COVID-19の治療薬と予防接種の謎、パンデミックはチートだった

第37話 コロナワクチンの危険性を隠すためにどんな組織が世界的に情報統制を行っているのか（３）

さらに恐ろしいのは、死の商人である軍需産業だ。

『軍産複合体』というのも彼らの別名。

今までの軍産複合体（ディープステート、ネオコン）による軍需産業の“草刈り場”（市場、戦場）は、中東だった。

しかし、今回このブログのタイトルにもなっている通り、プランデミックと自己増殖型（レプリコン）ワクチンというものによって、今まで彼らの草刈り場だった中東から、今度は、その草刈り場が日本になるということが想定されている。

彼らは、目に見える軍産複合体による“戦争ビジネス”から、目には見えないステルス的な、自然現象を装った流行り病（パンデミック）と、それを防ぐ為を装った医薬品による“プランデミックビジネス”へ乗り換えようとしているということだ。

この“プランデミックビジネス”を画策する連中は、今までの『軍産複合体』に対し、言わば『医療産業複合体』と呼ぶに相応しい連中だ。

この、ビッグファーマ（巨大製薬会社）とディープステート（国際金融資本）とWHO（世界保険機関）が癒着し、結託した『医療産業複合体』という連中が、これから、ここ日本を舞台に〝プランデミックビジネス〞を始めようとしているのだ。

2023年11月27日、日本政府の厚生労働省専門部会は、米国創薬ベンチャー企業であるアークトゥルス・セラピューティクス社（Arcturus Therapeutics Holdings、ARCT）が開発した新型コロナウイルスワクチン『コスタイベ筋注用』（ARCT-154）の薬事承認を了承した。

これが、いわゆる〝次世代mRNAワクチン〞で、自己増殖型mRNAワクチン（レプリコンワクチン、saRNAワクチン）と呼ばれるタイプだ。

製造販売は、Meiji Seikaファルマが行うとステートメントされている。

世界中が、まともな治験が行われていない遺伝子ワクチン（RNA系およびDNA系を含む）の失敗を認識し、ワクチンという物から距離を置こうという現時点において、日本政府だけは、さらに危険な次世代型の遺伝子ワクチンを世界中で唯一承認したのだ。

この、自己増殖型（レプリコン）ワクチンは、既存のmRNAワクチンに比べ、自己増殖するので少量の接種で〝高い効果〞があるとされている。

製造は、東京都港区に本社を置くアクセリード株式会社（代表取締役社長は藤澤朋行氏）が、アークトゥルス・セラピューティクス社と共同で設立した合弁会社『株式会社 アルカリス』（こちらも代表取締役社長は藤澤朋行氏）で行われる。

Meiji Seikaファルマは創薬支援を手掛けるアルカリスとレプリコンワクチンの開発製造受託（CDMO）で連携しており、 福島県南相馬市にmRNA医薬品製造工場が建設され、ここで製造されることが決定している。

しかし、薬事承認された、この『コスタイベ筋注用』（ARCT-154）だが、新型コロナ流行の最初期に広がった中国の武漢由来の従来株に対応しているという、この段階においては〝意味不明な薬物〞であり『抗原原罪』を考えると変異型への感染力を高めてしまう可能性が高く、謳われている〝高い効果〞が何の意味なのか皮肉を感じずにはいられない。

抗原原罪（original antigenic sin）とは、例えば、新型コロナウイルスがヒトに感染した場合、次に同じウイルスが感染してきた際に、効率よく抗体産生などが行われるように『免疫記憶』が形成されるが、この最初のウイルス感染に対する『免疫記憶』によって、変異したウイルスに対する免疫応答が起こりにくくなってしまうという免疫的な現象のこと。

実際にウイルスなどに初感染した際に、誘導された抗体やT細胞は『レパートリーフリーズ』と呼ばれる抗原原罪の対象になることが分かっている。

特に、今回の新型コロナウイルスやインフルエンザウイルスのようなRNAウイルスは突然変異を起こしやすく、その抗原性が大きく変化してしまう『抗原ドリフト』が起こりやすい。

