　プラットフォームの要請は正のインタラクティブを増やしネットワーク効果のマイナス面を縮減するようなやり方でリソースと情報のマッチング比率を最大にするようなアーキテクチャのサイクルを構築することであり、パイプラインの要請は特定リソースの固定部分の流通を確実にするためのラインを外部の障害から守るための連携を垂直的にであるか水平的に維持することにある。この二つのどちらが公営的であるか民営的であるかは政治体制において決まる。ただし近代の基幹的な法制度はほぼパイプライン型であるので仮に規制に対する一定の留保を持つべきであるとしても基本的にはプラットフォームの要請をどのようにパイプラインの問題に対して介入していくかの課題であると言ってもいい。この方法は主に報酬系のサイクルとギャンブルを組み合わせた経済循環だとみなされることが非常に多いので、まず登録者とアクティブユーザー、双方性の志向を持つかどうかの言葉であるインタラクティブとそのサイクルの正負から確率的なページランクを有するプラットフォームについて考察していく。

　プラットフォーム管理のよくある誤解として登録者数の多さが経済的な利害関係の多さであるという判断があるが、それはアクティブユーザーのインタラクティブが正の相関性からネットワーク的な拡張性を有するかの貢献度の指標がなければ惰性的な増加を意味するだけの名目指標と何ら変わりがなくなってしまう。それだけならパイプライン型でも流通と動員性の割合をリソースベースの組み合わせとして管理するという手法で考えられていた。しかしパイプライン型ではインタラクティブのネットワーク効果がどのような観点から評価されるかの指標をリソースの固定資産の影響比率からしか割り出せないので、成長は常に観測が終わってユーザーの爆発的な創造が切れた後になんらかの資産価値を取り出そうとしてネットワークにおける負の効用のリスク管理に無駄な労力をかけるという結果になりやすいのである。そうなった場合、その費用を回収するための手段は固定資産税と取引手数料や消費税の組み合わせでしなく、アクティブユーザーがますます離反していくような制度を垂直的に規定していくことしかできなくなる。これはクロスサイド効果のような生産-需要のプラットフォーム利用者の創造力の相互性を経営観点の統制からコストという概念を固定的な流通ラインとして消費者やユーザーに届ける労働力と定義することしかできないゆえの視点上の制約と言える。そのため、それに対抗する規定は水平的な団結をコスト的な管理に対して支援するような名目指標の護持ということになるのだが、それは価値創造のためのリソースを奪われているという言説でしかないため正のインタラクティブを生み出すようなネットワークというよりは単なる意見政党の結成という規制管理を厳守する立場になる。

　プラットフォームにおいてもリソース管理が重要でないわけではない。しかしそれは特定の所有形態であるというよりも、情報的な集約を収益性の分散から損失補償するような管理の価値単位であると言える。たとえば大手通販サイトなら、個々の商品に関する流通形態を生産ラインから保有するのではなく、その商品をどのような消費者が求めてより迅速にアクセスし、その行動の有用性の評価を繰り返せるかという予測情報の分析が迅速かつ効率的に実行されることが価値単位の創造であるので、そのような予測を迅速に行えるアルゴリズム適用についての意思決定や意見交換のプラットフォームは極めて重要なリソースツールであると言える。ここでパイプラインの水平統合というラインから垂直的な行政に対抗するためのリソース管理を考える場合、個人的権利に対して情報リソースを公開するような何らかの文書規定を法律で管理するということになり、それはプライベートの規制に表現の自由を置換するという悪循環を生み出すので、この情報公開はただの監視という負のインタラクティブを促す効果しかない。確かに権力がインフラに対して不正な行為をしないように監視するというのは間違いではないが、それはシステム的な観点から取られているのではなく、単に統合性の規格から個人の表現の権利を意味しているにすぎないのである。これは個人に犠牲者の役割をシステム的に誘導し、その責任を特定の誰かに取らせて圧力をかけるという同調意識と何ら変わりがない。システムがなぜうまくいかないのかをシステムの責任者の権利問題にしても同じことが繰り返されるだけなのに、それが繰り返されるのにはインタラクティブの指標が何もないこと、その理由が個人の性格の問題に帰されてその主観的内在が罪の監視から問われていることに原因がある。自分の罪が問われて、それをおとなしく認めるかどうかは道徳的問題でシステム的構築の課題をどうにかしているわけではないからである。

