「ケインズがどんな拘束も受けていなかったことから最大の被害を被った人物は、ウィンストン・チャーチルでした。一九二五年に、チャーチルは近代の経済史において一政府がおかしたものとしては最も劇的かつ不幸な失敗の主役をつとめたわけですが、ケインズがその事件を有名にしたのです。失敗はポンドを金とドルに対して戦前と同じ水準＿＿ポンド当たり純金で一二三・二七グレインと四・八六ドル＿＿で金本位制に復帰しようとしたことでした。チャーチルは大蔵大臣でした。振り返って考えると、この失敗は特に不可解なことではありませんでした。イギリスの物価と賃金は、他の国々と同じく、戦時中に上昇していました。しかし合衆国では上がり方は小さく、戦後の景気後退のためにかえって下がりました。そしてフランスでは、ヨーロッパの他の地域と同じく、物価こそイギリス以上に上昇していましたが、現地通貨の為替相場は物価が上昇する以上に下がっていました。安い外国通貨を買い、それで品物を買えば、イギリスの物品を買う場合と比べて、ずっと割安だったのです。

　もしイギリスが、たとえばポンド当たり四・四ドルで復帰していたら、すべてはうまくいったことでしょう。ポンドがこのレートで買われていたら、イギリスの一次産品や工業製品やサービス＿＿石炭、繊維製品、機械、船舶、海運など＿＿のコストは、他の国の物価と通貨の価値を考えた場合、他の国の財貨サービスと足並みをそろえていたはずです。ところが、ポンドが四・八六ドルで買われたので、イギリス製品の価格は競争相手よりも一〇パーセント高くなってしまいました。一〇パーセントというのはかなり大きい数字で、買い手をフランスやドイツやベルネックス諸国や合衆国に追いやるのに充分でした。

　なぜ、こんな間違いが生じたのか？ポンドを金およびドルにたいして以前の交換レートに戻すというのは、イギリスの金融管理が一九世紀にそうだったように、また強固で信頼するに足るものとなったことの証になるはずだったのです。それで、戦争が何も変えなかったことを証明できました。そういう考えこそ、歴史家として専門家の立場からイギリスの過去を管理してきたウィンストン・チャーチルが特に惹かれやすいものでした。またこのような決定にはごくわずかの人間しか参画せず、そこではとかく同調的な雰囲気に流されやすいものです。公的に高い権威を持つ人物が会合で自分の立場をはっきり述べると、他の者は先を争ってその英知を誉めたたえることになります。そもそもケインズのように異議を申し立てそうな人間は招かれません。そういう人々は無責任で、真面目でなく、役に立たないというのです。その結果、金融政策に関する決定は、外交政策の場合と同じく、誤りを隠すように入念に調整が行われるのです。」（ジョン・K・ガルブレイス『不確実性の時代』）

「この間、ケインズ自身は最後の使命を果たしつつありました。パリで、彼はカルタゴ的講和と戦いました。一九二五年には、チャーチルおよび金の専制と戦いました。一九四四年に、四四ヵ国の代表がニュー・ハンプシャー州ブレトンウッズに集まり、金とケインズが名を高からしめるもととなった賠償をめぐる誤りが絶対に繰り返されないよう協議しました。しかし、ブレトンウッズ会談は、国と国との会議ではありませんでした。それは集まった国とケインズとの会談だったのです。ケインズと張り合った唯一の人物は、当時合衆国財務省に勤務し、彼の友人であり弟子でもあったハリー・Ｄ・ホワイトでした。ブレトンウッズの成果は、国際復興開発銀行と、国際通貨基金でした。前者は勝った国の精神を懲罰ではなく復興へ振り向けさせようとするものであり、後者は金の支配に多少の柔軟性を持たせようとするものでした。困った国は、基金からお金を借りて時をかせぐことができるようになったのです。」（同上）

