長期投資の哲学

blackさんの年後半の運用方針、及びPFに関する考察。

SBI「日本優良株式」　１００点に近い資産配分だが問題もある(*^^)

あとはリバランスと配当再投資を適切に行えば東証株価指数

ＴＯＰＩＸを上回るリターンを叩きだすことが可能。

誤った資産配分

×トヨタ　→１０００株は多すぎる。２００万は完全なる集中投資だ。

　以前にも伝えてあるが、年後半はこれの枚数を減らしていこう。

資産配分が足りない（株式数ではなく、取得総額に対して）

・三菱ＨＣキャピタル

・オリックス

・三菱ケミカル

・住友化学

日本製鉄も２０万程度と足りないが、マクロでは２５年まで鉄鋼需要が

増大する見込みなのでまず押し目がないだろうから除外する。

・配当再投資

６月の配当再投資候補は、上に挙げた４銘柄になる。

業績不振で２４年にかけてV字回復見込みの科学銘柄が有力である。

特に減配を発表した住友化学は最大の狙い目だ。

現在の住友化学は、コロナ時に暴落したブリジストンやデンソーと全く

同じ状態にあり、個人投資家が掲示板で悪口を書き込んでいるなら

それはもう「将来のバーゲン候補ですよ」とわざわざ教えてくれている

ようなもの。こういう時にバカがいてくれると助かる(^○^)

