才器の翼

第15話 政治的判断

　１９８５年１月２日の夜、大曽根はロスアンジェルスのホテルの一室でローガンと向き合っていた。公式な会談を終えた後、二人だけで話す時間を密かに作っていた。その場には通訳も居なかった。

　「ヤス、今日は有意義な一日だったよ」

　「我が国にとっても実りのある会談でした」大曽根はローガンと握手しながら流暢な英語で返した。

　「ここは二人っきりだ。ストレートに言う」ローガンの握手した手が大曽根の手に圧力をかけて来た。

　「大統領、まずは座りましょう」

　大曽根とローガンは握手を解き、向かい合った位置に用意された一人用のソファーに腰を下ろした。

　ローガンの手の内はほぼ読めている。日本としてはその要望を呑まざるを得ないだろう。しかし、そのまま受け入れるわけにはいかない。

　「さて、ヤス、私は日本が戦闘機開発に着手し、その試作機が墜落した事を知っている。戦闘機の開発には時間と金が掛かる。間に合わないだろう？次の配備までには」

　「そうかもしれません」

　「迷うことは無い。今回は我が国が協力しよう。それが同盟国である我々の当然の役割だ。日本の防空に合った戦闘機を選定してもらえれば優先的に日本に回すことを約束するよ」

　「１０月に大統領から電話を頂いてから防衛省に話したところ、支援戦闘機としての役割に合った機体がある事はあるのだそうですが、そのまま流用するには問題があるというのです」

　「その問題というのは解決できそうなものなのかね？」

　「話し合いが必要かと」

　「では、その場を設けよう。しかし、その時には、その機体の購入ありきで話を進めるが、異存はないな」

　「はい、但し条件がございます」

　大曽根はにこやかな視線をローガンに向け、いやみな笑みを口元に浮かべた。

　「何だ？難しい事は言わんでくれよ」

　「難しい事ではございません。以前も申し上げた通り、国産派の手前、共同開発と言うことにしていただきたいのです」

　ローガンは一瞬強張った表情を崩し、

　「なんだ、そんなことか。いいんじゃないか、その文言で収拾がつくのであればアメリカと日本の共同開発と言うことにしよう。で、配備予定は何機だ？」と訊き返した。

　「差し当たっては２０数機。そこから１００機程度を予定しております」

　「よし、分かった。この話が進めば私も以前約束した通り自動車の自主規制を日本に求めないように各方面に働きかけよう」

　「これはこれは、日本に帰る手土産ができました」と満面の笑みを浮かべた大曽根だが腹の中では（あなたの思う通りにすんなり事を運ばせはしない）と呟いていた。

　昨年、ブルーファルコンが墜落してから程なくした１０月の１９日、大曽根は自動車産業経営者連盟の石山会長と会っていた。

　首相官邸の執務室のソファーに腰を沈めた石山に、

　「忙しい所、呼びたてて申し訳ない」と言いながら大曽根も向かい合ったソファーに坐した。

　「いえ、総理が至急会いたいとおっしゃるということは、何か重大な事ではないかと思いまして」と神妙な顔つきで石山は応えた。

　「大事な事ではあるのですが、今回は石山会長の意見を聞きたかったものですから」

　「意見・・ですか？」石山は眉を寄せ、「どのような」と尋ねた。

　「アメリカの自動車メーカーの現状、つまり、回復具合はどの程度のものなのかをお伺いしたいのです」

　「回復具合？」

　「ええ、私の耳に入ってきた情報によるとビッグスリーの業績が復調してきたというのですが、それがどの程度のものなのか石山会長の方が詳しくご存じなのではないかと思いまして」

　「確かに売り上げは伸びているようですね。しかし、それはアメリカの減税政策などにより国内の消費傾向が上昇に転じたことによるところが大きく、加えて、日本車の輸入が抑えられているためアメリカの国産車が買われているだけで、ビッグスリーが造っている車は相変わらず以前のままで、今後の消費者のニーズに合致しているとは言えません。ですから、日本の自主規制が今年度で終わるとしたなら、また落ち込む可能性はあります」

　「アメリカが輸出自主規制の再延長を求めてこなければ今年度で終わることになりますが、そうするとまた、業績が悪化するかもしれないということですか？」

　「ええ、ですが・・」石山は少々難しい顔をして、「ちょっと、気になることを聞いたのですが、この場で総理に尋ねてもよろしいでしょうか」と訊き返した。

　「何でしょう？答えられる事ならばお話ししましょう」

　「実は、アメリカが為替に介入して、ドル安に導こうとしているという噂を聞きました。それは本当なのでしょうか？」

　「お耳が早いですね。会長」

　「やはり本当でしたか。で、それはいつからでしょうか」

　「これはアメリカ単独では出来ません。各国の合意が必要です。今は、アメリカがその会合の開催を各国に求めている段階ですので、その会合がいつ行われるかによります」

　「では、現時点では分からないということですか？」

　「ええ、ですが、一年以内かと思われます」

　「為替変動がどの程度のものなのか。それによりアメリカのメーカーの売り上げは一層伸びるでしょう。我々としては厳しい状況になりますが・・」石山は厳しい表情の中にも自信を秘めた目つきで続けた。

