【出口戦略】退職と同時に暴落が起きた場合

(。-∀-) 結論。生き延びることは容易である。


blackさんの「優良」「保管」 

日本株中心の主力ファンドを例に出して説明しよう。

以上のファンドは、それぞれ保有者ごとに

時価3,000万円程度の資産額合計となっている。


※実際はblackさんは27年まで資産の積み増しをするし、

27年までに現保有資産が自律成長するので上記よりはるかに多い金額になっていることは確実。その想定の下で金額を算定する。



暴落のシュミレーション。


① 27年9月に夫婦(同い年)が退職。年金生活開始。

② 27年9月末時点で資産額が3600万円。(かなり低い想定)

(インデックスとアクティブの事例で分けて説明する)


③ 27年10月の最初の月曜日。市場が暴落を始める。

 仮に第二次リーマンショックと呼称。銀行、証券会社、不動産の株価が

 半値以下となる。市場は地獄絵図とパニックになり、

 日経平均は連日の下落を続ける。


④ 28年1月に1番底、7月に2番底をつける。

  29年から徐々に株価回復。

  30年2月の決算シーズンにて株価好調。27年時9月点の株価に戻る。


(。-∀-)

日経平均が27年9月を仮に5万円としよう。

同10月から暴落を初めて、28年7月に25,000円とする。

中銀の緩和政策に株価が回復していき、30年には5万円を回復。

これは最悪の最悪の想定であり、こんなにひどくなることはまずない。


※なぜなら、リーマンの経験から各国の中銀が迅速に市場に資金を投入(大規模規制緩和)することを学んでいるため、企業が貸し倒れ等のリスクで倒産することは少ないし、機関投資家は金余りの状態で株を買わざるを得ない状態となる。


コロナ時と同じようにせいぜい高値から35%の下落だと考えられる。

よって28年時点の暴落時の日経は32,500円とするのが妥当。

また回復も早いだろう。20年のコロナ時は20年3月~4月が

バーゲン期間だったことを考えると、本当の買い時は大変に短い。


そもそも暴落は10年に一度と統計が出ているので27年にいきなり暴落が起きること自体が大変にまれであり、悲観的がすぎる想定となっている。


(。-∀-) 話を最悪の想定に戻す。


27年で退職する人は、27年から30年の間の株式市場の暴落期間を

年金生活で過ごさないといけないのだ。現役時代の収入は存在しないので焦る。


「大変だ!! 早く働かないと!!」

個人投下なら99%の人がこう思うだろうが、

blackさんの運用はアクティブファンドの運用である。


インデックス(指数) → 市場平均が半値になると指数も半値に。

この状態では売却してお金を引き出しにくいし低配当。

買い付けした時期によっては【保有全資産が含み損】の場合もあり得る。


アクティブ(個別) → 個別なので必ずしも日経に連動しない。

24年8/5の暴落でも示されたとおり、個別株は全てが下がるわけじゃない。

あの時はTOTO、KDDIは指数にアルファを取って上がったことを思い出してほしい。他にもJリートなどすでに下がり切っていた銘柄はそれ以上下がらなかった。

リーマン級の暴落が再び起ころうと、人々の生活に必要なものはたくさんある。


花王の洗剤や化粧品、NTTの通信回線やドコモの携帯、JTのたばこ(不景気時に売れる)アサヒビール(不景気時に売れる)キッコーマンのしょうゆ(必需の調味料)日清のカップラーメン(外食減らし、カップ麺増える)、製薬企業全般(病人の数は景気に関係ない) 製薬一般(薬を飲まないと死ぬ可能性)


※我らの売る商品はマス・マーケティング(大衆向け)の製品が主である。

一部の冬層向けではなく、大衆なので景気変動と関係なく消費の量はそんなに変わらない。


・精神面の変化、及び取るべき行動。

 投資スタイルを2部した夫婦ごとに見てく


時系列

27年9月に退職。10月に株価が暴落。


①投資に詳しくないインデックス投資家の場合


満65歳を迎えた夫は、その日の日中は趣味のゴルフへ行っていた。

日が暮れるまでゴルフを楽しみ、そろそろ帰ろと思い、ゴルフ道具を

片付けながらスマホを見る。妻からLINEがあったようだ。

「ったく。また買い物でも頼まれんのか?」 

それは緊急の用事であった。メールを見たらすぐに電話してほしいとのこと。

 

妻「ねえ。今日夕方のニュースで日経が暴落したって言ってたわよ」

夫「暴落……? そういえば、ゴルフ仲間も帰り際に同じこと言ってたな。

  夫婦共有のNISAの口座をちょっと見てるか」


スマホでSBIを起動

夫「うわああああああああああああああああああああああああああああ!!」

妻「え? どうしたの?」

夫「い、いまからお前にも口座のスクショを送る。見てみろ!!」

妻「ちょ、ちょっとなによこれええええええええ!!」


彼らが投資していたのはSP500とオルカンである。

なんども言うが投資の初心者は為替ヘッジは付けない。

第二次リーマンとなれば、ドル円は100円、株価は為替含めて株価が

【80%】下がる可能性がある。

第一次の時はそうだったと「かぶまる」さんが証明した。


夫婦の資産。SP500とオルカンで積み立てた金額、合計3,600万円。

それが暴落によって720万(-80%)に減った。(-50%でも1,800万円)

指数なので分配利回りは皆無である。そのわずかな分配金すら

円高になると下がってしまう(円で入金するから)


夫「なんだよれ。なんなんだよ!! 今すぐ明日の売り注文を出すぞ!!」

妻「ま、待って!! まだ売らない方がいい!!」

夫「なんでだよ!?」

妻「ネットで言ってたの。下がった時は買った方がいいって……」

夫「お前、馬鹿なのか!? こんな時にふざけるなよ!! 

