COVID-19の治療薬と予防接種の謎、パンデミックはチートだった

第36話 コロナワクチンの危険性を隠すためにどんな組織が世界的に情報統制を行っているのか（２）

いま現在も、火葬場は予約で一杯で、保管用の冷凍庫も頭打ちになる状態だと言う。

日本以外の先進国の国民は、遺伝子ワクチンの危険性に気が付き、2022年以降、追加接種を避ける人が多いが、日本人の多くは政府の推奨に従い、追加接種を受け入れ続けている。

コロナ自体ではなく、ワクチン接種を開始してから日本では超過死亡数が激増し、年間10万人超の〝大災害〞レベルに突入。

『超過死亡数』とは、過去の数値から予測される死亡者数と比較した場合の増加分の死亡者数の事で、ある事象が社会に及ぼす影響（死者数）の大きさを見る指標。

2020年はコロナ禍であっても、ほぼ横ばいで推移していた超過死亡数が、2021年の１回目のワクチン接種以後から右肩上がりで増えていることが分かる。

接種を繰り返すほど、どんどんその数が増加して、2022年以降は例年よりも月に１万人以上の人が多く亡くなっている。

コロナ死者も同様に増えているが、それを差し引いても、ワクチン接種後の死亡者数は、あまりにも多過ぎる。

この数値は、大災害が起きたか戦争でも起きたのでなければ説明がつかない死亡者数だ。

アメリカ軍による東京大空襲で焼き殺された民間人は約10万人だが、同等の〝何か〞が起こった証拠でもあるのだ。

この異常な事態を報道する主要メディアは無い。

しかも、この話題になるとYouTubeでもBAN（弾圧削除）されてしまうという、あまりにも異常な言論統制が今でも敷かれている。

これらは、一体誰の仕業なのか？

性善説ありきで『自分も他人も幸せであれ』と考えるのは、地球上で一番の豊穣の地で育った日本人だけだと言われている。

与えられた情報が本物の情報だと思い込み、その範疇のみで物事を判断し、そこから真実を導き出そうとする行為は、あまりにも愚かなことであると言わざるを得ない。

我々が目にすることが出来るメディアの情報は、全て検閲された後のもので、また、新しい情報（ニュース）というものは、初めから用意されたプロパガンダであるかもしれないということを知っておく必要がある。

1850年代、ロスチャイルド家の中でも“覇王”と呼ばれるライオネル・ド・ロスチャイルド（ロンドン家の初代当主ネイサン・ロスチャイルドの長男）は、その三人の息子たち、ナサニエル、アルフレッド、レオポルド、さらにはウィーン家のフェルディナンドに、後のイギリス国王となる皇太子アルバート・エドワード（エドワード7世）と比類なき親密さを築かせ、イギリス王室の“乗っ取り”の完成を、さらに強固なものとした。

巷で『大英帝国およびチャーチル、イーデンなどの内閣が退廃しているのはユダヤ人の為の内閣であるから』という類いの囁きが聞かれるようになるほど、ロスチャイルド家は王室だけでなく議会にも影響力を持つようになった。

この1850年代、ロンドンでは様々な大衆紙が続々と創刊された。

18世紀までの東インド会社の跡を継ぐロスチャイルド系の商人たちが、エジプト、インド、香港、オーストラリア、カナダからロンドンへ帰ると、まず、ロスチャイルド家（ロンドン家）に現地で得てきた情報を報告し、次に入手した新しい情報を新聞社に“ニュース”として持ち込んだ。

この“ニュース”が『相場』を動かし、それによってロスチャイルド家が、その都度大儲けを繰り返した。

ロスチャイルド家（ロンドン家）は、人々の情報源である大衆紙を牛耳った。

彼らは、このニュース配信の重要性を、この時すでに悟っていた。

1851年、ドイツ系ユダヤ人のポール・ジュリアス・ロイターがロンドンで『ロイター通信』を創業した。

英仏海峡の海底ケーブルを使ってロンドンとパリの金融情報を配信したが、このロイター通信の最大の顧客はライオネル自身であり、ポール・ジュリアス・ロイターとライオネルの緊密な関係は知らぬ者がいない程だったと言われている。

