3 教師の肖像 断章―2
幹生は学校では、授業中や生徒と話すほかは、大体沈黙して過ごす。他者と言葉を交わすことなく終業時刻を迎えると、ああ、俺はこんな境遇になったのだな、という感慨を覚える。これが自分の歩いてきた道の帰結するところかと思うと、少し悔しいような気もするが、仕方がないと受け入れる気持の方が大きい。学校に幹生の心を喜ばすような事象は殆どない。彼が学校という職場に居るのはただ収入を得るためだった。定年まで後数年ある。幹生は定年前にも辞めたいのだが、妻は定年まで勤めて欲しいと言う。幹生は妻の実家に妻の両親と同居している。サラリーマンだった義父は定年退職後も関連会社で五年間勤めた人物だった。そんな義父が幹生の早期退職を認めるはずがなかった。義母は妻と同意見だった。砂漠のような職場だが、幹生は辞めるわけにはいかなかった。隣席が本田と頃末では、隣の人間と何気ない会話を交わすということもできず、彼はいよいよ黙りこむことになっていた。
自席に居て、話す人もいない幹生は、せっせと仕事に励んだ。教材研究やその他の授業準備がその主なものだった。彼は自分を教師として教材研究をよくする方だと思っている。彼には教材研究は新しい文章を読み、新しい知識を吸収できるという意味で興味ある作業であり、苦にはならなかった。そのために彼は教科書から教材とする文章を選ぶ際には、可能な限り、自分が興味を持て、また未知・未見のものを採択することにしていた。その代り、幹生は授業では苦労していた。苦労の最大の原因は生徒の学習意欲の希薄さだった。それは、勝手な会話、居眠り、として現れていた。幹生は体罰は加えなかった。あくまで言葉による注意、説諭。彼は生徒を縛りたくなかった。勉強は自発性と自主性が何より大切だと思っていた。彼は学ぶ主体として生徒を見ていたし、また生徒を学ぶ主体として育てたかった。
しかし、思い通りにはいかない。勝手にしゃべり、居眠りをし、授業に入ってこない生徒の態度はなかなか改善されない。彼らは幹生を甘い教師だと考えているらしい。拳骨を頭にはめられたり、怒鳴られたり、罰を科せられたりすることに慣れている彼らには、言葉だけの幹生の注意など注意のうちに入らないのかもしれない。そのあまりの横着さ、教師を馬鹿にした態度に、幹生も声を荒げ、喧嘩腰になることもあるが、その結果はよくなかった。その生徒との意思疎通の
生徒をあくまで学習の主体と考え、彼らの学習意欲を喚起することで生れる自発性・自主性に依拠すること以外に幹生の方針はなかった。生徒は勉強するのであって勉強させられるのではない。しかし、学校の教員の間では、生徒は勉強させられる存在という捉え方が濃厚だった。そして、自らは勉強する意志のない生徒を、強いて勉強させることが教師の仕事とされていた。生徒に勉強を強制する力、それが教師の力量だった。そんな環境に置かれている生徒は強制されないと勉強しなくなる。進んで勉強しようとする自発性は減殺されてしまう。勉強は嫌なもので、できるならしないで済ませたいものになる。教師の強制によって勉強への主体性をスポイルされたそのような生徒が、授業中に勝手にしゃべったり、居眠りをしたりするようだった。幹生の教育方針の実践上の困難さは、学校で行われている教育活動そのものによっても増大させられていた。
この学校の教師は生徒に対する強制力を持たなければならなかった。しかし幹生は強制力を持ちたいとは思わなかった。反対に彼は生徒にはできるだけ自由を与えたいと思っていた。自由な雰囲気の中で伸び伸びと学ばせたいと思っていた。脳は自由な環境のなかでこそ活発に働くからだ。彼は注意もあまりしたくなかった。それは雰囲気を壊し、授業の流れを止める。それで幹生は注意もできるだけ少な目にしていた。
周囲の教師は幹生を、生徒をほったらかして注意しない、やる気のない教師、あるいは生徒に勉強させる力のない教師と見ていた。幹生はダメ教師の部類に入っていた。幹生もそれを感じていたが、仕方がないと思っていた。教育に対する考え方が違うのだと思っていた。と言って、幹生は自分の考えを周囲の教師に語ることもなかった。それは徒労であるように彼には思われていた。周囲の教師を思い浮かべると、話をしてもとても理解されるとは思えなかった。