  これ以上下がる前に少しでもお金を引き出した方がいいだろ!!」

妻「で、でも…」


夫「じゃあお前、株価が0になっても新しく買えるのか!?

 この記事を観ろ。ブルームバーグってところで【株式の死】って書いてあるぞ。

 株を持って人生が豊かになることはない。石破首相に騙された!!

 株はもう二度と上がらない、だそうだが!?」


※ 実際には「株式の死」関係のニュースが流れるのは1番底をつけるあたりです。

物語性を持たせるために暴落初日にその記事を登場させました。

「株式の死」が登場した時、第一次リーマン時は「大底の大底」でした。

トヨタで例えると当時の株価700円。現在の4分の1以下の

ウルトラギガトン級のバーゲンセール。当時トヨタを買った人は現在の

「配当利回り11%」となっており永続保有決定である。


妻「……株は二度と上がることはない。株式の構造が変わった……?」

夫「そうだよ。ダウの先物を見ろ。-9%だぞ。今夜もまだ下がるんだよ!!」

妻「……」

夫「だが俺も馬鹿じゃない。どこかで多少は反発することがあるはずだ。

  遅くとも今月中に全部売っておく。いいな?」

妻「でも、本当に売ってしまっていいのかしら。大底で売ってるんじゃないかしら」

夫「おまえは俺の判断が間違ってるって言いたいのか!?」

妻「そんなわけじゃないけど、投資したお金は家の大切なお金だから」


夫「お前は投資の素人なんだから黙って俺のやってることを見てればいいんだ!!

  俺は賢いからこうやってニュースサイトとかでしっかり情報収集して

  1円でも損しない方法を考えてるんだ。わかったか?」


妻「う、うん。それなら任せるわ」


妻(株式の死って本当なのかな……? 08年のリーマンショックの時も

 そんな記事があったって、投資の意見箱に書いてあったような気が。

 あの掲示板でそのことを書いてた人って誰だったっけ? 委員会さんだっけ?)


それから1か月後。


夫「おい。売ったぞ……」

妻「売ったのって、全口?」


夫婦の金融資産、乱高下の紆余曲折を経て暴落時の底値だった

720万から800万に反発。なんとか800万円だけは引き出した。

(NISAなので還付金なし。損切りの金額は2,800万円となった。

 特定口座なら560万円が税額還付及び損益通算の対象となる)


夫「当たり前のことを聞くな。残しておいたらさらに半値になるかもしれないんだぞ。この掲示板を見ろ。次は2番底があってダウ平均は10,000ドル。日経平均

は東日本大震災時の9,000円が妥当だってよ」


妻「でもあなたが見てるの、ダウ掲示板じゃない」

夫「今は空売りするのが最強らしいぞ」

妻「そこの人たち、本当に利益出てるの?」

夫「それは知らんが、なんかベテラン集団らしいぞ」

妻「私ね、実は投資の意見箱って掲示板の委員長さんって人が…」


夫「はっ。そんな奴ら知らねえよ。日本株に投資してる時点で頭おかしいだろ。

そいつの公表した成績を見てみろ。含み益が大幅に減ってる!!」

妻「でもこの人の資産、含み益の銘柄もたくさんあるよ。ほらみて」

夫「そいつは投資期間が長いからだろ!! 俺らは新NISAで始めたんだから

 投資期間が短かったんだよ!! 全然参考にならねえよ。そんなペテン師はよ」


妻「そこまで言わなくても……。今は買い時らしいよ?

 決算の分析まで載せてくれて、この人、なんの見顧みないのにこんなことまで

 してくださってるんだから親切な人じゃないの?」


夫「だからそいつはペテン師だって言ってんだろ?

 公表されてる数字もどうせデマだろ。確固たる証拠はねえよ。

 それによぉ。日本株はもう一生上がらないってユーチューバーも言ってる。

 俺らがNISAを始める前に、個人投資家が個別株投資なんてしたら絶対に損をする 

 って言われただろ。投資セミナーの時にな。おまえは忘れちまったのか?」


妻「そうかな……? 私は今は第二次リーマンショックて言われているから、

三菱UFJや三井住友の株価が安いんじゃないかなって思うんだけど……」


夫「おまえ、俺の話聞いてなかったのか? 銀行は全部潰れるって世間で言われてんだぞ。せっかく残った800万だ。次は債権を買うかダブルインバースを買うぞ」


※ ダウを初め素人に多いのが、空売り(インバース)をすること。個別で例えると銀行株をショートするなど愚の骨頂。債券も愚かである。中銀が急激な利下げをしたことで債券価格は天井に跳ね上がってる。中銀の次の行動は景気回復に伴う利上げとなるから、結果的に債権もショートも「天井」で買うことになってしまう。