また信用倍率の高いＨＣキャピは何かのきっかけで株価が急落する可能性あり。

オリックスは業績に対して割安の状態が続くのが恒例。これもいつでも狙える。

PFに占める全銘柄の取得総額を４０万から６０万程度にするのが理想。

ただしこの場合の「総額」とは、取得単価ではなく時価で計算する。

有価証券とは定期預金と違って常に価格が変動する。

時価会計にしないとその時々の世界情勢に応じた割安株の判断ができない。

例えば今の時価だと総合化学メーカーが安くて、先週の水曜までは

半導体関連のグロース株が安かった（米エヌビディアの決算後の暴騰によって

東証ではアドバンテストなどが強くなった）

その時々のタイミングで配当再投資の候補は変わる。

再投資の重要性はジェレミー・シーゲル教授が著書で述べている通りで、

株式数の増加、取得単価の低減、業績回復後の増配の恩恵など、配当による

利益を極限化するための行為であって、実はこれを１０年や２０年単位で

続けると資産増加のペースが圧倒的に高まることが実証されている。

「たかが再投資でしょ？　毎年３０万程度を再投資したってそんなに変わるの？」

そう思う読者がいるかもしれないが、とんでもない。

シーゲルさんの研究結果では、マーケット・タイミングを無視して適当な

タイミングで高配当バリュー株に対して永遠に再投資を続けた結果、

なんと超長期でＳＰ５００のトータルリターンを凌駕することが判明した。

君達には大学受験に望むくらいの気持ちで毎年の再投資に望んで欲しい。

なお俺の松井➁「リスク低減型ＥＴＦ」の投資元本は２８０万にすぎないが、

それでも再投資を超重要視してる。その重要性は投資金額の過多に全く関係ない。

・リバランス

割安銘柄と割高銘柄を入れ替える行為だが、ただ単にＰＦの資産配分を

偏向する目的で実施るのも良い。ｂｌａｃｋさんの場合は、そもそもトヨタを

そんなに多く買わずに、仮にトヨタ２００として、残余の８００株分の現金を

ホンダ、安川電機、村田製作所などに分類して２２年４月以降の暴落相場で

買えていれば今日までに含み益が３０万は超えていたかもしれない。

資産配分に注意しないと、最悪３０年で５００万を超えるリターンの差が

生じることになる。これは冗談で言ってるわけではない。

そもそも「株式を買う段階」で誤った資産配分にしないよう注意しておけば

間違えることがない。それを今回は君にしっかりと伝えておきたかった。

２４年にかけて自動車メーカーは半導体不足の解消と貿易量の拡大から

株価が上昇する可能性が高いので、どこかのタイミングで利確しよう。

その際に何を買うべきか？　いっそテルモや大和ハウスを買ってもいい。

前述した配当再投資候補を買ってもいい。

今は候補を決めるだけ。

トヨタが暴騰した時の世界情勢がどうなってるか分からないため、

具体的な銘柄については改めて考えることにする。

すでに十分な投資元本がある日本優良株式には

年後半はこれ以上の資金を投じなくていいと俺は判断する。

お給料を含む投資資金を入れるべきなのは、

優良株式に比べて投資金額が少ない松井「世界覇権国ＥＴＦ」である。

・「世界覇権国ＥＴＦ」～　年後半の運用　～

・分配再投資　（まだPF作成中。実際に行うのは来年以降か？）

こちらは分配を再投資しようにも、分配を生み出す資産が少ないし

利回りも低いのが特徴。ただしボベスパ、タイ、エマージングなどETFの単価が

安いので再投資しやすいのが利点。少額での再投資と考えればいい。

基本的には各国通貨に対する円安と

各国のＧＤＰ成長率に期待して含み益を増大させるのが目的だ。

日本優良株式はインカム（何もしないで得るお金）をかなり重視しているが、

こちらはキャピタルゲイン（売却益）狙いのＰＦと考えて欲しい。

もっとも売却と言っても売るのは君が老後になった時を想定しているが（笑）

覇権国ＥＴＦは、日経平均やＴＯＰＩＸに対してβヘッジを行うことを

意識して作られているので俺のＳＢＩ「世界分散型」に近い構成となってる。

これについてはまた別の機会に説明する。

前にも説明した通り、お給料などの入金はこちらで行うべきだ。

優良株式は、税引前４０万を超える毎年の配当と

トヨタのリバランスだけで相当に資金が用意できる。

覇権国ではリートとインフラファンドをしっかりと買って分配金の総額を

増やしていこう。インフラファンドや福岡リートは利回りが高いので長期的な

再投資のメリットが大きい。タイETFは資産配分が少ないのでこれから積極的に

買おう。分配金もわずかだが出るよ（１.６％？）

あとエネクス・インフラがLINEメールで未記載だったが、持ってるよね？

・リバランス（これを実行するのは２４年以降になるか）

２５年にこうなったとする。中国経済が絶好調。米のＧＤＰを超える。

人民元が国際通貨として米ドルを圧迫。ロシア、中国、アフリカの

ホットライン形成。商品貿易において幅広い国で人民元で決済される。

中国パンダ　取得１００万円　→　含み益５０万（暴騰）

Ｊリート　　取得２０万　　　→　変わらず

株価の上昇によってパンダの配分が大幅に増えている。

俺が君に示した資産配分表を眺めて考えてみる。

現在の現金余力はどのくらいか？　

お給料を次はどのくらい入金できるか？　（入金で不足配分を補える）

それともお給料は貯めておいて、ＰＦ内でお金を動かすか？

例：入金せずにＰＦ内でお金を動かす

パンダ　　→　２０万円分を利確する。

Ｊリート　→　２０万円分買う（１００口。今の時価なら余裕で買える）

すると、今まで分配金ゼロだったはずのパンダが

突然リートに化けて少額だが年６回の分配金を支払うようになる。

しかもリートを持つこと自体が株式へのリスクヘッジになる。

米中摩擦によって中国経済の先行きが悪くなてっても国内リートはたぶん関係ない。

例：２５年の秋、台湾戦争が勃発。

米太平洋艦隊の７割が壊滅、自衛隊戦力の８割が壊滅。

激戦の末に中国海軍も半壊する。

パンダ　　→　大暴落

Ｊリート　→　変わらず　（台湾の戦争なので国内の不動産全般に影響なし）

β値　中国株価　→　暴落　　Ｊリート指数　→　変わらず　

逆相関であるαを取ったのはリートである。相対的にパンダが安くなる。

今度は逆にリートを２０万円分売り、

その分でパンダを買って取得数を増やすこともできる。

つまり中国経済が絶好調の時にパンダを一部利確したのは、次の戦争に備えての

リスクヘッジだったのだ。こうなるとヘッジファンドのレベルだが。

ちなみに米中経済が戦争で疲弊すると、今度はインド、ブラジル、タイが

台頭して世界を支配するかもしれない。世界はどうなるか誰にも想像できない。

このように世界の株をETFで幅広く超長期で持つことは大変に意味がある。

個人的に俺が一番欲しい株はナイジェリア（アフリカで人口最大）のETFだ。

そんなものはまだ発売されてないが。

ダウ掲示板の投資歴２０年。万年素人の諸君らはよくこう言う。

「貿易戦争が続いてる中国の株を買うってバッカじゃねーの！！」

「俺なら天井で空売りしてやるぜ～～！！」

「おらおら。俺は現金をたっぷり持ってるぜ。早く暴落しろ」

↑何度も言うが阿呆である。株を買わない以上、現在の彼らのように日経の

上昇相場にも、ナスダックの高騰にも乗り遅れてしまう。彼らは永遠に何も得るものがないので株価を見てる時間にコンビニでバイトでもしてる方がましだ。

β指数（株価指数）が仮に↑に動くなら、逆に↓に動くか、あるいは相関性の低い資産を保有してリスクをヘッジするのがプロの考え方。それでもダメな場合に

ｂｌａｃｋさんには円高ヘッジとして現金を１割持つよう指示している。

相場とは過去２００年の歴史で７割が上昇の時期なのだから、大切に現金だけを持っていつか来るであろう暴落に備えて待つなど論理的ではないし、相場を何年やってもまともに勝つ方法すら思いつかない時点で頭が悪い。俺は馬鹿が嫌いだ。