　道徳的な罪を問われている人に対して自分でどうすればよいのか考えろ、ということほど惨いものはない。それは不可能なことを要求しておいて、その不可能なことから逃げることも封じるべきだと言っているに等しい。道徳的な罪について考えるよりも、どうして自分の行動には正のインタラクティブがなく、負のインタラクティブしか持てないのかを考えた方が共有すべき前提を考えるうえで非常に有益である。問題なのはこの問いが固定資産のコスト的な観点から被害に置換した時の負債として流通管理が考えられることにある。もちろんある被害が起こったことの負の効用は軽視すべきではないが、それがその人間の性格的な問題に帰されるべきかどうかは疑う余地がある。もしシステム的な問題から道徳的な罪に問われない唯一の方法はより大きな損害賠償を別の誰かに与えることだ、と考えるとするならば、この連鎖は無限に続き、その責任追及と闘争は終わることがない。逆にシステム的な連関が正のインタラクティブを封じるように意見交換の流通が規制されている、という場合は、それに対抗することは単に被害の状況に対する責任を負わせるだけでなくそのシステムの規制に対しても管理の垂直性や水平的な監視規格の固定化が起こっていないかを問う必要がある。役割論理の名目指標に縛られて、可能な対応の柔軟性の幅を狭めることで労働者の権利を守っても、それは根本的な解決ではなく、単にコストカットの名目にいいように利用されているだけかもしれないのである。重要なことは競争性と正のインタラクティブの間にある相関性が有益であるかどうかであり、単に投資水準の規模の拡大や買収的な合意の取り付けに道徳的な規制をかけるだけでは情報的な統合が一切無視されることになりかねない。そこで貨幣の融資情報と金融決済の価値創造を信用取引から分離するような次元縮退が行われなければならない。

　プラットフォームを公共投資に利用する場合に私が次元緩和ではなく次元縮退をするべきだと言っているのには二つ理由がある。一つは単に次元緩和をするだけでは金融取引の流通速度の過剰を押さえることができないということである。確かに公共支出を借金をして賄ってもそれだけではインフレにはならないが、それが金銭が必ず実体経済＿＿＿この場合はモノ同士の取引という意味だが＿＿＿に限定されなければ株価の指標に物価が敏感に反応してしまう可能性があることを否定できないということである。雇用創出と公共投資が一意的な相関を持つというのは過去のことで、円が基軸通貨に対して脆弱である構造を批判することなしに緩和を許容しても一部の投資家に有利に働くだけなのはわかっており、それが物流に還元されるわけではないということがインフレを起こすのだから、それは潜在的失業率の高さを労働者雇用の安全さで確保するという需要の低減と完全に両立する。もう一つの理由は日本の場合、徴兵制がないということが軍備費用を全面的に税収で公的に運営しなければならないという暗黙の前提があることである。徴兵制がないことが税収を引き上げる根拠にはならないというのは経済理論だけを考える場合の話であり、近代的な民主制のほぼすべてに徴兵制度は税収の代わりに軍事的な機能を政治的発言権の代補として導入されている。この前提は時代錯誤のように思えるかもしれない。しかし日本が被占領国家であり、帝国日本の立憲君主制を天皇の勅語という形式からGHQの占領政策と財閥の解体と公共投資による土地分配という政治的分割を行うのに天皇の平和宣言のようなものが経済に何の影響も与えないと考えるとしたら、それはかなり楽観的であるように思われる。私自身のストーリー構想では、明治維新政府の軍事改革が廃藩置県に伴い幕府の身分制と神仏体系の解体からの民兵化を進めていたが、その過程で天皇を神輿の玉にするという儀礼すら攻撃し始めるほどの自由精神を恐れて天皇の勅語に委任命令を一元化したところ、命令系と政治的独立との間に短絡が生じ、家系制度の官憲や技術顧問などの特権の地位すら相対化する全面的徴兵化が進んだので、それを太平洋戦争の敗戦の結果に結び付けてGHQが武官と文官たちにそれぞれ独自の特権を与え協力しないよう楔を打ち込み、警察に独自の統合性を付与したという感じである。