この夫婦。夫はその他大勢に過ぎないが、妻は堅実な性格をしており、値が勉強熱心であり人の話をよく聞き、自らの過ちは素直に認める、正しき人だった。妻は、夫に内緒で投資の意見箱をよく見た。その掲示板では大底となっているJリートや

銀行、証券株を買えと指示が出されていた。


妻は、夫とは別に自分専用の口座に500万円用意してあった。彼女は夫とは違って投資を怖がり、現金でずっと寝かせていたのだが、老後を今まさに迎えた今、このお金を勇気を出して投じてもいいのではないかと思うようになった。投資をするのは怖い。しかし、投資の意見箱には今買うか、それとも飢え死にするかと説得力のある文章が書いてある。彼女は、素直な心で言われたとおりの株を買うことにした。


時は流れて2030年。ダウ掲示板が好きな夫は、空売りの失敗と短期売買の失敗で700万の資産を200万にまで減らしていた。


妻は大底で買えた銀行、証券、リートがぐんぐんと上がり、資産額は500万から倍の1,000万円になり、配当は年間で30万円も入るようになった。

投資の失敗で2,800万円も失った夫婦にとって毎年の30万はかけがえのない

貴重な収入源となった。


投資の神様は、自らの過ちを素直に認め、正しき人の言葉に耳を傾ける人を

決して見捨てなかったのだ。


夫はその後数年間、ダウ掲示板を参考にした短期売買にかけたが、失敗を続け、ストレスが極限に達して白髪がどんどん増えて今では総白髪となった。鏡を見ると80を過ぎたのではないかと思うほど憔悴している自分の顔が映る。目はくぼみ、パソコン画面の見過ぎで眼の下には大きなクマがある。


(親父が死んだ時も、こんな顔をしてたかな……はは……)


彼の損失は、27年の暴落から数えて累計で3,000万円を超えていた。

2030年になり夫は妻と自分の投資結果の差を知り、自分の愚かさを知り、

悔し涙を流した。固く握った拳で床を何度も叩きながら


「くそう。くそう。どうして俺はダウ掲示板なんて参考にしちまったんだ。

 世間のニュースも掲示板の書き込みも全部デモだったんだ……

俺はどうして正しい意見を言ってる人を正しいと見抜くことができなかったんだ……」


「誰でも失敗はあるものだから…」妻はそっと彼の背中に手を置いた。

心優しい妻は、あの暴落時に夫に暴言をたくさん吐かれたことさえ水に流してくれた。


あの委員長と呼ばれる男は、あの地獄の暴落時、確かにこう書いていた。

【ここで売るのか? あえて老後に飢え死にする選択肢を取るのか? 愚か者どもよ。ここまで言ってもわからぬか。正しきことが伝わらぬか。ならば好きにするがよい。ただし、君たちは相場が回復した数年後になって必ずこう思うはずだ。

ああ……あの時、株を売らなければよかったのだと……】


彼が売ってしまったSP500は、最高値を更新するほどの勢いで上がっていた。

売らずに持っていれば3,000万も損することはないし、ストレスで服用している胃腸の薬を飲むこともなかった。


夫はしばらくすると泣き止み、何かを決心したようでこう言った。

「明日から俺はシニアで働く」

「えっ?」

「明日から俺も正しい投資をするためのお金を稼ぐぞ」

「そんな。今から無理しないでも」


「失ったお金は自分で取り戻すさ。なに、ボケ防止にもなるし俺の体はこの通り 

 健康そのものだ。今から日本株を買うのは少し遅いかもしれないけど、1株でも多 

 く買えるように頑張って働いてみるよ」


その顔に迷いはなかった。すでに暴落は終了して株価が回復した2030年。夫はすでに67歳を過ぎていたが、体に無理のない範囲でスーパーのカートの片づけや街のごみ拾いなどのアルバイト(シニア派遣)をやった。週に4回。


1日6時間程度の仕事だから大した給料にはならないが、現役時代の収入が高かったから、厚生年金がそれなりにもらえてはいる。だからシニアで働いた分のお給料はほとんどが株に回すことができた。お給料は、日経の高配当ETFやSP500配当貴族など少額で買える資産に回すことにした。