「さらに、戦争の大きな教訓があらためて認識されました。ケインズ流の対応策は非対称的だったのです。それは失業と不況にたいしては有効ですが、逆にインフレの対応策とするわけにはいかないのです。（…）しかし、かつての異端者たるケインズは、いまや正統的な信仰の予言者になっています。まず信じなければ、彼の救済策を効果あらしめることができないのです。

　インフレは、充分に失業を増やせば退治できます。しかし、こんな治療法には、どんなケインジアンも同意できません。ケインズの体系の本質は失業をなくすことにあります。企業の価格や労働組合の賃金の上昇は、直接行動によって喰い止めることができます（私はずっと前からそのような行動は避けられないと考えてきました）。しかし、そうすれば、市場制度に手をつけることとなって、保守主義者のケインズが意図したのとは裏腹の結果となります。それは多くの者が直面したがらない根本的な変化の前兆なのです。

　ほかにも問題があります。経済に対するケインズ流の梃入れは、巨額の異常拠出をともなわずにはいません。前に述べたように、これは健全なことと見なされる一方で、福祉や貧しい人々のための支出は常に危険なことだと考えられます。そして時とともに、ケインズ流の進歩が片寄ったものとなりうることも明らかになりました。自動車はたくさんあるが住宅は不足するとか、煙草は豊富に出まわっているのに健康にたいする配慮がお粗末だといったことです。」（同上）

　日本は民主主義ではなく民主主義の皮を被った封建的身分制でありその公的信用の本質は徴税運用にある。つまり日本において公共投資とは公的雇用の安全さを確保するための収益を金融取引と不動産運用の利ザヤで稼ぐことでしかなく、その要素を社会保障の労働保険と分けてもそれは地域経済の最低身分保障制度でしかない。ただし米国が占領時に介入した資本投資の分割規定だけは別でそれが信用創造の基幹として個人の民主主義的教養を表現する采配になるが、システムとしては依然として官僚奉公の儀式でしかないので教育的な個人ローンの負債借り入れが企業融資の社会身分保障の収入源として措定される。これに労働者と物価の賃金水準の名目は関与していないが、需要の増加というものを米国物価指標の金融政策として定義しているから、消費税を下げた方がいいという要請が出るにもかかわらず国内的産業の需要は株価の金融取引材料の名目金利としてしか関わらないので、消費税を税関代わりに外貨立てをすることと実質的に変わらない。日本の景気の良さは米国の軍需要請か技術の資本提供によるものでしかないので、貿易摩擦が生じるほどの輸出が可能な場合は円高になるが輸入とは円安の構造的脆弱さを参入障壁として隠すための手段であり、日銀の役割とはこれをいかにも円が需要を牽引していますよ、と広報することにあるのであって今回の指値オペはこの詭弁が限界にきたことを物語っているだけにすぎない。

　消費税やガソリン税などの税は金融取引価格の変動を受けない景気観を映す鏡として考えられており、政府の民主的信用のなさや公共事業に関する完全な一方性から公的雇用の解雇と表裏一体の関係にある。これを他国との比較で消費税などの低減を主張するのなら、民間雇用の需要を増やすことで経済的収益性を高めることが前提でなければならないはずなのだ。そうでなければ、雇用された労働者の流動性は固定されたまま金融取引で儲けた人間が単に消費のブームを引き起こせば経済が循環すると考えるような楽観主義を基に政策を規定することになり、それが社会保障の観点から投影されて反映される。賃金水準と金融取引の身分保障を一括で所得税の割合に還元することはできないから、この準拠で考える限り企業が価格を下げるためには労働者の賃金を下げるしかなく、そのコストカットの移転は不動産や年金保障などの投資信託事業で回収しなければならず、医療負担などの消費が何らかの要因で高まった場合には高齢者の人口と労働加入の年齢差から割引された額が生まれてくる世代の負債としてのしかかることになる。これを近代の経済理論から見て間違っているというのは、もちろんその通りだがそれだけではなぜ日本の状況がこれほど悪いものになったのかの責任をすべて政党政治のかじ取りであると主張することになる。つまり自分たちの金融的身分保障の水準からものを言っているだけで政策実現のためにどのシステムが問題になっているのかを藁人形論法にすり替えることでしか議論できなくなってしまう。そこでどこが議論の問題になるかを考えなくてはならない。