それが大学入試試験の労働徴兵の学歴特権（キャリア）である。なので潜在的な世界観では幕府軍（GHQ）が神仏の生態系から身分制を「復興」したことになっている。だから官僚や技術者の特権が必ずしも賃金水準ではなく俸禄の安定性で測られることになり、規制改革は流動性とリスクの増加という論理だけで語られる。もちろんこの問題が平和憲法による固有戦力の放棄という規定から労働の義務という形式に委託されていることが象徴的に問題であるのであって、実体経済の測定に直接の影響があるというわけではない。だが政治制度と行政的な発言の乖離が至る所に見られる状況でこの問題を無視するのは官僚的特権に学術的な根拠からしがみついているとみられても全く根拠がないわけではないと考えざるを得ない。というのも国家の経済的発展が平和維持のための戦略目的だという主張と平和憲法による固有戦力の放棄が国際的な平和を維持するための普遍的権利だという主張は自衛隊と日米同盟の兵器購入の負担による乖離から双方に固有のイデオロギーを生み出すまでになっているのに、この両者の間にいかなるインタラクティブも文字通り存在していないからである。

　ではどうして次元縮退が有効であるかについて説明していこう。次元縮退とは貨幣の流通量を減らすのだが、それは流通を減らす目的でなされるのではなく、貨幣とは別の物質的価値単位を創造することで、その正のインタラクティブから消費を増やして貨幣のモノ同士の交換を促進するという意味で規定されている。よくあるアプリゲームで見られる一時的な「水晶」を貨幣と交換できる価値単位として設定して、その水晶の使用方法をそのゲーム内での利用に限定することで、結果的に需要を促進し、ユーザー同士の生産や消費の活動量を増やしていこうということである。ここで重要なのは、水晶が貨幣の基軸として金本位制のような形態で利用されるわけではなく、貨幣はあくまで水晶の信用創造の支払いから名目的に管理されるが、その使用目的の意図を限定することで金利の引き下げと同じ効果を結果的にはもたらしつつかつ貨幣の金融取引の金利は投資がしやすいように引き上げないようするということである。当然だが、水晶の利用目的が直接的な金銭取引と兌換性を持つのでは元も子もないため、ブロックチェーンのような公開暗号鍵と取引情報の履歴名義だけを契約として自動的に締結するようなハッシュタグのシステムを構築することが望ましい。ここでよくある混同であるユーザー登録によるポイント還元システムと次元縮退の何が違うのかを考える必要がある。ポイントシステムとは消費による結果がその消費された価格とは別に積み立てられた資産価値としての利用を需要として設定し、その枠内からユーザーの消費する状況を限定的にしていこうとするシステムであると言える。この方法の欠陥はユーザーが消費する範囲を限定するのではなく状況を限定するのであって、消費を一意的に増やしても他ユーザーとのインタラクティブが存在せず、それは単に消費がより多い状況が有利であることを提示しているだけであるという点である。つまりポイントが加算されようがされまいがそれはユーザーのコミットメントと何ら相関がなく、ただ多く利用するときには多くポイントが付き少なく利用するときには少なくポイントが付くだけで、一方性の利用期限を催促することになるからそこには強制という負のインタラクティブが付くことである。仮に生活用品のようなものがこの規定によくあてはまると言ってもネットワーク効果の有効な指標になっているわけではない。実際、買い占めや流通の不安定さが存在する場合にはユーザーの需要とのマッチングはきわめて非効率になる。そうなると転売やギャンブルのような手段が確率的と混同されてスペースの大部分を占めるようになってしまう。次元縮退が流通を低減するのはまさにこの状況を防ぐためである。種類的な選別を確率的なパッケージの封入単位として設定することで一定時間内に特定の個数までの販売を許容し、それ以上は別の金銭手段での交換を禁止するような措置は実際に多くの場面で利用されおり、この観点を公共投資のプラットフォームに取り入れるべきである。

