第3話:引きこもる人々の能力を活かす ①

私はこのような人は何らかの能力が高いのではないかと考えている。


なぜなら、彼らはどちらかといえば個性が強く、面白い発想を持っているからこそ、通常の概念に当てはまらない別視点からの創造性や独創性に長けていると考える。


最近、見た記事の中に不登校の子供たちが自ら考案した作品や実証例などが載っていたが、これはとても面白いと思った。この例と同様に引きこもってしまった人への支援の一環として、こういう人たちを見つける事も大事なのかもしれない。


だからというわけではないが、彼らにとって何がマイナスになってしまうかといえば、彼らの仕事に対する価値観の相違ではないだろうか?


例えば、営業職をしていて、ノルマを達成できなかった事でもらえる給与が下がるというシステムに対して、「このような数字には個人差があるのだから、これらの問題を解決するためにはお互いにお互いの不足分を埋めるのが普通ではないか?」などいわゆる個人ベースではなく全体ベースで考える必要があるのではないかと考える価値観を持っているのであれば、それは正解なのかもしれない。


なぜなら、全員が同じ労働契約を結んでいるわけだから条件を同じにしなければ労働力の持続性にはつながっていかないだけでなく、一つ間違えると労働力の減少につながってしまう。


そして、何度も就職と転職を繰り返せるだけの能力を持ち合わせている人間はほとんどいない。


だからというわけではないが、昇進や個別評価では個人主導でもかまわないが、昇級、賞与支給に伴う業務の評価等をする際には全体主導で考える事が大事ではないだろうか?


もちろん、勤務年数や勤務評定などは経験に基づく形にはなるが、双方で大きく差が出ないような仕組みを構築してはどうだろうか?


上記に示したのはいわゆる引きこもりの状態にない人たちの評価方法だが、そのような人たちがどのように考えるのか、それはどうしたら正しくなるのかなど支援体制や相互理解を深めてからでないと安易に復帰させるなどの方法を採る事は好ましくない。


これは個人的な見解だが、彼らにとって仕事をすることが楽しい事にならなくてはいけないと考えている。


であれば、会社員としてではなく、会社所属の個人事業主としてテレワーク社員を目指してはどうだろうか?彼らは決して仕事が嫌なのではなく、彼らにとって仕事が恐怖との戦いになってしまっている場合があり、その部分をテレワークなどで補填する事で少しは軽くなり、仕事の楽しさが分かってくると思う。


また、若年層のひきこもりに関しても同様に労働環境をテレワークにしてみてはどうだろうか?そうすることで、今まで知らなかった世界を提供してくれる可能性を秘めているのだ。


もちろん採用に関してもそれぞれの会社の判断に委ねるが、彼らの潜在的な能力や才能を活かすことで思いもよらない結果を生む事も十分に可能なのだ。


 しかし、大抵の方々はこのような人に対して、悲観的な考えを持っている人も少なくない。ただ、このような状態になってからこの心理を考えてもなかなか理解する事は難しいかもしれない。むしろ、何でもないときにこのような人を見る事も多いが、その時から人に対してこうしたいという考えを常に持つ事が大事だろう。


 そして、このような人に対して、同じ業務をさせるわけではなく、一人一人に同じ案を渡して、プレゼンテーションをしていただき、その中から良いものを選んで具現化できるようにしていくことで、どのようにしたら選ばれやすいかを学ぶ事が出来るのだ。


 引きこもるというのは「自分の個性を認めてほしい」「こういうことをやりたい」「こういう事をしていたけどうまくいかなかった」など個々に背景は異なるが、これらは社会との調合性がとれなくなる事、自分の考え方があたかも間違って居ると錯覚させてしまう事など社会とのずれが引き起こすものなのです。


そして、そのズレが大きくなっていき、本人たちが逆に追い詰められてしまうのです。


つまり、この社会に複数のコミュニティーネットワークを整備し、フリーランスのマネジメント会社とは別のいわゆるフリープランニング、フリーデザイン、フリーワークなどを複合した会社を起業として認定する事が出来るのなら、そのように1度社会から離れてしまった人に対しても自立を支援する事が可能であると考える。


もちろん、双方に利得がないといけないが、決して会社が利得の過剰徴収などの行為をしない事が前提だ。


そして、会社はメインカンパニーとして彼らを支え、独立後も一定水準に達するまでは支援の一環として子会社化する事で彼らの財政困難や財政赤字の減少などいわゆる会社を潰すのではなく、会社を伸ばすサポートをすることが大事だろう。


そして、会社がある程度大きく成長するための核となる人材を育成する環境の整備をすることで自殺者の減少や、過剰なストレスによる精神疾患の発症のリスクの低減などが見込めると考えている。


 今は“働きたくない”のではなく、過剰な要求のような“働くための明確な理由”や“失敗や挫折体験による自己肯定感および自尊心の喪失もしくは欠落”など全てが1つの理由ではないということを会社側もこれから働く社員も十分に理解しなくてはいけないだろう。そのような人が働くためにはきちんとした理解とその人に合った環境の整備が求められる。

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