妻も家計を助けるために、夫婦共有の車を売って日用品の買い出しは通販や宅配サービスを利用したり、外食は控えて毎日自炊をするようにして家計の支出を抑えた。

彼女の趣味だった旅行やお洋服を買うことはしばらくやめることにした。


夫はそんな妻に感謝しながら、今度は妻に言われたとおりのタイミングで株を買い増ししていき、その株が年月とともに確実に増えていくことを実感していた。


2024年。新NISA元年。NISAで投資を始めた頃。愚かだったころの自分を思い出す。あの時は、日本株はあまりにも過小評価されていた。


夫「SP500を買うのが最善の策。日本株を買う奴はオワコンだ」

妻「そのSP500ってのを買うの絶対に右肩上がりになるのかしら」

夫「間違いない。俺の信頼するユーチューバーもそう言ってるんだ!!」


あの時の自分は若かった。投資に関して自分の考えを持ってなかった。

現役時代はそれなりの有名企業で働き、中核の部署で部長にまで昇進した。

だからだろうか。「自分は正しいんだ」と過去の成功体験にとらわれてしまう。

仕事での一定の成功が、全く別の分野の投資においても通用すると勘違いしてしまった。証券業界にでもいない限り、普段の仕事と株式投資は全く別物である。


彼はもう二度と、下手な売買はしないと心に決めた。もう二度と、暴落時に株を売らないと固く誓いながら、今日もシニアの仕事に出かけていく。

「行ってくるよ」玄関で妻に振り替える彼の顔は、なんとも晴れやかであった。



時系列

27年9月に退職。10月に株価が暴落。


②投資助言者のいるアクティブ投資家の場合


日経が1日で3,000円ずつ下落。

第二次リーマンショックと呼ばれる恐慌が始まったのである。


妻「あわわ。日経が下がり始めた」

夫「これはひどいな……お、おれたちの金融資産は大丈夫なのか!?」

妻「こんな時のために備えがあるから」


妻は、投資助言者の声を聞いた。その人はこう言っていた。


「いいか? まずは落ち着くことだ。冷静になったら俺の話に耳を傾けろ。

 退職後と同時に発生した暴落時に取るべき行動は、主に2種類ある」


まず年間の生活不足資金(夫婦の年金支給額から差し引いて)を割り出す。

仮にその年の(暴落発生の27年)不足金額が50万だとする。


(※ 数年後の日本の物価は現在より上昇しているので執筆時点の年金確定金額は

 当てにならない。実質ベースでは年金の価値は減価する。よって生活不足金は年々 

触れると考えられる。そして株と不動産はインフレに完全に連動して上がり続ける)


【A】売却パターン → 含み益の株式を利益確定して資金を確保する。

【B】配当パターン → 配当を全額引き出す。


Bは、暴落時に主要な株の配当が半額になっている場合があるため必ずしも安心ではない。もちろん半額になっても、それで生活費が足りるならこのパターンで話は終わりだ。中には例外もある。花王、アサヒG、HCキャピ、NTT、みずほリース、KDDIなどは、過去の実績から【暴落時においても増配を続けている】


あらゆる業種に分散している日本株ファンド全体の配当が半額になることはないと思いたいが、第二次リーマン発生ならば銀行などは無配になる可能性もあるので要注意。無配株は株価8割~9割下落なので売却することは考えなくていい。


市場が大暴落しても、減配ではなく【増配する株もある】

指数(インデックス)を買ってる投資家では得られない特権だ。

インデックスの場合はETF自体の分配金が必ず下がる。上がることはない。


Aは、無配だろうが半額だろうが関係なく、【確定利益】を取る方法で、

おそらくこちらが推奨される。第二次リーマンショックの場合、金融と不動産の関係のない多くの株も暴落するだろうが、22年から始めた長期投資家が27年時点で全部の株が含み損に転じることはまずない。


参考までに、筆者のファンドは、24/8/5の暴落時でも、資産額は高値の3,300万から減少して2,900万円を維持し(これは23年度末の資産額とほぼ同じ)、利益確定できる銘柄の総額は、1,450万円と総資産額に対して約半数であった。


Aの場合、「優良」「保管」から税引前60万円分の時価になっている株を売り、税引後50万円の利益を「早めに確保」しておく。27年9月~10月時点で売ってもいい。つまり市場の大底?と思われる部分でさっさと売ってしまうのだ。


迷っているとストレスになり夫婦喧嘩の種になる。

それに1番底の後は2番底があるかもしれないので待つだけ無駄だ。

現時点で例えると、中外製薬が現在の株価7,000円台から20%下げても

5,000円台は維持できる。売り候補だ。実際はそんなに下がらないだろう。


売り銘柄の候補は、【β指数に連動しない銘柄】

医薬品、日用品、アルコール、飲料、調味料などになるか。

総合商社も含み益かもしれない。これらは日経の暴落とは反対に

高い株価を維持しているので売却時に利益が乗りやすい。


逆に売ってはいけない銘柄

→景気敏感株である自動車、電機、化学、鉄鋼など。

長期保持しているグロース株はここで売ってしまうと大きな含み益を失う。

グロース株を売る必要がないのなら、大暴落時の市場金利の大規模低下でグングン上がる。コロナの経験上、市場の暴落後、最初に上がるのがグロース株なのである。


(老後、グロース株を売却するのは景気が良い時に限る。

 景気が良い時にさっさと売って資金確保、

 あるいは利益分を使ってバリューに切り替えるのだ)


Aの売却パターンは、いったん売れる株を売ってしまい、当年の資金を確保する。

来年28年はまた別の株を1月4日時点でもいいから売ってしまってその年分を確保。さらに29年も同じことをしていると、30年には市場の混乱から株価が回復している。


この場合、毎年株を売却して生活資金を確保しているので【配当金は全額再投資できる】つまりβ連動性が高い(暴落に大変に弱い)自動車、化学、鉄鋼などをバーゲンセール3年間で毎年ゲットできる美味しい運用となる。このように、追加入金の余裕のない老後でも配当によって資産が増やせるのだ。


1度大暴落を経験すると、向こう10年先まで暴落はこない。

2030年以降、市場回復後はBパターンに戻し、配当を切り崩して

生活費の補填をすればよい、その際【暴落時に買い増したバリュー株が、

復配や増配をして大きな配当を君に生み出すことだろう】


トータルリターン(①配当+②含み益)