　現在の日本で問題になっているのは教育・子育ての論理をどのように就業と価値創造の技術にすることができるかということである。この水準の収益が大学提携の企業競争や公務員の金融取引や不動産運用の利ザヤで潜在的にすべて吸収されつくすようなシステムになっている状態ではどんな議論も成立する余地がない。それゆえ、民主義的な意見形成のシステムが貢献度報酬による評価に立脚しないような政治はそもそも無価値である。誰がどんな政策で多数票を取ろうが、株を買って儲けた方がいいのなら金融政策の責任を政府に取らせて需要喚起策を取らせ続けること以外に言えることなどないからだ。しかしいままでのあらゆる経験から言っても、こういうことをいきなり主張してそれがまともに機能する可能性は皆無であり、ほぼ確実に反動キャンペーンに利用されるのが落ちである。そこでまず財政政策の是非について考えよう。現在積極財政はなぜかケインズの主張を額面通り受け取り借金をして貨幣の流通速度を上げれば問題が解決でき、それは需要がインフレになるまで続けられるべきでありそのための資金は国の無際限に借金できる国債発行で賄うべきであると考えられている。これに対する反論は大量に存在し、その点について議論の余地があるとは思わない。しかし、ケインズが流動性選好を抑えて信用創造に対する物的価値単位を規定して取引するようにすべきである、というアイデアについてはなぜかまるで議論されない。奇妙なことにこの主張はベーシックインカムか軍票理論のようなアナロジーでしか考えられず、すべては０か１かの流動性を金融取引として信用されるかにかかっていると言わんばかりなのである。なぜ貨幣の流動性を抑えつつ物的価値単位を規定することを借金からの投資で賄い、その限定された需要を増加させるような政策がとれないのだろうか。その理由は単純で日銀には信用創造の機能がなく円の名目金利を安定させるための国債を発行する機関に過ぎないからである。日本で信用創造と借金をすることが＝（イコール）なのは米国の金融資本が日本の外貨立てを正当化するための統制手段だからにほかならない。ここにこそ日本が金融政策しか積極的にとらない理由の核心があるのだと言っていい。もちろん通常の意味ではインフラや研究開発などに資金を提供することも財政政策だと言える。しかし日本の場合、それは公務員雇用の身分保障を賃金として建て替えているだけであり、決して貧困の改善や雇用創出を目的として財政政策を行っているのではない。海外インフラへの投資や労働者団体との賃金交渉はこの論理で行われるのであって、企業間調整の物価を高止まりにしておくことの悪循環とは別問題なのだ。

　次に制度設計の意思決定の問題について考えよう。いままで日本で行われてきたことは多数決ではなく、党派議員の得票数をできるだけ多く集め、それが国民の全体の意見であるかのような宣伝を繰り返し、そしてその政策的反映は多数の意見を無視して政治的内閣にとっての多数決を取ることだけで立脚してきた。しかも議員票の実質は過半数を特定の党派が取る場合にだけ選挙と議会を開くという前提条件でである。合衆国のように州ごとに特定の派閥が得票を集計し、数度の議員選挙基準を満たし、政策的な責任候補を選ぶというシステムとは違い、あらゆる政策において投票と選挙のことしか考えない政治家たちによる専制が多数決を名乗っている状況を正当化するのにどんな先験的な民主主義理論を持ってこようがまともな政策も実行されたことがない国の主張など努力目標としてすら無意味である。日本で民主主義と言っているのは憲法を守れという名義条項でありその本質は国体の道徳的行為に属する規則体系の謂いにほかならない。こんな水準ではどんな民主主義を守れという議論も成立するはずがない。ただ予算案を通す仕組みとして形式的な仕込みが毎度毎度行われているだけだ。科学的な説明責任も外交的な説明責任も経済的な失策の説明責任も取らない国の代表が総理大臣と呼ばれているが、もちろんそれには行政的慣習の伝統が染みついている。問題となっているのは個々人の意志が民主主義を憲法として守ることができるかではなく民主主義の実質的な権利を守るための法が権利としてどのように守られるかなのに、そんな議論はすべて独裁として排除されている。そもそも立憲君主制は議会を自由という見世物が演出される場を権利と表現することに形式的な措定を置いているのだから、権力の代議制を置いておけばもうそれだけで十分に自由というわけだが、そんなことが通用するのは弁護士だけである。日本の意思決定システムを左右しているのは断じて議会ではない。その証拠にコロナ対策の機能で議会でまともに回答されたことは一度もない。五輪の時もまったく議会での合意など皆無だった。個人としての意思表明がいかなる党派で形成されようがシステムとして民主主義は実現されてはいない以上、意志決定は行われていない。そこで意志決定は何で行われるのかを考えなければならないわけだが、日本で意志決定が行われるのはゲームだけである。なぜならそれが経済的確率性をギャンブルと同一視することの根底だからである。