幹生は教育を人間を育てる仕事だと考えていた。社会に出て市民として自立し、また、自分の人生を幸福に生きるための諸能力を育て、付与する仕事だと考えていた。しかし、学校で行われている教育はそのようではなかった。そこにおける教育の目標は上級学校への合格者を多く出すことであり、あるいは部活動で優秀な成績を出し、表彰されることだった。もちろん学校は、「人間教育」も行っており、それが合格者数や部活での好成績となって表れているのだと主張するのだが、学校で行われている教育のどこに「人間教育」があるのか、幹生には詭弁としか聞こえなかった。大学への合格者数、部活での入賞、それが「結果」であり、教員は三年間でそうした「結果」を出すことを求められていた。それに応えられる教師が力量のある教師だった。学校での教育活動は全てがそこに焦点を置いて行われていた。そこではダメ生徒、ダメ教師がたくさん生み出されるのだった。
生徒の過ごす人生の幸・不幸など教員の意識の圏外にあった。教員達は生徒の卒業までの三年間だけを見て、競い合っていた。そんな場所で、生徒の人間形成を語ったところで、授業中の生徒管理もできないダメ教師が、と冷笑されるのがオチだと幹生は思うのだった。
幹生にとって教育は何より個人のためにあった。個人の人生の幸福のために必須なものとしてあった。ところが国や県の教育に関するガイドラインには「愛国心」が高唱されるようになっていた。幹生は戦前の国家主義への回帰を感じ、嫌悪を覚えた。歴史の教えるところでは、「愛国心」とは時の国家権力が自らへの従順と献身を国民に求める際に好んで持ち出してくる常套語だ。それは国家権力が国民統制を図る場合に好都合な言葉だった。そんな権力の思惑に
断章―2
マルクス主義者になった幹生は日本という資本主義社会のなかで上昇していこうという意欲を失った。代りに日本という国と日本人を批判的に見つめるようになった。
満洲事変から始まる十五年戦争。その経緯と帰結は日本という国のあり方と日本人に対する幹生の見方を決定的に批判的にした。それは他国を侵略し、自国民と近隣諸国の多くの人々の命を奪った戦争だった。その結果、アメリカに原子爆弾を二つも落され、日本は無条件降伏したのだった。
この戦争の間の政治について述べるならば、その恐るべき無責任性こそ糾弾されるべきものだった。傀儡国家「満洲国」の建国から、侵略した中国との全面戦争、そして米・英との開戦に至る全過程に、国民を不幸に落しこむ為政者の無謀・無責任な政策があった。軍部の暴走を政府が追認する形で戦争は拡大し、最後には軍部が政府そのものとなってしまった。
政府=軍部の無謀は対米開戦で極まった。彼我には戦力の基礎である工業生産力に隔絶した差があり、勝てるはずのない戦争だった。その事実から国民の目をそらすために、政府は神がかり的な戦意高揚を国民に強い、日本は足が地に着かない、集団狂気の時代に入っていった。
戦争の無謀性は物資・食糧の補給を十分考慮しない作戦にも表れた。海外の戦地に送られた兵士たちは敵によって補給を断たれ、餓死していった。「英霊」の六割強が餓死者だった。政府による棄民は戦時中にこうして既に始まっていた。
ソ連が参戦し、「満州国」に攻めこんだ時、守備に当っていた関東軍はいち早く前線から撤退し、満蒙開拓団を見殺しにした。これも棄民だった。軍隊は権力者は守るが、一般国民を守ることはないということの実例でもあった。
敗戦後、新しい憲法ができたが、政治を担う勢力は変らなかった。A級戦犯として巣鴨刑務所に拘置されていた人物が首相となって返り咲くような政治の流れが途切れることなく続いた。それが敗戦後の保守政治だった。過去の戦争に対する総括は何ら行われなかった。政府は侵略された国から抗議を受けると、その場しのぎの謝罪の言葉をコメントするが、国民に対しては決して過去の戦争が侵略戦争であり、間違った戦争であったとは認めなかった。その態度は政府が過去の政治を引き継ぐ者であることを示していた。
その証のように戦後も棄民は続いた。中国大陸から引き揚げることができなかった日本人は放置された。政府は残留邦人を故国に帰国させるための措置を何も講じなかった。民間組織のボランティアによって大陸に取り残された孤児たちの肉親探しが行われるようになるまで三十年近く、ほったらかしていた。ソ連による日本軍兵士の抑留問題についても政府はこれを放置した。そもそも事の起りが、ソ連に対する国家賠償として、兵士を労力として提供したのではないかという疑いがある。近衛文麿が作成した「対ソ和平交渉の要綱」には、「賠償として、一部の労力を提供することには同意す」「海外にある軍隊は(略)止むを得ざれば当分その若干を現地に残留せしむることに同意す」という条文がある。ソ連崩壊後、明らかにされた公文書の中に、「在留邦人及び武装解除後の軍人は、ソ連の庇護下に土着せしめ」ると述べている大本営作戦参謀の文書も発見されている。ソ連による日本軍兵士の抑留は、日本政府側からすれば「棄兵・棄民」であったというのが真相のようだ。ソ連は六十万に上る日本人をシベリア、その他の地域に連行し、強制労働に従事させたが、国際条約で規定されている労働証明書を発行しなかった。日本政府は未払い賃金の支払いを求める被抑留者の請求を労働証明書がないことを理由に拒否している。ソ連崩壊後、ロシアはその非を認めて謝罪し、一九九二年以後、労働証明書を発行している。にもかかわらず日本政府の対応は変らない。敗戦時の棄民政策を現在も続けているというべきだ。
