「戦場では前哨戦というのがあります、それは情報戦、諜報戦、それは潜水艦の運用という話にもなりますから、佐世保、舞鶴、新宮、土佐清水市、そこが海岸基地です」

出来合いの手札だけでは物足りないらしかった、それこそ紛れもない軍拡である。

そうしなければもはやどうにもならないという話にもなるだろう、それに気づかない愚か者が多い、少ないならば増やせばいい。

それだけの話である。

覇瀬天狼は紀伊型戦艦（きいがたせんかん）は日本海軍が八八艦隊計画で計画した戦艦である。4隻の建造が計画されていたがすべてワシントン海軍軍縮条約で起工前に建造中止となった。について考える事となった、それはもう開発された、原子力で動く軍艦についても考えた。

それにより、より貿易の懸念は無くなる、更に言えば新宮は米軍基地も移転しているため、それならば、とてもいい感じだ。

地元住民の基地開発反対運動は全て、内通者やスパイ扱い、非国民として検挙した、正確には非国民ではなく、国家反逆罪（こっかはんぎゃくざい）という犯罪となるため、国民としては扱われる。

自称諸葛亮、日本ならば黒田官兵衛、竹中半兵衛、山本勘助が軍師として有名だが、自称の軍師と本物の軍師では脳が違う。

しかし、それは手札をいくらでも増やせて、あらゆる手札を模索できる贅沢な環境ならではの話、まさに富国強兵の到達点だ。

富国強兵は、江戸時代中期にはすでに日本で議論されており、「覇者の説」と批判する儒学者に対して、太宰春台がその著作『経済録』において、国家を維持・発展させていくためには富国強兵は欠かせないことを説いた。更に幕末期に入ると鎖国が原因で欧米列強に国力で大きな差をつけられ、これが安政の不平等条約を押しつけられて多くの苦難を味わうとともに、富国強兵が説かれることになる。ここで、重要なのは幕末期の段階で開国派・攘夷派を問わず、富国強兵の必要性については共通の認識が確立していたことである。攘夷論の理論的支柱となった水戸藩の水戸学においては、既に19世紀初期の藤田幽谷によって富国強兵によって外国と対抗する必要が唱えられていた。

薩摩藩では、島津斉彬が藩主に就任する1851年頃には、しきりに異国船が琉球に来航するようになっており、アヘン戦争においてヨーロッパ諸国がアジア各地で植民地化を進めていた実情が正確に知られていた。斉彬は、藩主に就任するや、日本最初の近代洋式工場群、集成館事業の計画に着手し、富国強兵、殖産興業による藩政改革を勧めた。

開国派の間でも1856年に出された海防掛岩瀬忠震の意見書において、海外貿易を振興して富国強兵を推進する必要が説かれ、老中阿部正弘も岩瀬の考えを採用する方針を立てた。

また、1860年に横井小楠が著した『国是三論』も「富国論」「強兵論」「士道」の三論から構成されている。

公家の岩倉具視も1867年に著した『済時策』で富国強兵を皇威宣揚のために必要な政策として説いている。

従って、明治政府の成立後に富国強兵が採用されたのは当然の流れであると考えられる。

そこから百年以上の時が流れ原点回帰。

「つまり、西日本と中国、朝鮮半島との関係性は極めて重要視しないといけません、もしも、尖閣諸島、南方領土が奪われたならば、それは大変、めんどくさい事になる」