株素人は「日本株はバブルだからいったん下がるまで買うのは危険だ」「持っていたけど少し上がったから売ってしまった」とポジションを取らない。

筆者のごとくは日清ＨＤであれば、たとえ底値でなくても全力で握る。

３月の権利は確定したのであとで配当と日清食品詰め合わせの優待が届く。

キッコーマンにも優待の詰め合わせがあるので来年の権利確定でもらえるな。

バカ→　チャートを見て信用の売買をする。デイトレする。

賢者→　世界のニュースを見る。朝から晩まで情報収集をする（ただし疲れる…）

例えば、プラチナ市場。

南アフリカが７割の産出量を誇る。南アフリカランドは米ＦＲＢの利下げの影響が剥落すればランド高になり、輸出量が増え始めるのと同時に、後進国の債務負担（米ドルで国債を買ってるから借金してる）も米利下げによって低減され、経済が上向く。またプラチナの用途で「ＥＶ」「脱炭素系の機械装置」が多いのだ。

超長期的にはプラチナの価格が上がる可能性が高い。

例えば、日清食品ＨＤ

２２年のウ戦争、２３年のハマス戦争や紅海の混乱。２４年も何かの戦争が起きると考える方が自然だ。日本国内では支配的な価格決定力を持つ日清。

単純にカップラーメンの価格が上がる→　売上、利益率の上昇。

子会社の明星、湖池屋、日清シスコも同様に利益率が向上する。

世界で戦争が起きる　→　食品インフラとしてカップ麺が世界で出荷される。

世界で災害が起きる　→　上と同じ。

こういう発想になれるのは、常に世界の情報を日本語と英語で得続けているからだ。資産運用の世界で大事なのは世界の動きに機敏になることで、何度も言うが

筆者は世界をイギリスを中心に、アフリカ→中東→インド→中国→香港→豪州→ＮＺ→南米地域といった具合で見ていて、米国はそれほど重視してない。

ＮＨＫなど日本の報道機関は世界＝アメリカと考えているようだし、年配の人や現在のＳＰ５００信者の若者らもそう信じてるし、「かぶまるさん」もそのようだが、はっきりいって次の世界が何も見えてない無知蒙昧であると断ずる。俺が「かぶまるさん」を尊敬するのは長期投資のメンタル面であって、彼のＰＦ作成術は下の下でありファンドマネージャーとして能力は筆者に大きく劣る。

・分散投資の戦略の説明。

中国株は俺の調査の結果、間違いなく底値圏である。

次の銘柄を「投資適格」に認定する。

NF・中国株上証50 ETF（愛称）

https://www.nomura-am.co.jp/fund/monthly1/M1141309.pdf

本土市場から雑魚を省いた優秀な５０社のみに集中的に投資できる。

（東証ＴＯＰＩＸ１,９００銘柄、日経２２５などは無駄な分散である）

１口４万以下で買える。１０年以内に「株価３倍」を想定する。

欧米日中で比べると、現在ＰＲＲ，ＰＢＲで比較すると中国株が

圧倒的に割安であり、過去１０年でＧＤＰ成長率が平均９％だった

中国のファンだを全く織り込んでない。これは、２２年度暴落時の日本株よりも

割安度が高いと言えるかもしれない。

俺はこれを「低減」で少しずつ買い付ける。

中国の大企業一覧。ここに記載されてる銘柄が上述のＥＴＦに含まれる。

https://www.youkudownload.com/319.html

・テンセント（ＳＮＳ，オンラインゲーム）

・貴州モウタイ（高級酒。時価総額が圧倒的）

・アリババ（ＥＣサイト。通販）

・美団（最大の口コミサイト。レストラン予約などネットサービス）

・中国平安保険（国内２位の保険、金融サービス）

・ペトロチャイナ（石油ガス、次世代エネ。アフリカにも進出）

・中国工商銀行（世界最大規模の商業銀行）

・ハーウェイ（スマホ。通信機器）

・チャイナ・モバイル（携帯サービス国内再王手。契約数９億人）

・ＢＹＤ（ＥＶ販売台数、テスラを抜き世界一）

中国の人口は少子高齢化の兆しがあり、頭打ちとなっているが、依然として１３億人であり、例えば、ハーウェイのスマホの販売台数がアップルを超えるならば、圧倒的多数の中国人に携帯を買ってもらえる計算となる。平安保険の契約者数、ＢＹＤも今は電気自動車の早期普及に失敗したにしても政府は充電ステーションをすぐに作る。

