COVID-19の治療薬と予防接種の謎、パンデミックはチートだった

第35話 コロナワクチンの危険性を隠すためにどんな組織が世界的に情報統制を行っているのか（１）

世界中で唯一日本だけが薬事承認した自己増殖型レプリコンワクチンによって〝生物兵器感染〞が爆発！日本がリアル・バイオハザードの爆心地になる！ステルス第3次世界大戦（大量殺人プランデミック）勃発！

という物騒な書き出しで始まるブログに、どんな組織が世界的に情報統制を行っているのかという疑問に対するヒントがあるので、抜粋して紹介する。

出だしのタイトルの意味を理解するためにも『機能獲得実験』（Gain-of-Function）“GoF”というものを知っておく必要がある。

それは、狙った特定の病原体の毒性や致死性や感染力を改変するという危険な研究のことを意味する。

2019年から開始された新型コロナパンデミック（プランデミック）の前の2017年、それまで禁止されていた機能獲得実験が米国で解禁され、ウイルスの危険性を高めるための機能獲得実験への助成金交付が可能になった。

米国政府は2014年から、特定の病原体の致死性もしくは感染力を高めるような危険な機能獲得実験への研究助成金の交付を禁止していた。

しかし、2017年12月19日、突如NIH（米国立衛生研究所）が連邦政府からの助成金を使って、インフルエンザウイルスなどの病原体を対象とする機能獲得実験が実施できるようになったと発表した。

禁止措置が開始された当初は、対象範囲が広過ぎるという意見が一部の研究者から出ていたのも確かだった。身近な危険性が想定されるインフルエンザやMERS（重症急性呼吸器症候群、中東呼吸器症候群）の原因ウイルスに関する研究が含まれていたからだ。

この一時禁止措置によって停止した21件のプロジェクトの中には、インフルエンザを扱うものが8件で、MERSを扱うものが3件あり、季節性インフルエンザの研究やワクチン開発の取り組みが含まれていた。

そんな中、一時禁止措置の実施期間中も、NIHや他の政府関係当局は、この種の機能獲得研究を可能にした場合のコストと利益について検討を重ねたと言われている。

そして、2016年には、NIHを統括するDHHS（米国保健社会福祉省）への勧告を行う第三者委員会であるNSABB（バイオセキュリティー国家科学諮問委員会）は、政府が過去に助成金を交付した機能獲得実験のうち、それによって公衆衛生を脅かしたものは、ほとんど無かったと結論づけ、解禁に至ったのだ。

解禁された新しい方針では、申請のあった研究のうち、パンデミックになる可能性を秘めた病原体を作り出す危険性のあるものをDHHSが評価するという枠組みを示していた。

この研究の中には、より多くの種に感染するようにウイルスを改変するものや、自然界では根絶された天然痘などの病原体を再現するものが含まれる懸念などがあり、また、ワクチン開発や疫学調査は、必ずしもDHHSの審査の対象とはならないという管理としての脆弱な部分もあった。

解禁計画書には、DHHSが検討すべきだとされる要素のリストが含まれていた。

例えば、プロジェクトのリスクと利益の評価や、当該の研究者や研究機関がその研究を安全に行えるかどうかの判断などだ。

また、この計画書では、同じ成果を達成するのに、より安全な代替手法がない場合にだけ実験を進めるべきだとも述べられていた。

このように、一見すれば、厳重にも見えるDHHSの管理プログラムだったが、

しかし、結果的に見れば、機能獲得実験の研究に関してはメリットばかりが謳われ、ほとんど何の障害もなく禁止措置解除の決定が為された。

ハーバード大学T・H・Chan公衆衛生大学院（米国マサチューセッツ州ボストン）の疫学者マーク・リプシッチ氏は、この研究の危険性を『機能獲得研究は、パンデミックに対する備えの向上に対して、これまでほとんど役立っていない。むしろ、偶発的にパンデミックを作り出してしまう恐れすらある。』とウイルスの漏洩を予言的に語っていた。

さらに、このような危険な実験はやるべきではないとし、『もし、米国政府がそうした実験に助成金を交付することになるのなら、格別に厳しい審査があってしかるべきだ』と警告を発していた。

