年後半の運用計画を変更 「日本外需株」
まだ検討中の段階だが、資産配分を変更する予定。
主に配当の再投資によって数年かけて以下の配分に変更していきたい。
株式(日本) 90%
Jリート 10%
理由。まもなく資産評価額が1,200万を超える(昨年末が970万)
ため、資産の種類の分散による株価の下落リスク低減と、
2030年の大暴落に備えて安定した分配金が得たいため。
それと株が高値を更新し続ける中で買いにくいのもある。
コロナ後のインバウンド消費の活性と、極東アジア有数の観光都市、
日本の空の玄関口としてさらなる発展への期待から「福岡リート」
日本最大の物流リートである、シンガポール法人が親会社の「GLP投資法人」
東京を中心とした都心部の賃貸住宅を網羅する
「アドバンス・レジデンス法人」が購入候補になる。
大都市圏での商業施設、今後ますます活性化する物流倉庫、
高級マンションなどの集合住宅など、我が国の不動産業界の中で
最も安定すると思われる場所を選定する。
反対にこの国で需要が低迷するのは「戸建住宅」である。
実質賃金のさらなる低下、インフレ継続、日銀が12月に実施した
実質利上げの影響から、これからローンを組む若い人の多くは破産するだろう。
彼らが破産すればするほど賃貸住宅への入居者が増える仕組みだ。
俺は年後半はリートの勉強を積極的にしたい。
不動産投資信託の決算短信は、株とは異なり、まだよくわからない面も
あるために油断することなく今後もしっかりと勉強したいと思う。
意外に思われるかもしれないが、株式の決算短信の読解だって
俺はまだまだ完璧だとは思っていない。毎回の決算のたびに少しずつ勉強して
精進してる。なぜなら、勉強でも投資の世界でも、自分にうぬぼれてしまったら
その瞬間にその人の成長は止まってしまうからだ。
俺は、うぬぼれることがいかに愚かなのかを大学生の時によく学んでいる。
この資料を作成した6/4時点での「日本外需株」の業種別の資産配分
時価評価額 11,153,090円 余力15万円 (投資元本970万円)
(小数点以下の細かい数字は適当である)
グロース = 約320万 29% キャピタルゲイン(値上がり目的)
バリュー = 約795万 71% インカムゲイン (配当目的)
1 電子 192万
2 科学 192万
3 金融 187万
4 商社 162万
5 鉄鋼 127万
6 ゴム 56万
7 ガラス 51万
8 自動車 45万
9 ヘルスケア 38万
10 海運 31万
↑この状況から、仮に株式に再投資やリバランスをするとしたら、
自動車、ヘルスケア(テルモ)、タバコ(JT)が有望となる。
逆に安値となってる住友化学や旭化成もこの配分では
のちの株価上昇期に大幅な超過となるため、再投資の対象から外す。
プロはこのように資産配分表を見てから再投資の対象を決める。
このPFには不動産が含まれていないが、SBI「世界分散型」に
200万円程度のリート、インフラ、不動産銘柄が含まれているので
あえてこちらで買ってない。また海運もSBIに約50万円含まれている。
参考までに、「日本外需株」の配当利回りを示す
5月までの本決算で示された来年24年度の予想配当金額による。
利回りは【自分の買値】から計算する。当たり前だが重要なことだ。
(配当金額未定のファナックと信越は除外。
神戸精銅所は昨年度の配当を元に計算7)
三菱UFJ 6%
三井住友 6.3%
ブリジストン 4.1%
住友化学 約2%(大幅減配)
日本製鉄 6.4%
三井化学 4.6%
旭化成 3.5%
AGC 3.8%
神戸製銅所 6.4%
花王 2.4%
ORIX 3.9%
ホンダ 4.6%
住友商事 6.6%
丸紅 6.4%
JFE 6.9%
三井物産 5.3%
双日 6.9%
村田製作所 1.6%
商船三井 5.5%
中外製薬 2.2%
キヤノン 4.3%