自動車バッテリー製造、世界首位の企業も実は中国にある。

【日本政府は過去３４年間、何もしないで遊んでいたし日経平均も高値を更新しなかった。中国共産党政府は思いついた政策をガシガシ試して痛い目を見るが、転んでから起き上がるのも早い。２００８年、北京のホテル周辺にトイレが全然ないと外国人が笑った。その数年後、当時の首相の維持によって北京周辺はトイレだらけになり、高級ホテルのトイレは琥珀の壁と天井で覆われた宮殿にまで発展した】

日本政府「あー。この件に関しては慎重に検討を……」

米国政府「よし。十分に考えたのでさっさと行動しよう」

中国政府「うちはすでにやっていて、もう失敗した。でも次を試そう」

バカ「中国は不動産バブルがはじけて日本化が進む！！

中国も３４年間、デフレで苦しむんだ！！」

賢者「すぐ隣の日本がやった失敗を中国が繰り返すわけないだろ」

賢者２「日本化の問題点について、全世界がすでに知ってるんだが？」

賢者３「そもそも３０年近く経済がゼロ成長って普通の例じゃないだろ」

筆者「中国人民銀行の総裁は通貨価値を切り下げる利下げをして市中に資金を回して個人消費の回復を図っている。例えば政府は個人の住宅ローンや車のローンの頭金も下げている。現在は不動産投資主体の経済構造からの転換期であり、ＡＩ、半導体、自動車、通信機器などの次世代の工業製品主導の経済、消費主体の経済に移行する」

アフリカにはどこに行っても中国人経営者と中国系の企業が存在する。

次に発展するのはアフリカなのだが、中国は９０年代からアフリカに莫大な

投資をして、アフリカ諸国を人民元建てで借金地獄にしている。

俺が最も嫌いなのは、日本政府のごとしである。

・検討する

・でも実行しない

・最後まで何もしない

株で例えると、ただ待ってるだけでポジションを取らない奴らである。

何がしたいのか？　政治でも経営でも投資でも「時間」が最大の価値を持つ。

時間を無駄にする奴らは、結局何も得ることができない。

２４年の世界の株の時価総額ランキング

https://www.180.co.jp/world_etf_adr/adr/ranking.htm

アメリカが上位を占めるが、これからはどんどん中国、インド企業がのし上がって

上位を独占するのではないかと俺は考えている。

中東～アジア圏

サウジのサウジアラムコ

韓国のサムスン（家電）

台湾のタイワン・セミコンダクター（半導体）

中国のテンセント（ＳＮＳ、ゲーム）、貴州モウタイ（高級酒）

鬼畜西洋列強

フランスのルイ・ヴィトン、エルメス（ブランド）ロレアル（化粧品）

デンマークのノボ・ノルディスク（医薬）

スイスのネスレ（世界最大の食品・飲料会社）

オランダのＡＳＭＬ（半導体）　

↑ユーロストックス５０を買うと、これら鬼畜諸国の最強企業も

セットで買えることになるので便利だ。俺が彼らを鬼畜と呼ぶのは彼ら白人どもが

かつて我々の住むアジア諸国を植民地にし、さらに日本本土を空爆したことを

俺はいまだに恨んでいるからだ。俺は英語が話せるが白人は嫌いだ。

俺は西洋列強がアメリカと同じく大嫌いだが、ＰＦの資産分散のために彼らの株を買わなくてはいけないのだ。（余談だが、俺は趣味のオーディオ製品も双眼鏡も

一切欧米の製品を買わずにに日本製にこだわっている。クラシック音楽や西洋絵画は好きだがね）

ここから分かることは、これから人口が３,０００万に減少する日本ではブランド品の分野でルイ・ヴィトンには永遠に勝てないし、一般家電ではパナソニックはサムスンに完全に敗北したし、アメリカのゼネラル・エレクトロニックでも勝てなかったことだ。食品産業でネスレに勝てる企業も日本にはない。

