現在は子供たちの社会進出年齢が若年化し、社会について知る機会が増加している。

　そのため、以前には考えられなかったことを子供が体験・経験出来る機会が親などよりも早い段階で出会えるという時代になっている。

　しかし、その事が要因となり、子供たちの“社会適応能力”や“コミュニケーション力”などのソーシャルスキルが多極化していってしまう場面が多くなってきた。

　これらの要因として第1に“家庭における経済状況”が挙げられる。

　現在、平均所得を超えている家庭もあるが、一方で平均所得を超えていない家庭もここ数年で増加傾向にある。

　前者は経済的に安定をしている家庭が多いため、子育てや習い事などの日々の教育に関しても高水準を維持することが出来ると思うし、子供たちが幼少期からさまざまな体験や経験を通して好奇心などを育むことや両親の知り合いなどの家族以外の相手と交流する事で今まで両親から教えてもらって、すでに知っている事以外についても知る事が出来るため、知識の幅が広がっていく。

　しかし、後者は子供に対する選択も両親自身に対する選択も覚悟を持って判断する必要があるため、なかなか前者のように自由な選択が難しいケースも少なくない。

　特に、0歳～5歳までの子供を育てている家庭における経済格差が子供たちの成長に大きく影響していること、これらの経済格差が子供たちの能力差を生んでしまう可能性があるという事を社会全体へ周知することや国会や政府など直接支援可能な期間がこれらの事実を認知し、必要な対策を議論することも子供たちの心理が安定する事に繋がっていく。

　ここで私が“0歳～5歳までの子供”に限定しているのか？

　これにははっきりとした理由がある。

　まず、“子供の第一次人格形成ならびに言語習得等の社会適応に向けた訓練期”だと考えているからだ。

　子供というのは5歳までは言語などを覚えやすい脳の状態が維持されていると言われており、この期間に習得した言語や表現・日常動作や行為などを忘れにくいと言われている。

　そのため、この期間にさまざまな物事の基礎・基本を体験・経験することが大事とも言われており、幼児教育の重要性が子供たちの成長過程における基礎を構築するためには必要だと思う。

　しかしながら、0歳～5歳までの子供を持つ全ての親がきちんと幼児教育を受けさせられるわけでもないし、幼児教材など通信教育を定期契約して学べるという状態にはまだないように感じる。

　その理由として、社会経済の影響もあるが、よく聞くのは個人所得の不安定化が進み、生活費など月にかかる固定費の逼迫により教育費を増額出来るほどお金が回せないなどの経済的な要因や1人親世帯など子供との時間を犠牲にして働かなくてはいけない状態になり、子供とのコミュニケーションが十分に確保出来ない、親と子の生活リズムが合わず、同居していても会話が少ないなどの家庭内関係性の崩壊などがよく挙げられる。