安川電機 1.1%
税引前で配当総額は約39万。配当再投資の効果と、各企業が
来年の本決算で増配したとすれば40万はいくだろう。
税引後に34万程度の配当金だとして、
それを24年から30年までに複利で運用したとする。
単純に6年間で204万の計算だが、実質半年複利で運用できるので
実はもっともっと資産額が増える。
複利の期間は細かいほどに資産が大きく増える。
資産総額が約1,200万(執筆時点)だとして、
今後10年間の配当金総額が単利計算で340万。
これに含み益が460万に増えたら資産額が2,000万に達する。
日本株の真の上昇相場が訪れるなら、
PBR1倍割れの企業はまだまだ株価が上がると俺は見ている。
グロース株だってまだ含み損の銘柄がある。これからいくらでも伸びるだろう。
配当の件だが、累計340万円分、新しい株やリートを購入できる。
その新しい資産がまた配当を増やしてくれる。これが複利の効果。
株には減配する時もあるので一概には言えないが、今後は日本政府と財務省が
口うるさく要求するので増配する企業が多いと考えていいだろう。
アクティブ運用の利点。
パッシブ(TOPIXのETF)だと利回りが2%前後。
俺の配当総額が利回り4%。なんと「倍も違う!!」
配当総額が違うだけで超長期の複利効果に絶大な差が出ることを
覚えておいて欲しい。金融とは年間リターンが1%違うだけでも
長期では100万単位のリターンの差が生じるのだ。
以上が、「株式投資の未来」に書かれたシーゲル理論での長期株式運用方法。
仮にお金を【1円も入金しなかったとして】資産を増やす方法だ。
天才ジェレミー・シーゲル教授は、投資家本人の入金力がゼロだとしても
超長期投資によって資産を増やすための絶対理論を構築している。
日本外需株は、19年の時点からこの理論をもとに運用している。
この理論があるから母の口座を俺が預かった。
改めて言うが、この運用法について外野が口うるさく非難するなど
考えられない。バカに馬鹿だと言われること以上の屈辱は俺にはない。
ちなみに母が仮に本当のアクティブファンドにお金を預けていたとしたら、
手数料の相場が3.7%(税抜き!!)なので
10年間で投資元本970万から計算して約360万を失う計算になる。
これは仮に評価額が1円も増えなかったとしても絶対に失われるお金である。
この話を母にしたら「そんな馬鹿な条件で誰がお金を預けるの?
配当金が1円ももらえないのと同じじゃない」とあきれていた。
世の老人たちはこの条件で多くの金を失っている。
仮に俺が野村証券で営業をしていたら、罪のない老人から多くのお金を
言葉巧みにだまし取っていたことだろう。
【俺がそんなことをするくらいなら死んだほうがましだ】
人の不幸の元に得たお金は、やがて自らを滅ぼすことになると
聖書にはっきり書かれているぞ。死んでから地獄に行くんだよ。
俺はシーゲル、リンチ、ダリオの絶対的な理論を聖書の
ごとく信じて今日まで運用している。
皆は俺の知識にすがるが、俺もまた賢者の知恵にすがっている。
実績のある賢者の知恵に頼るのは、当たり前の話だ。
エリートの世界では、どこの国、どこの企業、どこの教育機関であっても
実はこんなことが繰り返されているのだ。
基本のキも知らずに物事の進化や発展もない。
改めてここに宣言しよう。
・世間に学ぶな。世間に騙されるな。バカの話に耳を傾けるな。
・賢者は常に正しい。
・賢者の経営する企業の株は上がる(ニデックの永守氏、小部氏)
・その賢者を知るために議決権行使があると知れ。
・賢者を信じることができるあなたもまた、賢者の一員である。
・女性達に言う。良い男を知れ。良い男の言葉を聞け。
・悪い人間から遠ざかれ。悪しき人間が及ぼす影響は害である。
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