このような人が増えるということは集団よりも個人の方がストレス蓄積率に関しても対面が少ない分、下がるだけでなくむしろリラックスして仕事が出来るのではないかと考えている。その他にもマイペースに仕事が出来るため、所得は安定しないが本人が好きなことで生きていくことがベストであると考えるしかないだろう。

これは、あくまで個人的な意見であり、社会を否定するつもりはないが、もう一度国民が有する労働権に関しても見直すべきではないだろうか？なぜなら、現在のように経済が下向きになってくると雇用が保障されている正規雇用従事者のみが労働を継続することが可能となり、非正規労働従事者は正規の労働契約を交わしていないだけでなく、正規雇用社員のように継続雇用の義務を会社側は有していないため、万が一の時には会社の業績に従順する形で職を追われてしまう。そして、仮に解雇となり、職を失ったとしても勤務しなくてはいけない日数に満たしていない場合であっても給料の補填・補償はおろか支払わなくてはいけない分の公共料金なども払えなくなり、労働者自身の生活の困窮の加速など自ら選んだもしくは選ばざるを得ない状態だったにせよ天国と地獄になってしまう。このご時世だからだろうか、求人情報も減少傾向にあることから再就職も望むことは難しく、だからといって働かないわけにはいかない。私が考えるのは“給付金ではなく、このようになった際の労働弱者の救済等を検討することの重要性と経済情勢の立て直しは紙一重なのかもしれないということだ。本人たちからすると職を失うことは死につながってしまうもしくは今までの生活を送れなくなるという先の見えない不安を抱えてしまう。この状況を私はエコノミーサイクルという考え方をするべきだと考えているのだが、この考え方としては労働者が一定の所得を得ることが出来る→消費と貯蓄のバランスの検討→購買率の向上→貯蓄率の低下という所得に比例する形で消費活動が行われていくが、現在では正規雇用従事者よりも非正規雇用従事者のほうが割合としては多く、この割合から考えても就労している・勤務している会社からの一定所得の永続的支給保証が得られているわけではないため、このような事態に陥った際に購買行動ができるのはむしろ正規雇用従事者ではないだろうか？もちろん非正規雇用従事者であっても失職のおそれがない場合もあり、仮に所得が不安定であっても何らかの消費行動は可能である場合もある。しかし、これらを総合しても最大値では約45％程度の消費動向に限られてしまうのではないだろうか？そして、何かを買うにしても製造する会社側に一定程度の需要と供給のバランスが安定しない限り増産をすることは出来てもまんべんなく供給するのは難しく、人材不足の深刻な企業分野ではさらなる人員整理を行わなくてはいけなくなる可能性も否定することは難しい。これでは新しい従業員は雇用することは到底難しく、実行することは出来ないだろう。