　もう一つの理由、プラットフォームを徴兵制度の代補として利用するという名目に対しては公正さに対する観点の正のインタラクティブの促進というアーキテクチャサイクルの構築がある。それはネットワーク効果の適正さがユーザーの創造行為と生産性に密接にかかわるという観点から導入される。ここで文学モデルとしての「ざまぁ系」と「スローライフ」というカテゴリーを考えてみよう。この両者は何の関係もないように見えるが自己コントロールについての反システム的感覚を肯定すべきであるという点では一致しているのである。特に両者が技術的なメカニズムの管理対応には嫌悪を覚えるのにグラフィカルユーザーインターフェースの直観的な洗練には積極的に取り入れようとする点において明らかな矛盾が存在している。この点が矛盾と感じられないのは、デバイスのユーザー投稿フォームの設計が直観的に理解しやすいように導入されているからで、それは違和感を持つようになるとシステム的な複雑さが関与しているように見えてしまうのである。あるシステムがユーザーの利用状況に対してトランスペアレントであるというのは好ましいことだが、それだけにこの問題は厄介である。トランスペアレントとは透明さのことであり、あるシステムAにとって別のシステムBが共有するフォーマットから同じレイヤーの観点を前提としている場合に特にシステムBの構造を把握しなくてもシステムAが利用可能であるという状況を指す。この言葉はシステム用語を使わずに説明することが難しい。というのも大抵のプラットフォームを管理する企業は、ユーザーの投稿とその編集の保存を同時に行えるようにインターフェースを設計しているからであり、それが直観的であるという意味なのである。もしこの設計に対して別のユーザーが割り込んできり迷惑行為を繰り返すことでシステムデザインが悪くなったりする場合にはそこに軋轢がうまれネットワーク効果の崩壊が加速していくことになる。しかしこの対応をパイプライン的に行うとするとそのような迷惑ユーザーに直接制裁を行うしかない。私はこれが間違っていると思っているわけではないが、ここからそのような迷惑ユーザーを出さないためにはどうしたらいいのかという観点でのインタラクティブは存在しないと考えている。保険の信用賦与はプラットフォームのサービスにおいても重要な価値だが、企業的なプラットフォーム管理においてはっきりしていないのは体制的な観点との間にある象徴的な分割規定をどのようなモデルから行うべきであるかということである。この規定を税収の回避という論点からのみ考えるのは、仮に国家が規制を全力で仕掛けてくることがネットワーク効果というレイヤーの無知を意味しているのだとしても問題がある。それは企業の売り上げの独占を競争優位の観点から説明するからであり、ガバナンスの公営化という問題についての言及を避けるようにするからである。確かに影響力が強い企業ほど政治的な発言をするとなればその発言に対して責任を負わなければならず、介入的な嫌疑をかけられることになるということは避けがたい。だからこそ、プラットフォームの問題には愛の象徴的分割においてキャラクターという性的な基幹性を有するサブシステムのレイヤーをモジュール化するための召喚が創造される必要がある。そうでないとユーザーが体制に対して取りうる実行単位が中傷と無関心という流通性の保持になるからである。

　キャラクターを愛の象徴的分割から考えるとはどういうことなのか。よくある話ではキャラクターの愛とはそのキャラにどれだけの金銭単位を注ぎ込んだかであり、また別の場合はユニットとしての性能が劣っている場合でもそれを使い続けるというものが考えられる。これはまさに典型的な競争優位の思考に対して無力さの愛着を対置するやり方であると言える。このやり方がうまくいくのは一方で現実の競争がシステムの「冷酷な」思考から行われており、その論理から残酷な結論を導き出さないように無力であっても愛着をもてるような対象に日常的な感性の持続を許すべきだという規範を設計する場合である。しかしどう考えてもシステムが感性的であるから冷酷だという意見とキャラクターに愛着を持たせる設計が競争に対して疎外されているという主張は論点先取りの誤謬を犯している。それはシステムの表現に関するトランスペアレントな互換性に過ぎないからである。