抗原原罪によって変異株に対応するT細胞応答が抑制されてしまい、感染症が重症化する恐れがあり、抗原原罪に関しては、詳細な免疫学的機序まで解明されているが、これはワクチン接種によっても引き起こされることが既に解明されているのだ。

既存の新型コロナ遺伝子ワクチンでも、ワクチン接種によって産生されたスパイクタンパク抗体が、新たな変異株への抗体産生を阻害してしまうという『抗原原罪』によって、変異株への迅速な免疫応答ができなくなった結果、予期せぬ臨床結果（感染症の重症化）を招く可能性があることは免疫学においては常識となっている。

今回のこのレプリコンワクチンへの薬事承認の早さは異常なものがあった。

本来、日本の厚労省の新薬の承認の遅さは海外と比べても有名で、さほどの副作用が報告されていないAGA薬であっても数年経過しているにも関わらず、なかなか承認されないというのが日本の厚労省の現状だからだ。

しかも、何の実績も、海外での使用例も何も無く、ろくな治験も行われていない新薬を世界の中で、ただ一国だけ、日本だけが承認し、それと同時に、その何の実績も、危険性も分からない新薬を自国で生産しようというのだから〝異常尽くし〞であると言わざるを得ない。

やはり、これだけの異常性があるのだから『プランデミックビジネス』を目論む『医療産業複合体』の〝見えざるパワー〞が働いていると考えるのが妥当だろう。

既存のmRNAワクチンも、打てば打つほど、ADE（抗体依存性感染増強、Antibody Dependent Enhancement）と抗原原罪によって、益々感染が悪化するということが分かっているが、この自己増殖型のレプリコンワクチンを打ちまくることによって、さらに感染力が増強され、世界の中で、日本だけでパンデミックが起こるという“シナリオ”は想像に難くない。

そして、この“シナリオ”を後押ししているのが、WHO（世界保健機関）によるパンデミック条約の新条約締結とIHR（国際保健規則）改正だ。

それとリンクして推し進められているのが、憲法改正による緊急事態条項の追加だ。岸田総理は、衆参両院の憲法審査会で憲法改正を主張して、緊急事態条項を憲法に追加しようとしている。

2023年10月、衆院憲法審査会の超党派の調査議員団が欧州などでの憲法や国民投票について視察を行った報告書が纏められた。

WHOと岸田総理は、一体何を画策しているのか？

そして、自己増殖型mRNA（saRNA）ワクチンとは、一体何の為のものなのか？

自己増殖型mRNA（saRNA）ワクチンを知るには、まずは、セントラルドグマを知ること。

セントラルドグマとは、英国の生物学者でノーベル生理学・医学賞を受賞したフランシス・クリック氏が1958年に提唱した分子生物学の概念。

それは、一般的な通説やセオリーを説き、遺伝情報であれば『DNA → mRNA → タンパク質』の順に伝達され、逆行は無いとする考え方。

本来、RNAからRNAをコピーする仕組みをヒト細胞は持っていない。

この常識をセントラルドグマと言う。

しかし、セントラルドグマには例外が2つ見付かっている。

1つはレトロウイルスで見つかった逆転写。

この反応は逆転写酵素によってRNAを鋳型としてDNAを合成 （逆転写、RNA→DNA） するもの。

そして、2つめの例外がRNAウイルスから見つかった『RNA依存性RNA複製』。

この仕組みにおいて、RNA依存性RNAポリメラーゼはRNAからRNAを合成（複製、自己増殖）することが分かっている。

つまり、RNAウイルスの自己増殖やRNA合成の仕組みを利用すると、ワクチンもウイルスのように体内で増殖させる事が出来るのだ。

これは言わば、自己増殖型mRNAワクチンとは“殻の無いRNAウイルス”のようなものなのだということ。

自己増殖型mRNAワクチンの仕組みは専門的で複雑だ。

＜その説明は省略＞

＜第３８話に続く＞