間違えることは悪くないのだ。そこから学んで次に生かそうとしない人間が救いようがないのだ。ｂｌａｃｋさんは真剣に学ぼうとしてるから俺も真剣に教えてる。

仮にその年が適温相場で通年を通して株価の変動なくとも

分配金を得て再投資できるなら大きな意味がある。

ただし、このリバランスの仕方は上級テクニックであり、

文章でさらっと説明されて「そうですか」と納得できる人はゼロだろう。

リバランスは自分で経験して覚えるしかないのだが、

それに加えて金融市場に対する深い知見が必要となる。

とりあえずｂｌａｃｋさんは運用者の指示に従って何となく覚えればいいと思う。

例えるなら剣道の練習をしていて、俺が先生となってｂｌａｃｋさんの竹刀を

後ろから握ってあげてる感じだよ。

筆者の運用レベルは個人を超越してることを自負しているが、

金融の常識として個人では不可能とされる市場平均株価指数を超える

パフォーマンスとはこういうテクニックで生まれる。

余談だが、俺の「世界分散型」は昨年の成績において、

投資元本１,０００万に対し、ニデック２００株が１４０万の含み損、ロシアＥＴＦ取引停止という壊滅的な状況に陥りながらも、インフレヘッジのコモディティ関連の先物ETFと株（原油・石炭・貴金属）の機動的な売買、海運企業、総合商社

その他の含み益の増大によってトータルリータンを日経平均株価の下落幅と

同等のレベルで維持した（リターンが約－９％）

年度末の世界標準ＳＰ５００は－２０％

世界の多くのヘッジファンドが－１０～２０％

ゴールドマン・サックスで首になったトレーダーが最低でも３０００人。

日本株のみの運用の「日本外需株」はトータルリターンが１０％を超え、

市場平均を凌駕した。２２年度相場は日本株の方がリターンが高かったのだ。

基本的にリバランスとは、お給料などの入金をしない場合を考える。

俺の運用する「世界分散型」「日本外需株」がそうだ。どちらも

投資元本が１,０００万ずつあるのでこれ以上の入金はせず、

それぞれ自律成長によって評価額２,０００万を目指す予定。

（配当再投資、リバランス、含み益の増大）

繰り返すが、余分なお給料があるなら資産配分の少ない銘柄を

そのまま買ってしまえばいい。

リスクの管理として、我々の資金量を考えれば、ひとつのＰＦにせいぜい

元本を１,０００万程度入金していれば十分だろう。これはあくまで最悪の想定だが、とつぜん証券会社が倒産したり、世界のハッカー集団に乗っ取られる

リスクもある。あとは運用でゆっくりと資産を増やしていけばいいのだ。

もしｂｌａｃｋさんが３,０００万を超える資金を運用したくなったら、

その時は旦那さん名義でＳＢＩや松井に別口座を作るべきかもしれないね。

ひとつのバケツにリスクを集中するなは投資の格言だ。

俺は投資元本２,３００万円で３つの口座を管理してる。

投資総額はｂｌａｃｋさんとそんなに差がないよ。

俺は総額が少ない「リスク低減型ＥＴＦ」に今後は生活余剰金を

入れていくつもりだ。

さて、ｂｌａｃｋさんの新ＮＩＳＡだが、松井証券で持つことを勧めたい。

新ＮＩＳＡの活用法については各掲示板でも激論が交わされてるだろうが、

さすがに一生持つ資産となると銘柄の選別は至難である。

今後も永遠に議論が続くだろう。

俺の現時点での考えだが、賃料収入を当てにできるＪリートがいいのでは

ないだろうか。それも個別ではなく、指数に直接投資できるＪリートＥＴＦ、

同じく日興アセットのAリート、アジアリートか？

死ぬまで売らないことを前提に、しかも減配するリスクは実質ゼロなリートなら

（リーマンでもコロナでも減配はなかった）安定して節税効果を狙える。

俺は企業分析のプロを自称しているが、そんな俺でも東証のどの株が

３０年後も今と同じ配当を払える保証があるかと言われたら、

ＮＴＴ、ＪＴ、ＵＦＪ、三井住友くらいしか考えられない。

他の企業が３０年後にどうなっているかなど想像もできないし、

以前に母にこの件を相談したら

「未来に事なんて全く分からない。今が高配当だからってどうして安心できるのか。私はバブルの崩壊を経験した世代。たとえ最高益を達成した企業の株価が上がったとしてもそれは今の今であって、私にとっては安心できない」と語ってくれた。

母の言葉は重い。皆もよく覚えておいてくれ。

シーゲル著「株式投資の未来」にも過去５０年で繁栄した米国の世界企業が

以下に衰退して消え去ったかがしつこく描かれていて恐怖を覚える。