原爆被災者の苦しみも長年の間放置されてきた。戦後五十年近く経ってようやく「被爆者援護法」が制定されたが、残留放射能の影響を受けた間接被爆者や在外被爆者、被爆二世、三世を保障の対象から除外している。そこには被災者に対する財政支出を極力抑えたいという政府の姿勢が見える。それはあらゆる戦争被災者に対する政府の姿勢である。
昭和二十年三月十日の東京大空襲では十万人が死亡した。二十七万余戸を焼失、全都の約四十パーセントが焦土と化した。その被災者一一二人が二○○七年に、「戦後六十二年にわたって民間人には援助も謝罪もせずに切り捨て放置した国の責任を問う」て訴訟を起した。「訴状」は「裁判の目的」として、「前線と銃後、兵と民の差はなく、日本の国土が戦場であったことを明らかにする」「東京空襲が国際法違反の無差別じゅうたん爆撃であったことを裁判所に認めさせ、戦争を開始した政府の責任を追及する」などをあげている。原告団は、軍人・軍属には恩給、年金などの補償がなされているのに対して、民間人被災者には国が何の救済・補償もせずに放置してきたことに抗議し、謝罪と賠償を求めているのだ。
この大空襲の作戦・指揮を行った米空軍少将C・ルメイに、戦後、池田勇人内閣は勲一等旭日大綬章の叙勲を決め、佐藤栄作内閣はそれを実行した。叙勲の理由はルメイが航空自衛隊の創設、育成に貢献したということだった。自国民を大量虐殺した張本人に国家最高位の勳賞を授けること以上に、戦後保守政治の棄民性を端的に示す事実はないだろう。
その多くが餓死した兵士たちの遺骨は海外のかっての戦地に放置されたままである。沖縄でも、フィリッピン、ニューギニアでも、たくさんの遺骨が野ざらしになっているが、その収集はボランティアの仕事になっている。政府は遺骨が存在する国の了解や、遺骨に関する情報提供を受身に待つ姿勢しか示さない。保守政府の首班は、兵士の遺骨はほったらかしていても、慰霊と称して靖国神社にだけはセッセと参るのだ。戦後六十年以上が過ぎても、海外で戦死した二四○万の兵士の遺骨の半分は未帰還のままである。こうして兵士たちは二度にわたって祖国から捨てられたのである。
戦争の総括がきちんとなされず、「一億総懺悔」で責任の所在が曖昧にされたことと棄民政治の継続はつながっている。戦争の意味とその責任が明確にされておれば、その見地に立って犠牲者への補償ももっと真剣に考えられただろう。
敗戦によってもチェックがなされないまま棄民政治は受け継がれ、保守政治の体質となった。水俣病やイタイイタイ病、四日市喘息など、企業が放出する有害物質の放置による公害病、非加熱血液製剤の放置による薬害エイズなども棄民政治の表れである。北朝鮮による邦人拉致事件の長年に渡る放置もそうだ。最近の「後期高齢者医療保険制度」導入による七十五歳以上の国民の切捨ても同じような臭いがする。
日本国民は戦後ずっと保守政治を支持してきた。(二度の社会党首班内閣があったが、政策内容の実質は保守政治の枠内にあった。)国民に塗炭の苦しみを味わせた戦争政策を免罪するばかりでなく、その後継となる勢力を権力の地位に置き続けてきた。それはなぜか。
戦時中は言論の自由もなく、戦争を批判すれば「非国民」と呼ばれて逮捕・投獄された。国民(臣民)はほとんど無権利状態だった。そこでは「一億一心」が叫ばれ、政府の方針の下に皆が同じ方向を向くことを強要された。敗戦を迎えても人々が強権の呪縛からすぐ自由になれるわけではない。民主主義が与えられたといっても名目だけで、何も身についていない国民に、しかも占領軍統治という制約の中で、戦中の政治を批判する力を求めるのは無理なことなのかもしれない。しかし、敗戦後の数年間だけでなく、半世紀以上に渡って国民は保守政治を支持し続けてきた。そこにはもちろん、国民を欺く様々な巧妙なキャンペーン、自己に有利になるような選挙制度の改変など、保守勢力の権力をも動員しての強力な働きかけがあったのであり、革新勢力の側の拙い、不甲斐ない対応もあったのである。しかし、半世紀以上という時間の長さは、国民の選択がもはや民主主義的な未成熟に由来するものではなく、一つの確かな選択であることを示しているとも言えよう。その理由としては日本の驚異的な経済復興が決定的だったと思われる。日本人の生活は保守政治の政策の下で、敗戦直後の窮乏から脱して、曲りなりにも「豊か」になったのである。「モノ」「カネ」「エコノミックアニマル」の時代の到来だった。
