第21話 尖閣事変1

 中国共産党は追い詰められていた。世界の工場ということで、世界中から投資が集まり、それによって建設したインフラと工場に、安い人件費によって生産した産物を世界に売る。そのことで、ドンドンGDPは伸び、国は豊かになった。


 共産党一党支配であるため、何しろ決断が早いので実に素早い行動が出来る。インフラにしても土地の私有が認められていないので、土地の買収は必要なく道路、鉄道、工場の建設も用地が決まるのはあっという間で、24時間体制の建設も素晴らしく早い。


 リーマンショックを脱却するのに際して、莫大なインフラ投資によったのは有名な話である。一方で、例えば日本では、首相とその取り巻きの決断で、莫大なインフラ投資を決めるなどのことはできない。独裁政権が『戦争に強い』と言われるゆえんである。


 いずれにせよ、中国は急速な経済の伸びを背景に国際的影響力を増していき、その強大な貿易量と投資力を背景に、傲慢な振る舞いが目立つようになった。それを窘めるのは容易なことではなく、アメリカに対してさえ公然と対立するようになった。


 また、自国発のパンデミックを世界に広げその経済を混乱に陥れもしたが、保健機関のトップを金で抱き込み味方につけ、『自分の責任では無い』と口を拭っている。また、数字上は患者数を抑え込んで、一時はコロナ不況を脱却したと誇って見せた。


 ただ、『ゼロコロナ』などという出来もしない政策をとったことで、自らの経済を大きく痛め、供給を寸断して世界に迷惑をかけた。これは独裁者の言う通りに国策が動く弊害と言えるだろう。


 中国に対して、将来の敵と目して反目政策を取り始めたのはアメリカである。日本は基本的にはそれに同調したが、経済の結びつきの強さ故に、経済面での具体的な行動は取れなかった。


 また、当初それに同調しなかったEU諸国であるが、中国の異様な行動が目につくようなり、かつコロナによる被害への反感もあって漸く対抗措置を取りはじめた。

 そして、風向きが明らかに変わったのは、ロシアのウクライナ侵攻であった。


 世界の主要国がロシアへの制裁に踏み切る中で、中国はむしろ援助する方向を示し、北朝鮮を含めて悪の枢軸の3国の立場を確固とした。このため、西欧諸国には自分の経済を犠牲にしてでも、対抗措置が必要であるとの論調が強まったのである。


 このようになると、海外からの投資は漸減し、外資工場は出て行き、これは別の要因であるが中国の経済の大きな柱である不動産業が大きく減速し始めた。

 後者については、元々中国の広大な国土は国有であり、それを分譲するような曖昧なやり方で、ゼロを大きな資産に見せかけてきた。


 その効率の良い優良な部分が尽きてきたのだ。この中で、不動産については明らかにバブル崩壊の兆しが見えてきたが、当局がすでに2年以上様々な手段で取り繕っている。しかし、海外からの投資が減り、輸出が減る経済減速の中で、その対策も限界がきていると見られている。


 また、すでに資源輸入国の中国も、他の諸国と同様に資源高、運賃の上昇の影響をもろに受けて、激しいインフレに見舞われている。この状況のなかで、撤退する外資、購買先の生産国の変更などのために失業者がはっきり増え始めている。泣き面に蜂と云うやつである。


 その経済の混乱ぶりを如実に表しているのが、暴動件数と参加人数の増加である。この暴動については、一時期は街のあらゆる場所に配置されているカメラと、人々が持たされているIDカードによって封じ込めてきた。


 この取り締まりを実施するのは武装警察である。その取り締まる側がインフレによる給料の目減り、実際に買う商品がない一方で、次々に暴かれているお仲間のはずの指導者の巨額の汚職に大きな不満を持ってきている。


 このため、1日の大小の暴動が10万件を超えて、その規模が大きくなり凶暴性が増しつつある。それに対抗するには、国民の人気取りとして、非常事態を作り出してその中で徹底的な取り締まりをしようという目論見である。シベリア共和国の独立のどさくさにまぎれてアムール州を占領したのは人気とりの一環であった。


 しかし、これは世界各国から火事場泥棒という非難を浴びたこともあって、殆ど政権の浮揚には繋がらず、却って国内的にも非難を浴びた。さらに、現地住民に当然の被害が生じたために、ロシアの同類という世界からのある意味正当な非難を浴びて、国内世論を猶更悪化させた。


 かくして、追い詰められた共産党政権は独裁政権が良くやる冒険に打って出る決断をした。つまり、日本に仕掛けようということだ。日本に対しては、国民も適度に反感を持っており、憲法9条などという寝言を後生大事に持つということで基本的には舐めていた。


 一方で落ち目であったはずが、近年の目覚ましい技術開発とそれを利用した産業勃興に、政権と同様に嫉妬から来る焦りを感じている。そして、西側共通の技術開発からの中国の排除の流れから、日本が露骨に中国を排除しようという姿勢に反発を強めている。