配当を引き出すことで①がなくても②の部分だけ次の10年に向けて資産は成長していく。【長生きした方が資産は永遠に増える。会社での規則正しい労働は死を早める(その分。自営業者は比較的時間の融通が利くので有利)】


運用期間を延ばすことが老後を豊かに暮らす秘訣であり、ストレスを貯めずに健康を維持することが、結果的に投資のリターンを高めることになる。


現実の対応では「インカム」から含み益の債権を売り出して資金を確保するのが好ましいが、今回の事例では株式のみで構成された「優良」「保管」でも暴落時を軽く乗り切れる事例を紹介している。


27年9月の大暴落時。夫がもしかしたら混乱してるかもしれない。


お昼のニュース

NHK「株式の死という記事が、アメリカのニュースサイトに掲載されました」

夫「まじでやばいな……おれ、今からでも就職活動するよ」

妻「その必要はないよ。私はすでに株を売って生活資金を確保したよ」

夫「な、なんだって!? 株を売ってしまって我が家は財産は大丈夫なのか!?」

妻「株はいざとなった時に売るために持っているもの。

  それに今売らずに持ってる分はあとで成長するものだから大丈夫」


それでも、夫は妻の言うことが信じられなかった。

あまり投資になれてない夫婦だと「利益確定」することになれてない。

株式を売ることは自らの命を削ることに等しいとさえ思う。

それも無理はないだろう。老後になると誰しも先行きが不安になる。


日経はどこまで下がるか底が見えないとされている。

ヤフー掲示板では日経が14,000円くらいまで下がるのではないか、

とされている。


NHK「また政治の不祥事です。厚生労働大臣、文部科学大臣が続けて

裏金問題で不正が発覚。石破首相は責任を取り内閣は総辞職も辞せない構えで…」


世間「国民が増税で苦しい時に、ふざけんじゃねー!!」

世間「あんな奴ら、政府じゃなくてただの泥棒じゃない!!」

委員長「だから言っただろう。国民の税金は自民党のお小遣いだ」

デビューさん「あいつら、ほんとふざけてるわ…」


夫(おいおい。これじゃ年金もあてにならないし、医療保険制度も

破綻する可能性がある……家の支出はさらに増えるだろう)


夫はその日、コンビニに立ち寄った。

なにげなく雑誌コーナーを見た時、週刊文春にこんな記事があった

「女性の法務大臣、韓国人との不倫が発覚。自民党を離党することに。

 石破首相の家族が企業献金を受け取っていたことが判明し、内閣総辞職に。

 消費増税12%はいったん棚上げになる模様」


夫(また衆議院選挙かよ。こんな時に……。もう我慢の限界だ!!)


夫は、妻に内緒で就職活動をしてみた。しかし考えが甘かった。

株式市場は景気の先行指標。過去のリーマンやコロナを思い出してほしい。

世間では失業者があふれていて求人倍率が天井知らずになっている。


若い人でも就職先が見つからないのに、シニアの人に簡単な仕事を与えてくれるほど社会は甘くない(※インデックス投資家の例では、物語の都合上、あえて夫に簡単に再就職させている)


夫(く、くそっ。老後に会社を辞めるんじゃなかった!!

妻は金融資産が俺たちを救ってくれるって言ってたけど、

うちの持ってる株、本当に大丈夫なのかよ!?)


自由民主党は、もはや政府ではなく税金の強盗集団であり、決して民の命を救ってくれない。奴らは国民が何人餓死しようと痛む心などなく。議員ひとりあたりの

毎月のお小遣いが2,000万円あってもおかしくない(財務省から不正受給)


その一方で株式市場は有効に使うことで自らの生命を保証してくれる。


格言

「株式は、大底をつけば、あとは上がるだけ」

「株式市場は、暴落を経た後は数年で最高値を更新する」

「将来の配当は変動する。売却は現在の利益を確定する」


暴落時は決算発表後か、その前に突然IRが発表され、減配ラッシュになる。

減配発表後は株価がさらに半値になるので、その前に生活資金相当分の株の利益を確定し「利益を確保する」ことが重要となる。


売る = 株価の動きを止めることである。老後には超重要だ。


どんなに暴落期間が長くても3年間か、3年半だろう。

世界の中銀の迅速な金融緩和によって実際は1年とかからずに市場は回復するが、

短期的な回復はバブルとなる。企業の実態利益はそんな簡単には回復しない。

22年のウ戦争と利上げの例もある。コロナショックも20年から始まって回復するのに23年までかかったとみていいだろう。次もおそらくそうなる。


この事例では、夫婦の株式資産が最大3600万から35%暴落して2,340万円まで減少。そこから毎年50万ずつ売却しておろすのだが、保有してる他の株時価2,340万円は①少しずつ上昇していき、②毎年の配当は再投資できる。

よって夫は悲観しすぎることはない。


「株式市場は、暴落を経た後は最高値を更新する」

日経はすでに30年来の上昇相場に入っている。上の格言にもあるように、

暴落時に3年間で150万円(税引き前190万円)の生活不足金を売却したとしても、残りの株2000万円以上が健在なので自律成長をしていく。27年の暴落から30年以降、日経は再び上昇を始める。暴落前の日経5万から、10年以内には7万~10万になってもおかしくない。増配や自社株買いもさらに行われるだろう。