実際はシステムを視覚的な対象選択の規格としか捉えられないから、その視覚に入らない論点は感受性の内容から排除されると言っているに過ぎない。これが性のファルス関数の代理表象としてフェティシズムに倒錯化される。だがあるキャラクターをモデルとして設計する場合、そのキャラクターを使ってみたいと思わせるデモンストレーションの映像演出はきわめて重要であり、それは人々の日常的感性に訴えるものでなくてはならないというのは事実である。その行動を誘発させるための動機は性の内在性に含まれる心の渇望を正のインタラクティブにしたいという欲望でしかありえない。したがって我々の理想からいえばキャラクターは日常的感性とシステム的な外部性の境界事例としてアーキテクチャのサイクルを構築するような視覚的マトリクスをユーザーの性のインタラクティブを刺激するようなネットワークレイヤーから相互接続させる必要があるということになる。キャラクターが完全にシステムロジックに依存するような行動しか行わないならその行動に感性的に反応することはできないし、キャラクターのコミュニケーションが完全に日常性に埋没していれば、性のインタラクティブを促進するような興味をかきたてることができない。しかし単にゴシップとシステム的不正を告発するだけの情報は単にプラットフォームの同調圧力の制裁を正当化するだけのリコメンデーションになりがちであり、境界性ではなく単純な外部性の排除ということになる。そこで愛のプラットフォームの公正さを考える必要が出てくる。

　プラットフォームの政治的活用というものを考えるときほぼ確実にナショナリズムの協調フィルタリングとリコメンデーションの相関が女性や子供の被害からの防衛という形式で同調圧力が形成される。これは性的な論点を人間的帰属の家族的問題と結びつけて教育的に介入する検閲とほぼ同じ規制の論理から取られており、その根幹は成人規定における性行為の閲覧権限という暗黙の了解から同意を取り付ける法契約を根拠にしている。この根拠は実体を伴わない名目法であり、この論点を説明しようとすればまず確実に詭弁になってしまう類のものである。ここで問題なのは子供に性行為を教えるという論点と父の象徴的分割の家系的継承の論拠が嚙み合わないということであり、その詭弁性を明白にしないために子供の性知識の早熟さを諫めるという道徳的介入と早期の性行為は人格に悪影響を与えるという経験的事実を織り交ぜて言説的一貫性から家族の単位ユニットを国が保護するという子育ての経済的困窮に視点をすり替えるということである。そのため愛の象徴的分割がどこに掛かるかと言えば国家共同性の論理とその歴史的起源性に対してであり、その独立は軍事的な固有戦力の保持を秩序の防衛という観点から規定するということになる。しかし家系の継承と秩序の保持は別々の論理であるのでこの矛盾を経済的に構成するためには外部敵を創り出して、その暴力の平定に経済的な安定の根拠を求めなければならないが、原子力エネルギーの安全規定は外部敵という論理だけではなく技術的設計の性能監視システムという観点からも分割されなければならないので、それを無視するために国家供給の発電能力と原子力の論点を同一視してそのパイプライン管理の垂直性からのみ象徴的な隠喩の享楽を構成するようにしなければならない。国民の生命は放射能汚染で失われるものよりも核戦争で失われるものの方がより多くなる可能性が高いが、そもそも戦争になれば民間人を守るという規定よりも軍事的能力を保持して国土を防衛するという戦術単位の方が優位にあるから、どのみち軍事戦力が民間人の安全を保障するという規定は原子力の前には意味をなさない。脅迫は安全と生命の釣り合いが取れる場合にしか有効でないからだ。だからこそ愛のプラットフォームの公正な象徴的分割は原子力の壊変サイクルのアーキテクチャの構築に掛かっている。それはメルトダウンの召喚を崩壊スケールの価値単位の創造として軍事的なパイプライン管理に介入するパッケージの確率的封入であり、その物質単位の次元縮退をキャラクターの心の武装の課金として性のインタラクティブのネットワークレイヤーを労働の基幹性に置いて貢献度の指標にするということなのだ。そうしてこそ軍事力を固有の領土の保全性にではなく、プラットフォームの自然的な暴力的制圧に対する意見交換のリソース管理の創造という官僚的な軍閥制度の破壊に委ねることができるのだ。