 加えて、核兵器の無効化は中国の国民に大きなショックを与えていた。つまり、彼らは大国・強国の証である核保有国と言う点に誇りを持っていたのだが、それを日本発の技術が無効にした。結果として、今までは対日本では絶対に勝てたのに、そうも言えなくなったことを怒っていた。


 これらの分析から、中南海(中国指導部のある場所から指導部を指す)は、尖閣諸島を占領する様子を見せることで、日本の空軍と海軍を吊りだして大打撃を与えることを考えた。さらに、尖閣諸島と有人島である与那国島を中国領にして、日本の威信を叩き潰すことを考えたのだ。


 その際に問題になるのは核無き今、通常戦力では到底対抗できないアメリカの介入である。この点では中国は、日本がアメリカとの関係がきな臭くなるのに敏感に気づいている。


 また。自分達がやられた経験から、アメリカは自分の覇権を脅かす存在を認めないことも判っている。日本はす、でに技術革新でアメリカを凌駕してまだその差は開く一方である。


 今の調子でいくと、確実にまず経済面でも追いつき、ひょっとすると軍事面でも脅かす存在になり得る。そのアメリカの意思の一つの現れと中南海が見たのは、尖閣防衛に対して記者から聞かれたミルトン国務長官が、『日本も力を付けているので自分で守れるはず』という回答をしている点である。


 この質問は中国政府が仕掛けたものである。唯、この国務長官の返事は、すでに核兵器の無効化がされた今、それの脅威を考える必要がない日本は守れるだろうと正直に言ったまでである。


 ただ、米軍が尖閣の防衛で出張ることが無いと云う点は正しい。中国軍は、しかし、慎重であった。今回の紛争には共産党政権の命運がかかっているので、万が一にも敗れてはならないということで、徹底した準備をした。


 緊急に開かれた閣議の席で、丸山防衛大臣が報告する。

「はい、昨日の角田統合参謀長の報告で、現在中国の東海艦隊の根拠地に北海艦隊と南海艦隊の艦船が集まってきています。空母南海大王、東海大王も加わって、全部で46隻に及ぶ大艦隊です。

 それに加えて400機の攻撃機と戦闘機からなる作戦機が準備中です。目標は明らかに尖閣諸島ですね。今日の状況も先ほど報告がありましたが、より先ほどの予測が正しいことを示す内容ばかりです」


 この報告のように、防衛省は中国軍の艦船のニンポーへの集結及び航空機のあわただしい動きを公表し、外務省はこの動きに対して中国政府に危機を煽っているとして厳重に抗議した。


 抗議したのは官房長官川村も同様であり、日例の記者会見でこうした防衛省の発表の中身を改めて説明し、中国への抗議を政府として行ったことを公表した。

「実際に、中国が例えば尖閣諸島に攻めてくるとして、政府はどのように領土を守るつもりですか?」


 マスコミ間で誰が質問するかけん制しあってざわざわしたあと、Y新聞の記者が質問の口火を聞き、川村は用意していた答えを言う。


「この場合は、歴然と艦隊と航空機の動員という行動を起こしているわけですから、国境線を越えた時点で攻撃します。あるいは、わが方に向かって何らかの攻撃行動を起こした場合もただちに反撃します」


 その答えにA新聞の記者が攻撃する。

「それは、憲法に照らしてどうでしょうかね。国境を越えてから一方的に攻撃では、憲法に反すると思いますし、相手が仮に攻撃の行動を起こしたとしても、本当にこちらを撃っているかどうかわからないではないですか?」


 これに対して川村もすぐさま反撃する。

「では、あなたは護衛艦が先に攻撃されて自衛隊員が殺されてからでないと、反撃が許されないということを言っているのですか。憲法はそれを求めていると?」


 このA新聞の質問は、国民から大ブーイングを浴びた。

「人が死んでも、国が滅んでも憲法を守れ、という言い分だ」


 そのような論が大部分であり、擁護する意見は無に等しかった。これは、ロシアのウクライナ侵攻で、実際に独裁国家による軍事侵攻がありうることを国民が感じたことが大きい。


 加えてやはり核無効化である。大量殺戮兵器である核から日本が安全になったということが、防衛であれば武力を行使することの感情的なハードルを下げたのだ。

 従って、閣議では、川村長官の言明を断固として守る、つまり武力を持って反撃することを申し合わせた。


 実のところ、自衛隊員の犠牲を考えて、武力での反撃を反対する閣僚もいたのだが、丸山から戦力化のできた『そら』の性能などを説明することで全員一致の賛成となった。


 中国艦隊は、東海艦隊の根拠地であるニンポー、またはその近海から3つに分かれて出発し、尖閣諸島を目指したが、3つに艦隊を分けている。

 これは、全体の半分を占める東海艦隊、1/4の北海艦隊、さらに残り1/4の南海艦隊である。全体を統括する司令官は、旗艦となった空母東海大王に座乗する東海艦隊司令官黄リョウイ大将である。