しかし、戦後の保守政治は決して国民に目を向けた政治ではなかった。戦後の保守政治とは、勝者として自国を占領した米国に従属的に同盟することを基本にして、大企業・大資本のための施策を推進するものだった。国民の生活水準が向上したと言われる高度成長期にしても、真に成長したのは大企業であって、国民生活はそのオコボレに与ったに過ぎない。保守政治の経済政策は常にそうであって、政府の念頭にあるのは常に大企業・大資本の利益である。税金は先ずそのために使われるのだ。それを正当化するのが「パイの論理」だ。分け合うべきパイ(企業の儲け)が大きくならないと、労働者の分け前(賃金)も増えない。だから先ず企業が収益を上げられるような政策を行わなければならないというわけだ。ところが企業収益の増大に賃金の上昇は見合っておらず、上がったとしても微々たるものに過ぎない。世界のトップテンに日本の企業も参入するほどの成長の代償として、都市の過密化、農漁村の荒廃、自然環境の破壊、公害など、国民は不利益を押しつけられることになった。
最近の保守政治が推進する「新自由主義」に立脚する「構造改革」路線は、「規制緩和」によって大企業・大手金融機関の利潤追求を野放しにする一方で、国民の福利・厚生に関わる予算や制度はムダとしてカットし続けている。その結果、非正規雇用・派遣社員が急増し、ワーキングプアが社会問題となっている。国民の福祉が政治の目標になっていないということは、国民不在の政治が行われているということだ。すなわち日本では棄民が今も日々行われているのだ。
十五年戦争の歴史から日本の政治のあり方に批判的な目を向けるようになった幹生は、保守政治に対する不信とともに、日本社会における人間関係、人間のつながり方に対する不信をも抱くに至った。日本人は〈和〉を重んじる。まとまりを重視する。周囲と同じように行動することを求め、一人異を唱えることを嫌う。それはワガママであり、未熟であり、愚かであるとされる。それで人々はいつも他人を見て行動する。〈皆がそうしている〉というのはこの国では最も説得力のある理由なのだ。判断の基準は自己になく、他者、正確には集団にある。この傾向は十五年戦争期の全体主義によって強化・助長された。対米戦争時の集団狂気の基底にはこの人間関係があった。
この人間関係は各人を集団に依存させるが、無責任にもする。判断基準は集団にあるのだから、各個人は結果に対して責任を取らない。集団の長もその
個人がしっかり自分の意志と考えを持ち、集団に流されずに生きていかなければならない。幹生はそれを十五年戦争からの教訓と受けとめ、自戒とした。その気持は自分の意志を持たず、集団に迎合して生きる生き方を批判し、軽蔑することにつながった。そんな生き方をしている者こそが、自覚的にか無自覚的にか戦後の保守政治を支えているように幹生には思われた。
日本人が重んじる〈和〉やまとまりそのものも幹生には不信の対象だった。〈和〉と言っても幹生が見慣れているそれは決して人々が和している状態ではなかった。表面的に異を唱える者がいないというだけに過ぎなかった。異を唱える者がいない理由も多くが打算だった。異を唱えてわざわざ損をすることはないという思いだった。表面的な〈和〉やまとまりの裏で、人々が互いの行動を監視し、牽制し合っているのを幹生は嫌になるほど見てきたのだ。そうした関係に嫌悪を覚える幹生は、真に人と人がうちとけ合い、結ばれる関係を求めるようになった。建前でなく本音の部分でつながっていく人間関係。そのためには各人がしっかり自分を保持し、本音を出し合わなければならない。その過程を経てこそ人と人とは本当につながっていくのだ。結局、人間の結びつきは個人と個人の結びつきだ。所属集団が成員に強いる結びつきはそこまでに至らぬ表層的で、便宜的なものに過ぎない。幹生はそう考えるようになった。
そして彼は遂に「個人原理」に到達した。価値の源泉であり、当体であるものは、国でも民族でも、ましてや組織・集団でもなく、個人であるとする思想である。個人を至高とし、個人と個人の真の結びつきを理想とする幹生は、自分の人間関係をその「個人原理」で律しようとした。それは打算的・便宜的な〈和〉を拒否し、自分が真に結びつき得る他者を選別して、その者とだけ主体的に交際するという行動となって表れた。「個人原理」の実践は幹生にとっては十五年戦争への実践的批判であり、戦後引き続く保守政治を草の根から克服しようとする試みだった。だがそれは彼を孤立的な生き方に追いやることにもなった。
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