　「しかし、長期的に見れば、日本車のシェアは延びていくでしょう」

　「ほう、それはどうしてですか？」

　「我々は企業利益を開発費やそれに伴う設備に投資し、さらに良いものを造ろうとする。ですが、アメリカのメーカーは、利益を、まずは報酬や賃金アップに当て、開発や設備投資は二の次のようなのです。もし、円高になり、日本車のアメリカでの販売価格が上昇するならばアメリカのメーカーはさらに売り上げを伸ばすでしょう。ですが、それだけでは終わらないでしょう」

　「それは、どういうことでしょう？」興味深げに大曽根が訊いた。

　「これは、飽くまで私一個人の考えとしてお聞きいただきたいのですが」と、石山は前置きをし続けた。

　「輸入車の価格高騰に合わせ、アメリカのメーカーは一部の車種で値上げをする可能性があります。売れ筋の車種を何らかの理由、例えば、マイナーチェンジをしたとか言って価格を上げれば、販売量増加に加え、価格上昇分の利益もプラスされ相乗的に利益を増やす事を考えるかもしれません」

　「経営者として至極当然のような気がしますが？」

　「ええ、そうなのですが、それにより、彼らはこれまで通りの車を造り続けるでしょう。しかし、日本のメーカーは円高により価格が上昇した分に見合う性能向上、または、付加価値を付けた車を開発し販売する事に注力するでしょう。そうなると、将来的にはこれまで以上にアメリカの車は日本車の性能や品質より劣るようになり、また、業績が落ちるのではないかと思われるのです」石山は続けた。

　「さらに、今、日本の自動車メーカーは１９８２年を皮切りにアメリカでの現地生産に

　乗り出しています。アメリカが日本からの輸入量を抑え、ドル安にして輸入車の価格が高騰したとしても、現地で生産された日本車が出回れば日本車のシェアが伸び、アメリカの自動車メーカーが再度苦境に立たされることも考えられます」

　「会長は、アメリカが自主規制の延長を求めてきても、ドル安に為替操作をして日本車の価格を吊り上げても日本車が売れると？」

　「はい、すでに日本車全体の生産台数はアメリカの生産台数を超え世界一の自動車生産国となっています。今のビッグスリーの経営陣を見ていると、次はメーカーとして世界のトップから陥落するのも時間の問題でしょう。アメリカ政府がビッグスリーのために自主規制の延長を日本に求め、ドル安政策を推し進める事が、逆にアメリカの自動車産業界の堕落をもたらし、その首を絞める事になりかねないかもしれません」

　「ほう、面白いですね。アメリカ政府が自国のために良いと思って行っている政策が、実はそうではないということですか」大曽根は愉快そうな表情を浮かべた。

　「今、売り上げが伸びている間に将来を見据えた経営方針の転換を計らなければ、いずれ、我が国の自動車メーカーが世界のトップになるでしょう。自分たちの懐を豊かにすることだけを考えている時間は無いという事を彼らはまだ分からないのです」

　ローガンもまたそのことに気が付いていないということか。と大曽根は思った。

　「では、仮に、アメリカが自主規制の延長を求めてきたならば、日本政府としてはそれを受け入れても良いという事ですね」

　「総理がアメリカとの関係を鑑みて受け入れざるを得ない状況になれば、それは致し方ありません。短期的には販売増加は望めませんが、将来の繁栄を見据え我々は着々と準備を進めるだけです」

　「会長、今日は貴重な意見を聞く事が出来ました。今後の道筋が少し見えてきた気がします」大曽根は立ち上がり、右手を伸ばし石山に握手を求めた。

　石山もソファーから腰を上げ、大曽根が伸ばした右手を握り、

　「このような話しで良かったのでしょうか？」と言った。

　大曽根は握手に左手も添え、二度ほど揺すり、

　「大変参考になりました」と言って握手を解いたのだった。

　「よし、では、もうひとつの重要な案件だが」ローガンが身を乗り出してきた。

　「為替の問題ですか？」

　「そうだ。この問題が我が国にとって急務だ。ドルと円のレートを変えない限り現状の貿易不均衡はさらなる悪化を招き、それは両国にとって好ましくない」

　「ええ」

　「一刻も早い是正が必要だ。既にイギリスと西ドイツ、そしてフランスには話を通している。後は日本だけだ」ローガンの眼から圧力がひしひしと伝わるのを大曽根は感じた。イギリスや西ドイツ、そしてフランスを引き込んでいるのは多国間で合意が形成されたという証がほしいだけの事で、これらの国にとっては別にいつ行ってもかまわないということだ。狙いはドルと円の為替相場なのだから。