 空母東海大王には空軍から派遣されている、陳サイゼン中将が乗っており、出動予定の攻撃機、戦闘機各200機の指揮を執ることになっている。

 艦隊を3つに分けたのは、急ごしらえの編成では指揮に支障をきたす可能性が強いということで、北海・南海艦隊にはそれぞれの艦隊所属の中将の指揮官が指揮を執っている。


 旗艦の空母東海大王においては、レーダーの索敵範囲にもうすぐ魚釣島が入るという、事実上開戦前の最後のタイミングで、白髪の黄総司令官に若手参謀長の政ギョウカイ少将と、空軍の陳チョンイ中将が協議をしている。


 若手の政少将は、名うてのリアリストで、物事に対する冷静な分析と、歯に衣を着せぬ物言いで知られている。


「陳閣下もお知りになっていた方がよろしいと思われるので、私どもの艦隊の問題点を率直に申し上げておきます」

 政少将が口火を切った。


「まず、わが東海艦隊は黄総司令官の下で、弾薬・装備もそれなりに整っており訓練もそれなりのレベルです。しかし、全体の1/4を占める北海艦隊の司令官の民中将は、金で階級を買った軍人であります。

 従って指揮能力の欠如もありますが、その軍の規律は緩んでおり、弾薬・装備にしてもどれだけ定量を満たしているか極めて怪しいと考えています。そして、残念ながら南海艦隊はもう少しひどいと思われます」


 一旦、口をつぐむ政少将を『そこまで言っていいのか』と言いたげに見ている空軍の陳中将は、沈痛な思いで自分の指揮下に入っている戦闘部隊の事を考えていた。

 実際に、今回の出動が決まって出撃する機体を選定し、ミサイル、爆弾を集積して点検しようとしたところ、まず使えない機体が2割あった。

 さらに、ミサイルこそリストの8割があったが、あまり出番がないと言われている爆弾に至っては、5割しか備蓄リストに対してなかったのだ。


『あれは、機体についての部品、ミサイル、爆弾はそれを買ったことにして頭の黒いネズミどもが着服したのだ。動くという機体もどこまで動くかあやしいものだ』

 陳中将は思う。


 さらに大きな問題は、パイロットの練度である。情報部から上がってくる、航空自衛隊とわが方のパイロットの訓練時間では3:1程度の差がある。

 これも、機体の数が揃えばいいという軍中央の、軍に対する浅い認識と、やはり燃料費を着服するネズミどものせいだ。

 今回ようやくそろえたかろうじて飛べる200機の攻撃機のうち半数は敵艦隊の近くまで飛んで、ミサイルを撃てればいい方で、爆弾は殆ど投下できないだろう。


 機体も、結局新しいJH-7は半数であり、半数は古いQ-5であってたいした戦闘力はない。戦闘機もステルスのJ-20、100機をかろうじて揃えられているが、他はSu-27、ロシア製の劣化版であり、このパイロットも飛ばすのが精いっぱいというレベルが半数だ。


 自衛隊は、戦闘機、戦闘爆撃機150機というが、彼らのパイロットの練度ははるかに高い上、我が国と違って頭の黒いネズミは居ない点で、わが方の400機と互角、あるいは上かも知れんな。


 しかし、相手に犠牲を強いることはできるであろうし、生き残る数はこちらの方が多いだろう。結局、中南海の狙いはできるだけ相手を殺して、小日本の政権を崩壊させることだからな。


 陳中将は、その自衛隊の何倍もの自軍の死者、ほとんどすべての兵が一人っ子で両親、曾祖父母の思いを背負っている、そのことを思って暗澹たる気持ちになった。また、そうした兵の命を使い捨てることをなんとも思わない自国の指導者を思って怒りがまた募るのを感じた。


 しかし、集中せねばならない、政少将が言葉を続けている。

「わが方の旗艦はこの東海大王で、御存じのように建造後まだ4年です。流石にウクライナからスクラップで買った遼寧は使い物にならず、今回は加わっていません。

  しかし、姉妹艦の南海大王もそうですが、始めて作った艦であるということから、不具合が数多くあります。中にある司令部は大変このように豪華で立派でありますが、軍艦としては脆弱で司令部としての通信機能も不十分です。


 まず問題は、電磁式として作られたカタパルトの能力が問題です。そのため、艦載機は各30機積んでおりますが、離艦時には燃料を半分、兵装も半分程度しか積めませんので、戦闘艦としての機能は極めてお寒いものです。