しかし、ここからが重要なのだが、経営学で最も大事なのは独自性と差別化だ。

日清食品のカップラーメンを鬼畜西洋列強は開発できなかった。

キッコーマンの作る豆乳、醤油、ダシの元を彼らは作ることができず輸入してる。

日清もキッコーマンもいずれの商材も売上は世界のトップである。

大塚ＨＤ傘下の大塚食品は、世界で初めてポカリを開発し、ボンカレーを作りだし、カロリーメイトを作った。この企業も鬼畜西洋諸国にできないことをやった。

医薬品では北欧に勝てなくても別の分野で勝っているのだ。

中国のテンセントの経営陣がどれだけ天才集団でもスーパーマリオや

ドラゴンボールを生み出すことは決してできない。任天堂やバンナムの価値は高い。

トランジスタラジオを世界で初めて開発したのはソニー。

カセットウォークマンやプレステを世に出したのもソニーだ。

しかしパナソニックの作るものは一般的な家電製品の枠を出ない。サムスンならもっと安値で作れる。だから競争優位性がないので優位性のない企業の株を買う必要がない。

【アクが強いから勝つ。平凡や横並びが好きな奴は経営の世界ではゴミだ】

三菱重工や川崎重工だって、典型的な重化学工業に思えるかもしれないが、かつて

太平洋戦争開戦時、我が日本帝国海軍には艦艇３６０隻、航空機８,０００機が存在した。世界第三位とまで呼ばれた巨大海軍を作り出した彼らの力を甘く見てはいけない。

三菱地所が所有する「丸の内エリア」のブランド価値も、明治からの時を経て

極東アジア最大規模、巨大企業の本社の集積地とまでなっている。

これに匹敵する価値は、世界で探してもそうない。

地震の危機があるとはいえ、東京自体が今や世界最大のブランド価値を持つのだ。

実は中国でも三菱ブランドはよく知られていて、「三菱商事」は中国人の間では憧れのブランドとなっている。ここ数年の中国は大卒者の多くが就職浪人になっているようなので日本語や英語がペラペラの北京大出身者などが三菱商事に入社するかもしれないな。

・分散投資の効果

「世界分散型」では日経平均との連動性を徹底的に殺したい。

日経平均以上のリターンが得られなくても大暴落のリスクを低減するのだ。

ミドルリスク・ミドルリターンの考えがここにある。

（ローリスク・ローリターンのリスク低減型とは異なる）

「分散」資産の種類

・日本株（βヘッジの食品、原油、貴金属など。住金や三菱マテも入る）

・外国株ＥＴＦ（中国、香港、インド、米国、欧州など）

・リート、インフラファンド

・コモディティ（金、銀、プラチナ、小麦、コーンなど）

資産配分の７割以上が日本株。

①まず日本株の高配当株、リートを大量に買い付け、ポジションを取る。

②配当金を得て、資産比率の少ない外国株とコモディティを増やしていく。

③お給料を入金せずとも自律成長でＰＦ内の資産の配分を調整する。

２３年の半ばから以上のように投資戦略を変更したわけだが、

２４年４月時点の投資戦略は②の場面となっている。

途中で３末の分割銘柄の大量買い付けがあったので貴重なお給料を入金したが(-_-;)

それを除けばあとは自律成長で外国資産を増やしていく段階となっている。

今年から世界の利下げ（に伴う景気拡大）が進むようなので商品先物が反転上昇する地合いとなっている。

コモディティは株式の６倍くらいのリスクがあるので資産配分は７％以下が理想。商品先物は、戦争、災害、紛争によって特定商品の供給リスクが高まり値が上がる。

また長期的に見ても工業製品の需要や世界の食糧事情の変化によって値が上下する。

２２年２月～３月頃は、たまたまウ戦争が起きたので俺はインフレヘッジとして保有していたＩＮＰＥＸ、日本コークス、原油、ガソリン先物、小麦、コーン先物の売却によって大きな利益を得たが、このように長期でコモディティを保有することで

