カクヨム日記2022

六月二十五日

　サブタイトルは日付じゃないほうが良い気がする。

　でも、日記だし。

　また後で考えよう。

　フォローしてる作家さんがレビューを書かれると、知らせてくれる。

　そこから作品を読んでは、心が震えたら、感想を書きます。

　どれほど作品が存在するのかわからないので、少しでも面白くて楽しい作品に出会いたいものです。

　作品を読んだ感想を読んでくださってありがたいことです。

　読み専ではないのだけれど、読んでくださった方々の作品も、もっと読みに行けたらなと思っています。

　それにしても暑い。梅雨が短くなるらしい。

　おまけに猛暑。太平洋高気圧とチベット高気圧のダブルサンドで気温四十二度になるんですって。おまけに水不足で電力不足、物価高騰ですか。

　いいことなんて一つもない。

　ないからこそ、探さなければ。

　いい加減、選挙の話、政治の話は終わらせたい。

　早く終わらせたい、と思いながら、後少しだけつづきを書く。

　インフレになったら、生産力を上げねばならない。

　ちなみに日本は、安倍首相のとき観光立国として海外からの観光客を招き、インバウンドで稼ごうとしたのである。結果、観光客が押し寄せ観光業は潤った。

　コロナ禍以降、経済の立て直しとして渡航者を増やそうとしているのはこのためである。

　生産性をあげたくても、日本は多くを輸入に頼っている。上げるためにも、海外から材料を仕入れねばならない。

　アメリカは自国のインフレ対策として金融引き締めを止めた。結果、自国通貨ドルを強めている。

　昨日、アメリカのＦＲＢ・連邦準備制度理事会のパウエル議長はアメリカのインフレを緩和するためドル高を事実上容認する姿勢を示した。平たく言えば、これからも金利を上げてインフレを押さえるから、日本は金利を上げるんじゃないといっているのだ。

　西欧諸国はアメリカに追随して、金利を上げ始めている。　

　金利を上げてインフレを押さえると、株価が下がる。それをアメリカを承知の上で行っている。なので、現在の円安は、アメリカの株価暴落して世界同時株安を引き起こして不景気になるまでつづくと思われる。

　暴落は早くて年内、遅くとも来年以降。過去の歴史から推測すると、暴落は一度では済まず、三回位起きるはず。

　とにもかくにも、現在の市場は高騰し、製品に値段が添加される。高ければ売れない。悪循環にある。

　ところで、二〇〇七年夏に表面化したアメリカのサブプライムローン問題、二〇〇八年九月のリーマン・ブラザーズ破綻を経て世界的な景気後退に陥ったとき、現在ほどではないがインフレとなった。

　このときアメリカはどうしたか。

　金利を下げたのだ。

　下げることに頼らなければ経済成長を維持できなくなってから、アメリカや西欧諸国は狂った行為に走っていく。

　皆さん御存知のとおり、アメリカと西欧諸国は中東で戦争をくり返してきた。

　だから二〇〇九年に旅客機がビルに突っ込むなどのテロが起き、報復として中東で戦争をした。結果、暮らせなくなり困窮する人々が出る。そんな彼らを見たアメリカやヨーロッパのリベラル派の人々は「難民を受け入れろ」と言い出した。

　が、ヨーロッパに大量移民した大半は難民ではなかった。

　自国で暮らせたのに、タダ飯が保証されると知った中東の人々が溺れ死にながら大量に地中海を渡り、多くがヨーロッパに到達してタダ飯を食らい、強姦や殺人、同時多発テロを引き起こした。

　二〇一五年、移民危機である。

　中東を戦場にしてきた西洋人が、彼らに好かれているはずがないのだ。

　翌年の二〇一六年、西洋にとっては政治的動乱の年だった。

　ＥＵの移民政策に反発したイギリスが離脱し、同じく移民政策に反対したドナルド・トランプ氏がアメリカ大統領に当選した。

　得にもならない移民政策に反対した人が現れたことで、アメリカや西洋政治は分裂状態となる。

　ここに追い打ちをかけたのが、気候変動である。

　地球温暖化を生み出している要因の六割近くが水蒸気であり、二酸化炭素は三割弱。水蒸気は自然のサイクルであり、巨大な熱帯低気圧や火山の噴火など、人の手ではどうすることもできない。

　だから、人間ができそうな二酸化炭素排出量を制限しようと、化石燃料の供給を抑え込もうと考えたのである。

　西洋には、気候変動専門の政党が存在し、かなりの議席数を有している。彼らは自らのエネルギー源である石炭、火力、原子力発電のすべてを否定した。

　脱炭素政策とは、原油関連企業への融資を禁止するなどして化石燃料の生産を意図的に制限して原油を掘れなくさせ、冬や雨では役立たない太陽光発電や吹かなければカカシ同然の風力発電など積極的に活用、再生可能エネルギーで電力を得ようと夢をみたのである。

　結果、原油価格が高騰した。

　アメリカは二〇世紀までは、石炭火力発電を使っていた。

　やがてシェール革命を経て、天然ガスを原油と同じ価格で扱うよう取り決めたことで、昔は産油国といえば中東だったが、アメリア、ロシア、サウジアラビアのビッグスリーと言われるまでの原産国となったのだ。

　アメリカでも原油は取れる。が、採掘するより安いからと輸入していたため、ガソリン価格高騰に苦しむこととなった。

　資源国ではないヨーロッパでは、電力価格が数倍に膨れ上がり、多くの人々が暖房なしで越冬せねばならない状況となっている。

　石油は発電所のタービンや車のエンジンを動かすだけに使っているわけではない。電気を生み出し、毎日の食事や衣類、あらゆるモノ作りに使用し、かつ必要な場所へと配送する物流にも使われている。

　石油から生み出されるエネルギーは、社会にとっての血液である。

　化石燃料の価格高騰は、化学繊維やプラスチック製品価格に影響を与えるのはもちろん、バイオ燃料となるとうもろこしや大豆などの穀物は脱炭素の影響で原油価格に連動して価格が上昇していった。

　だから、穀物類はロシアの侵略以前から高騰していたのだ。

　自ら掲げた政策で生産性を落とし、物流を鈍化させ、徐々に日用品全般にまで波及していき、徐々に値段に跳ね上がってインフレを引き起こしていったのである。

　二〇二〇年、アメリカのシェール採掘量はこれまでで最高となったころ、新型コロナウイルスが世界中に蔓延した。

　国や都市の往来を制限してロックダウンを行った同年三月、アメリカは大規模な現金給付を発表。その頃から、さらなる物価高騰が懸念された。

　お金を配れば国民は消費に走る。パンデミックで国内外の物流が麻痺しており、三カ月や半年も遅れている状態では、すぐに物が足らなくなり、値段が上がるのは明らかだった。

　日本も現金給付を行った。が、アメリカや他の国々ほど消費に回らなかった。

　日本人は無駄遣いせず貯金する人が多かっただろうし、支払いに使ったと思われる。そもそも、当時はアメリカやヨーロッパにくらべて、比較的物価高騰が緩やかだった。

　終わらなかった……。

　つづく。