【株式の資産額が3,000万円もある人は、そもそも暴落が起きたとしてもその一部を売却することによって生活費を維持し、あとは何もせず持っているだけ、あるいは配当再投資をするだけで、一時的に失われた150万円をさらに超えるリターンを手に入れる可能性が極めて高い】


(。-∀-) 筆者の選定した株式は多くの個人投資家のそれとは違う。

プロのアナリストに匹敵する源泉銘柄である。

高度に作成されたファンドには以下の特権がある。


アクティブファンドの特徴

・暴落時でも含み益の銘柄がある。

・暴落時でも増配する銘柄がある。

・暴落時でも日経と真逆の動きをする銘柄がある。

・暴落時でもコロナ時のテレワーク流行のように上がる銘柄がある。

・暴落時でもウ戦争の海運のように爆発的に上がる銘柄がある。

・Jリートは、暴落時でも分配金がほとんど減らない。

・債券は、暴落時に日経と真逆の動きをする。


最近の相場ではAI銘柄の大幅下落時は、お酒、タバコ、日用品セクターに買いが入っていることが日欧米の株式市場から読み取ることができる。


暴落相場で爆発的に上がる銘柄があったら、それは短期的なバブルなので老後夫婦にとって貴重な収入となる。即利益確定である。そうすれば配当など引き出す必要もなくなる。そのラッキー銘柄がどれになるか分からないが、幅広い業種に分散投資していれば、宝くじ感覚でどれかは当たるかもしれない。


アクティブファンドのの神髄は、兵を横に広く並べて陣を張ることである。

全滅してないのなら戦え。戦力がまだあるなら最後まで戦え。


1942年の6月。ミッドウェイ開戦時、日本は主力空母3隻(赤城、加賀、蒼龍)が米海軍の攻撃によって撃破されても、残った1隻の飛龍で二度にわたる決死の反撃を行い、最後は潜水艦の魚雷攻撃によって米国空母「ヨークタウン」を撃沈した。

敵大型空母3隻に対し、中型空母飛龍は1隻で戦いを挑んだのだ。


ここで飛龍がひるんでしまったらどうなるのか。

100を超える米空母艦載機の波状攻撃を食らって直ちに撃沈されるだろう。

飛龍が諦めていたら敵空母の撃破の戦果は得られなかった。

暴落時における利益確定とは、老後においては「反撃」の一手である。



・敵(自由民主党)の戦略を読む


戦略において、敵の最も困ることをすることが勝利の秘訣である。


①自民党にとって困る人  → 満65歳から完全退職して優雅に暮らす人。

②自民党にとって理想の人 → 命が尽きるその日まで会社で働く人。


②は、75歳を過ぎても90歳を過ぎても生活のために働く人である。

比較的自由の多い自営業者ではなく、株式会社(シニアなら派遣会社が多いか)に雇用される賃金労働者のことを指す。


②の場合、自民党は彼らの所得税に課税し一定の税収(実際はお小遣いだろう)

が得られる。また、彼らは死ぬまで働くことによって消耗し早死にするリスクが非常に高くなるため、結果的に年金支払額、その他社会保障費(医療、介護)の支払いが減る。


②の人は、本来の寿命より早死にすることで国家の歳出(社会保障費)を減らしてくれるので自民党にとって都合が良い。また経団連にとっても老後死ぬまで働いてくれる老人が増えることで人手不足の解消となって自民党に与える裏金がより増えることになり、さらに悪同志の結束が増す。


老人の企業労働 → 企業利潤は株主還元と自民党への裏金で4割が吸収される。

(残り4割は設備投資や研究開発 残り2割が賃金) → 自民党は企業からお小遣いゲット。(岸田内閣はこれがばれて5人の国務大臣が解雇された)


自民党は税収をできるだけ私腹を肥やすために使い、余ったお金を国家の歳出として計上する。足りなくなったら増税するが、増税しても年金などの給付額はなぜか下がり続ける。反対に、国民の社会保障費の支払い額は増え続ける負の循環。


これが自民党の考える「人生100年時代」の実態である。これでは老後の国民は、30キロの米俵を背に担ぎながら箱根駅伝を完走するようなもの。


老後資金が不足していており、株や不動産や経営資本など財産のない人は

働けなくなった時点で飢え死にすることは必至である。なお、御覧の通りの財政なので彼らが生活保護を受給できる可能性は実質0だと筆者は切り捨てる。


アメリカ、カリフォルニア州で多く見られる事例では、若者であっても急な入院で手術台が払えなくなった場合(医療保険がないので総額80万円)、翌月からの家賃が払えなくなるで追い出されてしまい、路上生活者と化す。以上は30代の弁護士の事例。アメリカでは弁護士のホームレス転落も珍しくない。世界では有名な話である。手術台がない人は金融機関から借りてお金を払うのだ。


