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331話 1925年の上海。

1924年12月20日、ヒトラーさんが監獄から釈放され、投獄を免れた幹部も恩赦を受け帰国していた。

1925年1月4日にはバイエルン州首相ハインリヒ・ヘルトとヒトラーの会見が行われ、2月16日には党の再結成が許可された。

ヘルトはヒトラーの恭順姿勢に「この野獣は飼いならされた。もう鎖を解いてやっても心配ないだろう」と感じたと言われている。

3月12日 孫文さんが(孫中山)亡くなる。

3月18日に史実では東京・日暮里（焼失2100戸）で大火事が発生したのだが、

予知能力者の予知に反応しなかった。

強風が吹いておらず、ボヤで収まってしまった為だ。

（作者は良かったと思っているが宇垣昌弘すら大火事があったとは知らずにいる。）

3月22日宇垣財閥が設立した東京放送局がラジオ放送を開始する。

大規模新聞社達に続いて宇垣の支配下のマスメディアがまた増えるのだった。

1925年5月30日に中国・上海でデモに対して上海共同租界警察が発砲し、学生・労働者に13人の死者と40人余りの負傷者が出た事件が起きた。

この事件に続く一連の反帝国主義運動は五・三〇運動と名付けられたらしい。

日本は中国から資本の引き上げが

続いており、駐在日本人は少なかった。

中華民国では1924年の第二次直奉戦争の余波で、中国国内は辛亥革命以来大規模な混乱を呈していた。

特に、上海を含めた都心部は深刻なインフレに見舞われ、加えて孫文の死去（3月12日）以降、国民党はそれら各都市での反帝国主義運動をますます活発化させていった。

一方共産党も上海大学の学生らを中心として同様の活動を行っていた。

上海市民達は租界に対する反感をつのらせていった。

アメリカもイギリスも警備する兵力を

増やし始めた。

アメリカ租界イギリス租界に対する遠距離からの銃撃や小型の爆発物による

テロが頻発しアメリカやイギリスはピリピリし始める。

上海周辺だけでなく青島や北京からも

日本資本は引き上げを開始した。

宇垣のゴーレム達は外国資本の支社長を洗脳して高値で契約させ日本の工場や不動産などを売り逃げる事に成功する。

日本人は内地に帰国する。

そんな中、日本国は満州鉄道の株式と経営権の売却をアメリカの財閥に打診する。

アメリカ側は驚くのだが、イギリスは日本が中華民国と中国共産党を危険視しているのでは？とよんで考え込むのだった。

万里の長城内には日本人がほとんど居なくなったにもかかわらず、中国人のナショナリズムは止まらない。

反帝国主義（反イギリス&アメリカ）

租界を持っているすべての国への反租界闘争が始まろうとしていた。