　なぜギャンブルと経済的確率性が同一視されるのか。それは身分秩序にとって意志決定そのものがリスクだからだ。ゲームは身分の問題を一時的にであれ相対化してしまう。だからゲームとは金銭取引を有するギャンブルであるという規定でその意志決定の要素を抑え込まなければならないのだ。この問題とカジノを公費で建てるとかいう問題は何の関係もないが、まさにそこに政治的扇動を行う余地が存在していると言えよう。その要素を最大限増幅して伝えなければならないというのがマスコミのメディア戦略の一環である。実際にはその戦略はことごとく外れているが。確かにギャンブルには意志決定の要素を身分とは関わりなく実践できる要素が存在するが、だからといってそんな非効率的な方法で経済的確率性を定義しなければならない必然性はどこにもない。本質的にギャンブルは試行に対して期待値の配分が常に同一な無記憶性の再帰だが、経済的確率性のアーキテクチャサイクルは試行に対して損失補償の確率密度分布という有限記憶時間を持つからである。この議論は対人戦の双方向対数でも成り立つのだから、意志決定の前提に一定の間主観性が必要になる。しかし形式的統計性では単に個人の試行の平均値を求めるだけなのでこの二つは同じ確率分布を持つということになってしまう。クラスター化のような要素は注意して扱わないと穴をあけてからその周りに円を描き込むという後付け議論にすり替えられてしまうのだ。この問題は公的には同じ観点の人間だらけで構成されていると、その場の雰囲気だけで社会的意思形成が行われているように思えてしまうという一般的経験化と非常に似通っている。リスクヘッジを行う要素が全員の運命共同性ならどんなリスクを取ることも全員のリスクを増やすことになるという議論に傾きがちなのは必然的だが、だからといってそのような議論はなんら必然的な正当性を持っていないのは当然である。ただしマネーゲームはいいのである。なぜならそれは「貴族のゲーム」であり、その負債を非正規雇用の労働者に負担させればいいだけだからだ。そこには何ら意志決定は伴っておらず、ただ「あのときこうしておけばもっと得したのに」という感情だけがあり、バブルがはじけたら政府がその要素を補填せざるを得ないからだ。なので「庶民の遊び」であるガチャは「ギャンブル」なのである。