しかし、この“予言”は的中してしまう。

この機能獲得実験の研究禁止解除から、僅か2年後、全世界で新型コロナパンデミックが発生した。

そして、実際に起きたコロナパンデミック（プランデミック）によって発覚したのが、NIH（米国立衛生研究所）傘下のNIAID（米国立衛生学研究所）所長のアンソニー・ファウチ博士が、機能獲得実験の研究を中国の『武漢ウイルス研究所』に依頼していたというスキャンダルだ。

ファウチ博士は、1984年からNIAID所長を務め、新型コロナウイルス対策の陣頭指揮を取ったことなどを讃えられて、日本の総理大臣から格式高い『旭日重光章』を授与された人物だ。

しかし、米国ニュースサイト『バズフィード』が『情報自由法』（FOIA、米国情報公開法）に基づき、ファウチ博士の電子メールの公開を要請し、3200通に及ぶメールが公表されたことで『人類を裏切った男』として彼は矢面に立つことになった。

詳細が書かれている経営科学出版『ザ・リアル・アンソニー・ファウチ 人類を裏切った男』（ロバート・ケネディ・ジュニア＝著、林千勝＝解説、石黒千秋＝訳）は必読。

そして、この情報公開によって、非営利団体である『エコヘルス・アライアンス』（米国ニューヨーク州）に、NIHによって2014年から2019年にかけて総額310万ドルの資金が提供されたことが判明した。

しかも、そのうち59万9000ドル分が武漢ウイルス研究所に流れていた。

人類を裏切った危険な研究であり、人類を狙った機能獲得実験（生物兵器開発）の〝米中連携〞のキーパーソンは、このエコヘルス・アライアンス代表のピーター・ダスザックだった。

ピーター・ダスザックは、武漢ウイルス研究所のコウモリウイルス研究の第一人者である石正麗（シー・ジェンリー）と長年共同研究を行い、十数本の論文を共同執筆していた。

2021年9月7日、議会の場で新型コロナウイルスの起源について、かねてからファウチ博士の関与を指摘してきた共和党のランド・ポール上院議員が待ち望んでいたスクープ記事が提出された。

米国のインターネットメディアである『ザ・インターセプト』が『NIHが中国武漢ウイルス研究所に連邦資金を提供して、人間に感染するコウモリのコロナウイルスの研究を行っていたことが分かった』と報じた。

ザ・インターセプトは、NIHに情報公開請求を行ったものの拒否されていたが、その後、『情報自由法』（FOIA、米国情報公開法）の助けを得て900ページ以上にもなるNIHの未公開文書を入手することが出来た。

公開された機密文章の中でも、注目すべきは、NIHが交付した助成金のタイトルが『コウモリコロナウイルスの出現リスクに関する評価』だったことだ。

そして、ここでも、NIHの公開文章によって、非営利団体『エコヘルス・アライアンス』から、機能獲得実験の研究が禁止されていた期間を含む2014年から2019年にかけて総額310万ドルもの資金が、NIHから提供されていたことが明かされた。

そのうち59万9000ドル分が、やはり武漢ウイルス研究所に流れていたという証拠だった。

この時点で、バイデン大統領と習近平国家主席は、電話会談において新型コロナウイルスの起源をめぐる調査について議論したとされているが、武漢ウイルス研究所での遺伝子操作の実験研究が、米国側の意向と資金で為されていたのだとすれば、その体裁の悪さは非常に複雑さを極めるものだったはず。

しかし、新型コロナウイルスの出現とmRNAワクチンの強制接種（ステルス殺人ビジネス）が『米中合作』であったという事については、それを打ち消すかのように立て続けに始まった『ロシア・ウクライナ戦争』と『パレスチナ・イスラエル戦争』によって人々の目から遠ざけられ、今もなお真実は“藪の中”となってしまい、今だ決着を見てはいないというのが現状だ。

と、ここまでが、今までの、我々が実際に目の当たりにしてきた計画パンデミックを“奥の院”の意志に基づいて実行してきた“尖兵”であるファウチ博士のお話しだ。

実際に、ここ数年間、私たちは、超過死亡者数10万人超えを目の当たりにして来た。

この数字は、例年よりも毎日毎日、約300人多く日本人が死んでいる計算だ。

＜第３６話に続く＞