 さらに、北海・南海艦隊の実力についてお寒いのは先ほど申しましたが、我が東海艦隊についても相当に問題があります。我々は、それなりに訓練は重ねてきて、必要な練度は保っていると思っておりますが、艦そのもののシステムに大きな弱点を抱えております。


 これは、我が国の兵器体系すべてに言えることですが、数とカタログ性能が揃っていれば満足しており、全体としてのシステムの実用に重きを置いていません。例えば、最新の055型駆逐艦、これは我が東海艦隊に12隻、他の2つの艦隊に8隻加わっている最大の戦力であります。

 この船体は、無論我が国で作っておりますが、ミサイル・システムはイスラエル、艦砲はスェーデン、レーダー・システムはスイス、全体の統御システムをフランスという具合です。全くの寄せ集めシステムの船体であります。


 それでも、全体のアセンブルを国内で理解してやっていればいいのですが、それが極めて怪しく、訓練時に問題が数多く出ております。わが東海艦隊は、引き取ったのちになんとか動くようにしましたが、動作の時間に遅れが出る、実戦時の誤作動などの可能性は大いにあり得ます。

 北海・南海艦隊の055型駆逐艦の状態も密かに調べましたが、何しろあちらは上層部が腐っていますから、問題はそのまま残されているようです。


 結局、かれらの8隻の最新駆逐艦について航行は出来るが、戦闘システムが殆どあてにならないということです。それは、基本的に全体のほぼ半数の数を占めるフリゲート艦も同じだと思います。

 なお、今回宗級の攻撃型潜水艦も10艦が駆り出されておりますが、日本にヘリ空母がおりますし、彼らの潜水艦も出ているはずなのでまず相手になりません。

 ちなみに、敵の日本軍の海上の戦闘艦は我が方のほぼ半分です。つまり、ほぼ信頼できない半数の我が方の艦隊を除けば同数であるわけです。


 私は、艦隊同士のたたき合いになれば、わが方が全滅、日本側が半分または1/3が生き残ると思っております。

 全艦体の乗員1万5千人の7割から8割が死ぬでしょう。日本側も、全部で多分5千人以上の乗員の1/3以上は死ぬでしょうね。それでも、中南海としては、日本の現政権を倒したという目的を達成したというでしょう。

 しかし、わが海軍はその構成のうちの最良の機材の半数及び戦闘員の最良の部分の多くを失うわけですから、10年以上は立ち直ることはできないでしょう」


 政少将は長い話の後、陳中将を見つめて話を続ける。

「そうした、我々の望みは、大幅に日本側を上回る航空戦力です。航空部隊で、日本の航空部隊を退け、日本艦隊をある程度叩いていただければ、我々が勝利の状態に持っていける可能性が高くなります。

 無論、空軍とて、わが海軍と根っこが同じ問題があることは承知していますが、いかがでしょうか?」


  陳中将は、話が終わった後の期待する政少将からの視線を受けて、思わず黄総司令官を見る。しかし、司令官もその視線に目で答え頷いている。

 陳中将はあきらめて、空軍の今回出動する戦闘部隊の実情を説明し話を結んだ。


「結局、我々も頼みは日本政府が発表した、領海を越えない、最初の一発を撃たない限りにおいては、彼ら自衛隊は攻撃できないという点です。まさに、あの奇妙な憲法のお陰ですね。要は最初の一撃の時にどれだけ相手に接近してどれだけの損害を与えるかということに尽きます」


 その言葉に、黄総司令官がため息をついて応じる。

「はあ、そうではないかと思っていたが、空軍も同じであったか。それにしても、客観的かつ的確な分析ができる貴官が空軍の司令官で助かった。これが、買官の司令官であったらと思うとぞっとする」


「その点の人事は総参謀長の明が采配をふるったそうなのです。それで、海軍側としてどのような方針で?」

 陳空軍司令官の言葉に、政少将が応じる。


「こちらも一緒です。どうしても射程が長いと迎撃も攻撃も日本側に有利になる。ですから、出来るだけ近づいて戦闘を始めたい。その意味では、先ほど言われた日本側が引いたラインは有難いですね。

 ああ、いま艦隊は魚釣島から500㎞の線を越ました。今後の、空軍との攻撃のタイミングの調整ですが、わが艦隊は敵艦隊から50㎞程度で攻撃を開始したい。

 出来ましたらそのタイミングの前、そう我が艦隊が80kmに近づいた時点で、彼らに接敵できるタイミングでお願いできれば有難いのですが、いかがでしょうか?」


「ええ、よろしい。航空攻撃は相手から10㎞で始めようと思っている。そのタイミングでは、彼らは殆ど対艦ミサイルを撃墜・回避できまい」


 陳中将が答え、そおに、政少将が付け加える。

「航空機が、音速以下の時速800kmで近づくとして、我々が時速約35kmだから、開戦は我々の艦隊が彼らから100kmの距離ですね」

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