　ガチャと一言でいってもその種類や形状は様々だが、ここではアプリゲームで利用されるキャラクターや武器の確率的な排出演出のことを指す。ガチャポンのようなカプセル化の内部アイテムの排出機械のようなものもグッズの確率的封入単位のランダム性としてみればそれなりの意志決定と言ってもいいかもしれないが、全体としてみれば狙いのグッズを当てるという目的の試行回数なのでこちらは金銭単位と物質単位の間には割と兌換性の余地がある。なのでバーチャルアイテムとしての機能に特化したコンテンツの排出機能としてのガチャに狙いを絞ることにする。どうしてガチャを引くということが意志決定になるのだろうか。それはガチャを引くタイミングと意図が性能と物質的価値単位のマッチング評価の指標になるからにほかならない。これが労働の心の支えとして与えられているのは、ギャンブル的な試行が偶然の運で満たされるかもしれないからと期待しているからではなく、選択の自由に対してキャラクターや武器の使用が仮想世界のインタラクティブに対して正の相関を有するからである。もちろんこれは理想形として説明しているのであって、ガチャの確率があまりに渋いものであったりキャラクターの性能に選択の余地がない場合にコンテンツの設計に対して不満が出ることもありうる。往々にして企業的な集金目的からガチャの試行回数に厳重な制限が設けられていることもあるだろう。しかし重要なのはそこではなくある排出パッケージに対して選択の意志決定とマッチングの貢献度指標をあらかじめ計算しておくことができるという点が重要なのだ。というのもガチャの観点を逆から見れば、ある特定の経済的観点において、キャラクターの魅力や武器の性能を評価するようなプラットフォームの自由な意見交換が可能であり、かつそのような物質単位を購入の確率的指標として分配することができるという正のインタラクティブを設計することができるということだからだ。こちら側の要素はトレーディングカードゲームのパッケージとして販売されている封入単位の議論とデッキ構築の論理に近い。TCGをトランプセットの確率的期待値を求めるポーカー勝負のようなものと同じにできないのは、このカード単位の性能評価とデッキ構築の創造単位がプレイヤーのキャラクター的なレイヤー視点からネットワーク化されるという理由によっている。とはいえゲーム環境の変遷と金銭的兌換価値の取引価格は完全に切り離されているわけではないので、ガチャよりも転売や売り逃げの問題が起こりやすいというデメリットがある。この問題はデジタルカードゲームでは起こらないが、ユーザーのキャラクターとしての表現手段を物理的レイヤーで規定する手段があるとは限らないため、金融取引指標と似たような欠陥が起こってくる。それはユーザーとゲーム体験との間にある乖離をシステム的な現実性として問題提起できないという双方向性の排除である。実況者を活用する場合でも寄り合い所帯じみた不満と興奮のはけ口というもので終わってしまう可能性がそれなりに存在するのだ。

　ゲーム間プラットフォームに公共投資を行ったところで政治的意志決定のシステムに必要な意見交換を生み出すことができるとは限らない、というのは明らかに正しい。これはゲーム開発の企業を支援すれば創造的な制度設計が行えるという意見と同じではないが、プラットフォームの設計におけるいかなるモデルもそこから参照できないという意味ではない。ではゲーム間プラットフォームから政治的に利用できるモデルとは何なのか。それはパッケージ封入単位の取引価格をキャラクターの意志選択の自由から物質的な価値単位を創造すべきであるという信用性である。つまり「子育て・教育」パッケージ、「起業・保険」パッケージ、「通信・設計」パッケージ、「文化・配信」パッケージの複合性をレイヤー間のキャラクターの分割ユニット単位として性能評価していくロバストの構築が要求され、それぞれのサービス購入の負債を公的に担保しつつそれぞれの物品的な構成においては外注的な需要をネットワークで繋げつつ、正のインタラクティブを生み出すような組み合わせの編成を名目価格の指標として損失補償の分散として労働者の雇用を促進するという方法で金融取引の流通を安定化しつつ、物価をサービスの効率性の改善から引き下げていき、消費税やガソリン税などの税率もトラフィックの需要に応じて可変的にする。法人単位での資金提供という形式を取らずに、ネットワーク効果の潜在予測を広告代理料金として置換しつつ、そのアクセスの精度を自動化されたアルゴリズムのページランクから公正の貢献度指標にしていくことで売り上げの効果に影響を与えることをキャラクターの文学的モデルに代理表象させる人気投票で結果の数値を公開する。おおよその目安であるが、これらのことを行う必要がある。この信用創造の根拠はメルトダウンの召喚による壊変サイクルアーキテクチャの象徴分割であり、象徴天皇制の基軸通貨と軍事占領性の特権的自然法に対して二重の空白を誕生させる相姦性から、愛を言葉にする。