六月二十四日

 つづくと書いてしまったので、つづきを書かなくてはいけない。

 日記だったはずなのに。おかしい。

 カクヨム作品の感想について書いたほうが、書くのも読むのも楽しいと思う。

 

 そういえば、近況ノートに新しい機能がついたらしい。

 いいねボタンですね。


 家でつくったトマトの出来がよくて美味しかった話を書きたかった……。

 プランタでトマトができるなんて。プチトマトはプランタでもできるけど、まさかトマトやきゅうりがうまく実るとは、びっくり。天候が良かったかもしれない。

 昨年の時点で肥料が高騰しはじめていることを察知し、プランタに土入れて、野菜くずを混ぜては肥料づくりをしてるわけです。ゴミも減りますし、悪くない。




 安倍総理が権力の座についたとき、日本の慢性的な需要不足を解消することが最初の目的だった。

 黒田東彦を日本銀行の総裁に指名すると大規模な金融緩和プログラムを実施し、需要が押し上げられ、数十年にわたって続いていたデフレ・スパイラルからおおむね抜け出した。

 つぎに農業部門その他でも改革の努力を進めたことで、企業雇用は増えた。

 小泉純一郎の労働改革を引き継ぎ、低賃金の契約労働者を雇うのがより容易になった。潜在的ニート層はともかく、おかげで働きはじめる若者や年配の人たちも以前よりかなり増えた。

 さらに安倍総理はひっきりなしに企業に働きかけ、もっと女性を雇わせようと女性雇用の進捗状況報告を企業に義務づけた。加えて、幼児教育や保育の無償化のための予算も大量に提供。以前より仕事に行きやすくなった。

 結果、働く女性たちの割合はかつてないほど高まり、いまや女性の雇用率はアメリカ合衆国よりも高い。

 現在の日本では、女性たちが雇用されるのは当たり前として受け入れられており、社会にも求められている。

 真の男女平等を職場につくりだす社会的な勢いがつくよう、政府は管理職構成における男女の多様性を報告する義務を新たに設けようともしている。 

 安倍総理の首相在職期間で、日本のバブル崩壊後の時代に終わりを告げたのである。

 

 次に、日本の軍事力と安全保障態勢を改革した。

 憲法改正こそできなかったものの、二〇一四年の「解釈改憲」によって「集団的自衛」が許容されるようにしたことで、目標は達せられた。

 残念ながらロシア、北朝鮮、中国の驚異に満ちている東アジアにおいて、真の平和主義は現実的ではなく、実行できない。

 これまで私達日本は、戦争放棄と陸海空軍を「解釈」して自衛隊は許容してきた。が、自衛隊の実態は軍隊。他国からもそう認識されている。

 私達日本人だけが、自衛隊は軍隊じゃないですよといって、法による制限を設けて、災害活動などで運営していた。

 ただ、憲法九条の解釈改憲により、これまで設けられていた制約が減ったのである。

 ひとつは日本の再軍備である。

 自国領土が攻撃されたとき、当然だが自衛戦争をすることとなる。でもそれは、解釈改憲前も同じ。そもそも、征服戦争に日本が着手する確率なんてほぼありえない。

 ロシアのように、他国に侵略戦争をふっかけられる経済的政治的な理由がひとつもないばかりか、侵略に乗り出したところで近隣諸国、中国やロシアには抵抗するだけの軍事力、核兵器を保有している。

 ただし、地域内の他国を防衛する戦争に参加する可能性がある。

 台湾有事である。

 燃料など日本の物流であるシーレーンは、台湾海峡を通って入ってくる。いわば日本の生命線。

 物価高騰で生活が大変なのは、日本は輸入に頼るところが大きいからだ。

 日本と台湾のあいだにある琉球諸島の各地に日本は基地を建設。事実上の同盟を地域内の各国と結ぶことを模索しはじめており、四カ国戦略対話の一環となるインド、オーストラリアとの同盟。さらにベトナムにも接近している。

 

 ロシアがウクライナに侵攻したことで、これまでの平和主義を掲げるだけの島国ではなく、他国を食い物にする権威主義の大国に反対の声を上げる位置に日本もいるのだと、認識が改まったのかもしれない。


 安倍総理が約束した二つの大変化は、経済に活力をとりもどし、軍隊の役割を再定義すること。

 でももう一つ、気取られないままもたらされたことがある。

 移民と多様性に関する変化である。

 出生率縮小と高齢化が進む人口に対応するために移民受け入れを経済学者やジャーナリストたちは政府に求め続けてきた。が、政府はそれに抵抗し続けてきた。

 安倍総理が政権をとると、日本ではたらく外国人労働者たちは指数関数的に増えた。

 二〇一七年、永住権へのファーストトラックを設け、熟練労働者を日本に入れやすくした。

 二〇一八年、ゲストワーカー制度を設け、永住権獲得への道筋も含まれており、他の先進国でとられている移民政策と大枠で似ている。

 経済的、地政学的、人口動態的要因によって、日本が衰退していく状況にあった中で、伸び代のある道筋をつけたことで、戦後やバブル崩壊後から続いた旧時代を終わらせたのである。


 物価高騰の理由を書きたかったのにたどり着かなかった。

 また、つづく。

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