COVID-19の治療薬と予防接種の謎、パンデミックはチートだった

第30話 日本政府がワクチン接種を中止せずIVMを否定する理由は世界規模のチートだから（3）

2019年

・アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、非政府組織エコヘルス・アライアンスと武漢ウイルス研究所に 6年間で 370万ドル（3億9000万円）の新たな助成金を授与し、コウモリのコロナウイルスに関する機能獲得研究は継続された。

・5月：豪米に拠点を置くサイバーセキュリティー会社の調査チームが、武漢のある中国・湖北省で、PCR検査機器の契約数が前年の2倍に急増していたとレポート。大学や疾病予防管理センター、動物の検査施設での増加が見られた。

・8月：（元の記事には記載がありませんでしたが重要なので追加）PCR検査を発明したことでノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリス氏が死去。

・10月： 米 NBCニュースが 2020年5月にリリースしたレポートは「武漢での携帯電話通信の分析は、パンデミックは、最初に報告されたよりも早く始まったことを示唆している」と報告した。

また、米 NBC ニュースの 5月8日の要約は、「 2019年10月7日から 10月24日まで武漢ウイルス研究所の高セキュリティ部局での通信がなかったことから、その時期に重大なセキュリティ事象が起きた可能性」を指摘している。

・10月6日： 2020年5月5日、イギリスとフランスの研究者たちは 、COVID-19は 2019年10月6日から始まった可能性があると推定した研究を発表した。

・10月18日： ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、世界経済フォーラム、ジョンスホプキンス・センターが、イベント201 と呼ばれる招待制の「卓上演習」を召集し、架空の世界的なコロナウイルスのパンデミックへの対応を計画した。

・11月〜12月： イタリア北部の一般開業医が「奇妙な肺炎」に気づき始めた。

・12月18日： マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者たちが、マイクロニードルを使用して皮膚に埋め込まれた「量子ドット」と呼ばれるスマートフォンで読み取り可能なナノクリスタルを使用して、「患者のワクチン接種歴を記録する新しい方法」の開発を報告した。 この作業は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団から資金提供を受けた。

・12月31日： 中国当局が、WHO に「謎の肺炎」のクラスター例を報告。

2020年

・1月7日： 中国当局が正式に 「新型」コロナウイルスを特定。

・1月10日： 中国が、新型コロナウイルスのゲノム配列を公​​開する。

・1月11日： 中国で新型コロナウイルスに起因する最初の死を記録する 。

・1月20日： ワシントン州でアメリカでの最初の新型コロナウイルスの症例が報告。

・1月23日： 武漢ウイルス研究所の石正麗は、新型コロナウイルスが 2013年に彼女の研究室がコウモリから分離した株と 96％同一であると報告した論文を発表した。

・1月31日： インドの科学者グループが 、新型コロナウイルスに HIV 配列を発見した研究を発表 。しかし、おそらく何らかの圧力下で24時間以内に科学者たちは論文を撤回した。

・2月4日： アメリカで 11人の新型コロナウイルス患者が確認された時点で、 アメリカ保健社会福祉省長官は、新型コロナウイルス感染症に対して、2005年に承認した「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」の傘下に置いた。ワクチンを含む医学的対策への免責を与えられる。

・2月5日： ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は 、新型コロナウイルスワクチンの研究と治療への取り組みに 1億ドル（105億円）の資金を提供すると発表。

・2月10日： フランスとカナダの科学者たちが、新型コロナウイルスに関する論文を発行し、「重要な異常」を説明した。これは、以前のコロナウイルスでは観察されなかった 12の追加ヌクレオチドについてで、彼らは、その明確な特徴が「ヒトへの感染力の追加機能の獲得を提供しているかもしれない」ことを示唆した。

・2月11日： WHOは、新型コロナウイルスによって引き起こされると考えられている病気に、「 COVID-19 」という名前を付ける。

・2月29日： アメリカで最初の COVID-19 による死者が報告された。

・3月5日： 以前に SARS ワクチンの開発を試みたベイラー医科大学のピーター・ホテス博士は、議会委員会に、コロナウイルスワクチンには常に「独特の潜在的な安全性の問題」があったと語った。そこには、「一種の逆説的な免疫増強現象」があったとという。