麻生太郎「老人がさ、80歳過ぎたら生活が苦しいとか言ってたさ。お前いつまで生きるつもりなんだって思ったんだよww」 ← 満65歳を過ぎたら早死にしろと

言ってるも同様。これは自民党の総意と考えて問題ないと俺は考える。


自民党は所得税やその他の税金を納めない人には価値がないと言っている。

【生産性のない国民は飢え死に】するように国家が仕向けているのだ。


我が国の憲法には生存権があるはずだが、自民党はこれを影で否定している。

敗戦後の5年間、この国を実効支配したマッカーサー元帥は、このような国を作るために占領政策を敷いたわけではなかったはずだ。


マッカーサー元帥は、それが当時の人気取りの一部であったにせよ、ジープに乗って

幼い子供たちにアメやガムやチョコレートを配っていった。部下たちにはその日の昼食の缶づめを飢え死にしそうな日本国民に配って回るように命じた。

自民党議員は選挙の時を過ぎたら「下界」には戻ってこない天井人となる。

今の日本によって議員特権とは神そのもの。彼らの特権は天皇陛下と同等だ。


自民党はこう言っている。

「65歳を過ぎたらすぐに死ね。死なないのなら、100歳まで働き続けろ」


我々はこう返す。

「いやだ。我々には老後を平和に暮らす権利がある。我々はそのための蓄えを残しててきた。かかってくるがいい。自民党の大悪党どもよ。我らは絶対に負けないぞ」


石破

「おっと、そうはさせねえぞww 次は金融所得課税を強化だwwww 満65歳以降で配当金生活してる奴らからどんどん税を取って企業労働させるぞwwwおらおらwwてめえら80歳を過ぎてもコンビニでもマックでも働けよこらwww」


麻生

「その一方でww俺たち特権階級はwww 満60歳から年金満額支給でーすww

議員年金はぁwww一階建てでも二階建てでもない、特権階級の年金でーすww

さらに企業への天下りも可能。お小遣いがさらに増えまーすwww」


故安倍首相

「満60歳から220万円ww 年間で最低2640万円が非課税でゲットですww ちなみに我々は議員ですのでww所得税やら保険料は払ったことがありませんww

なぜなら法律でそう決まってますのでwww」


※議員年金の総額は不明。この金額は筆者の妄想であるが、真実だとしてもおかしくない。実際は年間5,000万かもしれない。


小泉進次郎

「その法律を作るの我らの仕事でーすww 我らの困るような法律は、衆参両院、党派を超えて一致団結で反対ww 俺たちのお小遣いを減らす法案はそもそも

理事会で出されませんし審議もされませーんw たとえ野党が第一党になっても同じことなんでーすwwちょりーっすwwww」


小池百合子

「私のような特権階級はwww三井不動産を初め、その他の大手の不動産、建築会社wwから、毎年10億円のお小遣いゲットwww都議会銀の構成メンバーを

彼らの天下りで構成させるとwww なんと都議会は大企業の集まりになるんですねww反対するまともな議員は粛清(排除)の対象となりますwww」


都民の声

「百合子さん。都民ファーストの会は、選挙の前は不正をする人は排除するって言ってました。いまはどうして自民公明と手を組んでるんですか?

あいつらは不正ばかりしてるから敵だって言ってましたよね?」


百合子

「なんのことですかねぇwww。さっぱりわかりませんがww。

 はい、次の方、質問をどうぞww」


※これは三井不動産は特権企業であり、株価10倍も可能なことを示唆している。

なぜなら都の税収8兆円は最優先で三井不動産の経営に回されるからだ。

筆者は最低でも三井不動産の株価は4,000円台だと思っている。



※ちなみに外国人労働者も厚生年金を10年納めた人は支給の対象となるのだが、条件があって満65歳時に日本国に居住となっている。もちろん政府は彼らが

満65歳になったら即入国禁止にするだろう。なお、納めた期間が10年間では支給額が月額で15,000円(2019年で)と決められてる


外国人労働者

「ワタシたちは漢字が読めませーん。この毎月たくさん引かれてるコウセイネンキンって何ですか?」

厚生労働省

「わははははwww てめえ―らは知る必要がねえんだよバーカwww

 俺らの支持者(年金をもらう老人)のためにガシガシ働けよおらwww」


この話を知った時、俺は怒りで目の前が真っ暗になった。



①の人、老後安泰組は、こいつらの裏を取るのだ。国民の税金は第一に大企業の減税のために使われる。自民党はマクロ経済政策をとるので雇用の創出を……ほざいているが、実際は大企業からの大規模献金に答えるための優遇措置に過ぎない。