有事の際に利益が出ることがある。２０万以上は利益が出た。

その昨年にあたる２１年相場では原油や金を中心に２０万以上の利益を出していた。

当時、優良株では一切利益が出ない相場でもコモディティでは利益が出たのだ。

リスク配分を計算して１００万以内の資金で取引をしていた。

ただし、２３年８月に保有していた小麦を損切りして８万の損が出た。

もしここで損切りしてなければ今は１６万の含み損になっていたかもしれない。

損益はトータルではプラスだが、商品投資はハイリスクのために

勝ち続けることができないことに注意が必要だ。

株と違って決算書がないし配当金も一切出ないのでダメだと判断した時は

損切りして資金を回収する判断も必要になる。

含み益が２０％を超えるならさっさと売って資金を回収する。

株と違って配当や企業利益の見通しもないので利益が出るなら早く確定する。

俺は長期投資を基本とするが、商品に関してだけは短期トレードをする。

「外国為替・商品先物トレーダー」を自称する(笑)

もちろん「証券アナリスト」の顔も持っている。

ファンド運用能力があるので「ファンドマネージャー」のスキルもある。

文章がこうして書けるので「作家、小説家」としての力もある。

すごい能力を持ってると自分でも思うのだ。(*'ω'*)

あらためて会社での勤務をするより相場を考える方が面白い

２４年度の「分散」では

・銀

・プラチナ

・各種農産物

を各１０万になるように長期で買い集めるイメージで、２５年くらいまで保持する。短期の値上がりを狙うよりも「資産を一部だけ現物（商品）に変えておく」イメージで、むしろ保守的な考えで商品先物を持っておくのも面白いだろう。

２４年相場は、コロナの時期と違ってコモディティを株の暴落へのヘッジ手段として

長期で保持することができるのではないかと思っている。思えば２０年相場から毎日為替と商品相場を眺めていたものだ（特に日本時間夕方のロンドンタイムで値が動くのだ）

話は変わるが、日本が長期的に賃上げ圧力によってインフレが維持するとしたら、

有価証券の他にも腕時計や貴金属の価値も上がり続けることだろう。

俺は少しだけグランド・セイコーの高級腕時計に興味がある(-_-;)

また継続的な地価（賃料）の上昇によりＪリートの価値も上がり続けるだろう。

俺は２４年、２５年にまた戦争が起きるのではないかと考えているし、

世界の自然災害が頻発して特に農作物の生育に悪影響を及ぼすと考えている。

だからこそヘッジ手段として資産を分散することが大切なのだ。

資産運用において最も大切なのは資産配分。資産全体でコモディティを５０％も組み入れる奴は大馬鹿なのだが、世間の奴らは平気で株の信用取引でレバレッジを効かせて大損をする。

「ハイリスクの商品は少額で」これはみんなにも徹底してほしい。

少額でポジションを取れば損切りもしやすいし、長期で上がると判断するなら

そこから大きくナンピンしてポジションを大きく張ることできるが、

筆者のニデック２００株、買値１４,０００円のようにナンピン仕様がない状態の

買い付けをしてしまったら、もうどうしようもないのだ。

逆にニデックの株価が回復したら莫大なリターンが手に入ることも確かだが。

さて、「分散」ではひたすら戦争災害によるインフレや、景気拡大のインフレに対するヘッジを行う一方で「低減」では為替ヘッジ付きの債権が大半を占める。これは、デフレ、景気後退へのヘッジである。デフレ景気後退が起きれば各国の金融当局が大幅な利下げをするので債券の価格が上がり、円高傾向になる。

ｂｌａｃｋさんの「インカム」もデフレと景気後退の可能性に備えて作ってる。

俺の資産運用はインフレ、デフレ、好景気、不景気とレイ・ダリオが分析した主要な４つの経済の動きにおおむね対応できるように組まれているのだ。