・3月6日： トランプ大統領は 83億ドル（8700億円）の緊急コロナウイルス支出パッケージに署名した。その多くは、直接的に製薬業界に利益をもたらす。

・3月11日： WHOはCOVID-19をパンデミックと宣言した。

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引用はここまでだが、途中で出てくる機能獲得研究 （GOF）について補足する。

・GOF の研究は、「自然には存在しない特性を持つ」ウイルスを生成する、あるいは、別の言い方をすれば、病原体を改変してより伝染性を高める、または致死性を変更するようにする実験。

・GOF 研究の主要な提唱者の 1人は、米ノースカロライナ大学のラルフ・バリック博士であり、彼は「コロナウイルス学研究のレジェンド」と呼ばれており、また、「合成ゲノム操作技術の先駆者」でもある。

・武漢ウィルス研究所には、非政府組織エコヘルス・アライアンスから資金援助という形で、コウモリのコロナウイルスの研究、つまりGOFを進める資金が提供されていたことになる。

・これは、ファウチ氏が率いるアメリカ国立アレルギー感染症研究所がアメリカ政府から獲得した資金だった。

・そして、16年前の 2005年に制定された「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」が実際にアメリカで施行されたのも注目すべき点。

・この法律の内容は「公衆衛生上の緊急事態の場合に、国家が行う政策に対しての責任を免除する」。 つまり、「緊急事態において、国家は対策に責任をとらなくていい」という法律だが、これが施行されたのは2020年2月4日、アメリカでのコロナ感染者数がわずか 11人というタイミングだった。

・こうやって事実関係を並べてみると、このパンデミックは偶然に起こったものではなく、意図的に周到に計画されて起こったのではないか？ そんな疑念すら湧いてくる。

・というのは、「人間の管理」というコンセプトは2030年までに「世界経済フォーラム（WEF）」なる国際的な組織が掲げている目標ともオーバーラップしているからだ。WEFなる団体はコロナ発生の２ヶ月前にゲイツ財団などと「イベント201」を共同主催した組織でもある。

【新型コロナ】世界経済フォーラムの唱える「グレート・リセット」と新世界秩序

・世界経済フォーラム（WEF）は、経済、政治、学究、その他の社会におけるリーダーたちが連携することにより、世界、地域、産業の課題を形成し、世界情勢の改善に取り組むことを目的とした国際機関。1971年に経済学者クラウス・シュワブにより設立された。スイスのコロニーに本部を置き、同国の非営利財団の形態を有している。

・そのWEFがコロナ禍で掲げるスローガン「グレート・リセット」とは

「新型コロナウイルス感染拡大の危機による直接的な影響を乗り越えるため、世界中のステークホルダーの連携が求められている。世界の状況を改善するため、世界経済フォーラムは「グレート・リセット」イニシアティブを始動する」

・2030年までの社会で起こる（起こそうとしている）「リセット」について語られているが、その中で、私たちが従事する仕事で起こりうる「リセット」については以下のとおり。

・デジタル化された作業プロセスの加速。すべての作業プロセスの84％がデジタル、または仮想/ビデオ会議となる。

・約83％の人がリモートで作業するようになることを計画されている。「絶対的な社会的距離」と「人と人との接触の分離」を行う。

・すべてのタスクの約50％が自動化される予定。仕事を行う人の数の徹底的削減。

・新しいスキルのトレーニングの42％がデジタル化される。すべてコンピュータ、人工知能（AI）、アルゴリズムで行われる。

・進行中の組織変革（リストラなど）を加速する。現在の組織設定の34％が「再構築」される予定。新しい一連の組織フレームワーク、デジタル用のスペースが確保される。

・一言でまとめれば、これまで人が行ってきた作業やスキルをコンピュータや AI が補うようになるということです。

・WEFのクラウス・シュワブ会長が著書の中で主張していることは

「アフターコロナというのは全てAIに置き換わるから人間必要なくなる。

最終的に必要なのは1%のステークホルダーだけ」

第31話に続く