つまり、自民党の政治が続く限り、大企業の利益は、たとえホームレスが500万人発生しようと、500万人餓死しようと、絶対に大企業の利益を増やそうとする

アメリカや韓国は貧困者の数が膨大だが、かの国の大企業の利益はすごい。

大企業の配当は無限に増え続けるのは国家が保障してくれるのだ。

自民党議員自身も大企業の株を億単位で山ほど保有している。


【増配とは国策である】【国策に売りなし】


国民にも知恵がついてきて、株の長期運用こそが勝ち組なのだと気付き始めている。ETF運用会社も顧客が「高配当銘柄」を好むと言っている。

そして自民党が「エサ」をぶら下げた。


2024年

岸田君「国民の皆さん【新NISA】が始まりまーすwwww」


最初に断っておくが、岸田君には人を騙すほどの知恵はない、ただのアホである。

そもそも彼は投資をしたことがないのだからわかるわけないし、岸田政権が崩壊するまで彼自身が目立った悪さをしなかったのは、前総理の菅君と同じである。

岸田君にできるのは、優秀な部下の官僚の言う通りに仕事をすすめることである。

彼には自分の意思がないくらい気の弱い「有象無象」なのである。


その後、8/5のショック。

新NISA組「う、うわああああああ!! 日本もアメリカも全部終わりだー!!」


人によっては500万単位の損失もあるだろう。

老後にNISAを始めた人なら、なまじ数千万円くらいお金を持っててもおかしくないのだ。夫婦で成長枠限界まで投資していた人もいるはずだ。

NISA枠を超えていきなり2000万円も投資信託を買った人もいるだろう。


とある会社にて

新人1「せ、先輩…おれ、もう二度と、投資なんてしないっす」

新人2「俺ら、もう損切りしたんで……」

先輩「そ、そうか。すまなかったね。

俺が君たちにSP500なんてお勧めしたばっかりに」


新人1「いいんです。投資は自己責任なんで……」

新人2「……俺ももう、二度と投資はしないって決めました」

先輩「お、おまえたち……」


新入社員は22歳。先輩は50過ぎのベテランの男性だった。

後でこの男性は新人から恨まれることになるかもしれない。

会社で投資の話は厳禁である。


8/5松井証券

「で、電話がすごい…… 信用取引やFXの追証、投資信託の解約、

 個別株への問い合わせがwwwあわわわわわわ……!!」


ヤフー掲示板「もう日本株は終わりだー!!」

他の証券会社「みなさん、暴落時に株を売ってはいけません!!」


まともなファンドマネージャー

「何度もお伝えしてる通り、今は売り時じゃありませんよ!!」

新NISA組

「うっせーそんなの知ったことか!!」


老後の資産を売ってしまう。非課税なので還付もなし。


新NISA組「ち、ちくしょう。また働いてお金を稼がないと!!」

老人たち「退職金が一瞬で……そんな馬鹿な……」

老人たち「また働かなくてはいかないのか」

新NISA組「俺らはまだ20代だけど副業もしないと貯金がたまらない…」


自民党「企業利潤(お小遣い)への貢献、ありがとうございまーすwww」

大企業「我らの配下、中小企業での労働、あざーすwwww」


これでは敵(自民党と大企業)の思うつぼである。

考えようによってはこうなる。十分な説明もなしに新NISA制度を始めた自民党の真の狙いは、全国で老後破産を誘発することで貯金をなくしてしまった国民を100歳まで働かせること。1億総奴隷社会である。

ちなみに筆者は昨年末の時点で新NISAは失敗すると書いている。


敵にとって一番困るのが、大暴落時に株を買い増しする人か、株を売らずに持っている人である。つまり我々のことである。この場合、手数料をたくさん取りたい証券会社にとっても困る。売らなければ手数料が取れない(もっともNISAなら無料のはずだが)口座を閉鎖される恐れもある。


筆者の指示した通りの投資行動をとることで、敵にとって最大のダメージを、

自分にとっては最大のリターンを得ることができる。


繰り返そう。自由民主党とは敵である。野党も大差がない。

国民から生命と財産を奪おうとする奴らから、いかに自分の生命と財産を守るか。

老後はひたすら自民党との戦いに明け暮れることになる。

ボケっとしている暇などなないぞ。


1943~44年

「砂漠のキツネ」と呼ばれたドイツのロンメル元帥。


米英加連合軍、300万の大兵力の上陸(連合軍による欧州大陸反抗作戦)

に備えてドイツ支配下の北フランスの海岸に要塞を建築していた。


ドイツ兵たちは額に大きな汗を流しながら土木作業を続ける。

大砲陣地、塹壕、地雷、竜のひげ(敵戦車の揚陸阻止)

北フランスの海岸線一帯に防御陣地を作るなど前代未聞の難作業。


ヒトラーはこの要塞を「大西洋要塞」と名付け、将来上陸してくる膨大な数の連合国軍の全戦力を海岸にくぎ付けにし、虎の子のドイツ戦車部隊で撃破するつもりでいた。この要塞の建築には歴戦の戦士と誉れの高いドイツ兵でも疲弊しきる。そんな部下の兵に対してロンメル元帥はこう言った。


「ドイツ兵諸君。連日の肉体労働は辛いだろう。だが、血を流すより汗を流せ。

 今大西洋にわたる強大な防壁を作っている諸君らの流す汗が、

 結果的に君たちの流すことになる血を抑えることになる」


自民党に対する我らの戦いも、これと何ら変わらないのだ。

「血を流すよりも株を買え」


blackさんもデビューさんも、今から買う株は、老後の血の一滴に変わると考えなさい。遊びでふざけて買うんじゃないぞ。命を懸けて買うんだ。

老後に金持ちになるか、飢え死に(ホームレス)になるか。

今の日本にはその2択しかない。


俺は自らの知恵を尽くしてblackさん用の老後プランを用意した。

敵国の城を攻め落とす戦国武将の参謀になった気分で考えぬいた。

今のところ、俺にはこれ以上の知恵はない。

仮にこれでblack夫妻が老後に破産するようなら俺も同じように飢え死にするしかないのだ。どうなるかは、すぐにわかる。


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