そして、ロスチャイルド財閥は、ヨーロッパのあらゆる“ニュース”をコントロールした。

『ロイター通信』のみならず、フランスの『アヴァス通信社』や系列であるドイツの『ヴォルフ電報局』という世界最古と言われるユダヤ系通信会社を持ち前のパワー（マネー）によって育て上げ、ヨーロッパの情報網を手中に収め、それらを支配した。

1870年、ポール・ジュリアス・ロイターは、ライオネルの“パワー”を後ろ楯にロイター通信社をアヴァス及びヴォルフと市場を分割した。

ロイター通信が、大英帝国の植民地を含む広大な英語圏を担当。

アヴァス通信社は、ラテン語地域のフランス、スペイン、イタリア、南米を担当した。

そして、ヴォルフは、ドイツから北欧にかけての、いわゆるハンザ同盟と呼ばれた貿易圏を担当した。

このうように、担当地域を取り決めて、お互いに“ニュース”の交換を行う協定を結び、世界中のニュースをこの3社だけで独占した。

さらに、彼らは、後の『AFP通信』やアメリカの『AP通信』とも契約を締結することで提携して、その後も世界中の“情報”の独占を継続させた。

1867年の南アフリカでのダイヤモンドの発見、1869年のスエズ運河の開通、1873年のバクー油田の発見、1881年の第1次ボーア戦争、1883年のオリエント急行の開通など、ロスチャイルド財閥が関係したこれらの出来事には、必ずこのユダヤ系通信社の働きによって与えられた“インパクト”があり、その度にロスチャイルド財閥は莫大な利益を得て来た。

この19世紀において、彼らは極東にもネットワークを張り巡らせ、彼らの目論み通り日本の新聞社は外信を欲しがり、日本においての『ロイテル電』は、ロイター通信社の稼ぎ頭になった。

この、ロスチャイルド財閥が張り巡らした貿易商人による情報網は、そのままロイター通信のネットワークとなり、後にそれが大英帝国の情報機関であるMI5やMI6にも繋がって行ったと言われている。

このように、19世紀から21世紀の現代に至るまで世界中の情報や報道というものは、彼らの我田引水の為のプロパガンダツールであり、完全にコントロールされたものなのだ。

そして、ロスチャイルド家は、アメリカ合衆国での代理人を巧みに重層化して、さらに触手を伸ばして行った。

ロスチャイルド家のアメリカ合衆国での代理人として有名なのは、『ジェイコブ・シフ』『オーガスト・ベルモント』『ジョージ・ピーボディ』『ジョセフ・モルガン』等ですが、その中でも『モルガン家』は、米国への進出の際、ロスチャイルド家の代理人であるということが秘密にされていたと言われている。

そして、ジェイコブ・シフはフランクフルト（ドイツ北西部）のゲットー（ユダヤ人強制居住地域、被差別地域）でロスチャイルド家と同じ建物に住んでいた、ロスチャイルド家にとって家族と言える人物。

米国に代理人として派遣されたジェイコブ・シフは、クーン・ローブ商会のモリス・ローブの娘であるテレサと結婚し、クーン・ローブ商会に入り込み、後に頭取にまで昇り詰めた。

このジェイコブ・シフのクーン・ローブ商会を通じて資金を流し込み、ロスチャイルド家が巨大財閥へと育て上げたのが、アメリカ合衆国の“裏の政府”である、いわゆるディープステートの筆頭『ロックフェラー家』だ。

クーン・ローブ商会は、スタンダードオイル社を率いるジョン・Ｄ・ロックフェラーの財政アドバイザーとなり、またメインバンクとなって米国に巨大な“石油王”を出現させた。

今や、ロックフェラー財閥のビジネスは、石油産業や金融だけでなく、軍需産業や医療業界など多岐に及び、その巨大さは、まさにアメリカ合衆国を飲み込んで、全てを影からコントロールする“闇の政府”という存在を作り出している。

そして、このディープステート（国際金融資本）が、FRB（連邦準備制度理事会）という組織に、国際通貨（基軸通貨）である米ドルを作らせ、その米ドルでなければ石油の取引きが出来ないようにしている。

世界で使われる通貨と、世界で使われるエネルギーを支配し、さらには世界の情報をも支配することで、この地球上の全てをディープステートがコントロールしていると言っても過言ではない。

＜第３７話に続く＞