　日本としては急激なドル安、円高に対処するには事前に準備する必要がある。それには少々時間的猶予が必要だ。

　「大統領、我が国としても為替レートの変更には応じるつもりでいます。が、今すぐと言うわけにはいきません」

　「まあ、政策的な事をいろいろとせねばいかんだろうが、悠長に待っている時間はないのだよ」ローガンが焦っているようにも見えたが、大曽根は別に焦らすつもりは無かった。事前に大蔵省と話し合った結果、急激な為替変動に準備する期間として最低でも半年ほど時間がほしいということだった。

　「最低でも半年の時間的猶予があれば良いかと」

　「よし、わかった。夏以降に会合を設ける方向で調整しよう。事前協議は事務レベルですぐにでも始められるように準備することでいいかな？」

　「承知いたしました」半ば強引に話を進めるローガンに、大曽根は渋々承諾した素振りで答えた。しかし、これは大曽根のポーズに過ぎなかった。

　「よし、これで今夜はぐっすり寝られる」ローガンは安堵してソファーの背もたれに寄り掛かった。大曽根はほんの一瞬口の右端を吊り上げ不敵な笑みを浮かべ、ソファーから立ちあがった。

　「大統領、ではこれで失礼します」大曽根の言葉にローガンも立ち上がり握手を求めた。

　「ヤス、今日は忙しかったが有意義な話しができた。ありがとう」と大曽根の手を握ったローガンに、「わたしもです」と今度は満面の作り笑いと言葉を大曽根は返した。

　この年の３月１日、ローガンは大統領声明を出し、その中で１月２日の大曽根との会談で共通の認識で一致したとして日本に対して対米自動車輸出自主規制の延長を求めないとした自身の判断を述べた。

　これに対し日本の通商産業大臣の村上はこの月の２８日、

　「乗用車の輸出急増の事態を抑制しつつ、自由貿易を実現するための継続的な措置として、我が国独自の判断で、１９８５年度においても、米国向け乗用車輸出が適切な量であるかを、自動車企業各社に対し個別に指導することとする」との談話を出し、表向きには通商産業省独自の判断で対米自動車輸出自主規制を継続する事を決定した。しかしこれは、大曽根が村上大臣に裏で指示して決定させたもので、出荷規制枠も当初２１０万台で検討されていたが最終的には２３０万台まで増枠された。

　この発表は、ローガンにとって寝耳に水であり、アメリカ側にとって相当に不快なものだった。規制枠の２３０万台も規制に値しないといった厳しい意見がアメリカ国内で巻き起こり日本に対する批判が相次いだ。しかし、これはアメリカが強制的に要望した事ではなく日本が勝手に自主規制を継続することであり、アメリカにとっては害が及ぶ事ではないので表立っては議論なく受け入れられた形となった。

　また、同年９月２２日、ニューヨークのホテルにアメリカと日本、イギリス、西ドイツ、そしてフランスの財務トップが集まり会議が行われた。為替レートに関する議題が話し合われたが貿易や政策に関与する重要事項である割には短時間で各国の合意が成された。これは、大曽根が１月２日にローガンとの会談の後、大蔵大臣の竹村に半年後の為替レート変更に向け早急に行動を取るよう指示を出し、日本国内での混乱を最小限に抑える政策を日銀総裁と協議し、各国と実務者レベルで話し合いを重ね、合意書にサインをするだけに話をまとめておいたからに他ならない。

　９月２２日に１ドルが２３５円だった相場は、会議翌日にはドルは円に対しおよそ２０円値を下げた。そして、１年後には１ドル１５０円台で取引されるようになったのだ。

　これにより日本の自動車メーカー各社は苦境に陥った。アメリカへの出荷台数及び国内生産台数においても減少傾向へと転じることとなった。各メーカーはアメリカの工場での現地生産を加速させた。アメリカ現地で調達できない自動車１台分の部品をパッケージしたものをコンテナでまとめて輸出し現地の工場で組み立てるノックダウン方式を取り入れ工場でのコストダウンと効率化を計り、販売店においては修理などに迅速に対応できるよう部品供給網を整備するなどアフターサービスの充実を図った。これに伴い自動車部品メーカーもアメリカへの進出が相次ぎ現地での部品供給を行うことにより、自動車業界全体で生産体制や販売体制を充実させていった。１９８５年以降の数年間は我慢の年となったが、各自動車メーカーの努力によりアメリカでの日本車の販売実績はまた徐々に上向いて行くこととなったのである。

　さて、大曽根は日本国内においてスパイ行為が横行している実態を、ブルーファルコンの墜落事故の際にあらためて憂えることになった。過去における様々な機密漏洩に係わる事案から、政府内ではスパイ行為に対して法的罰則を設けるための法的整備が必要だとの議論が近年活発に行われていた。その矢先に起こったのが、ブルーファルコン墜落事故だった。

　大曽根はブルーファルコン墜落事故に係わるアメリカの諜報活動について、公安委員長の田辺から報告書を受け取ったのは１９８４年１１月の１５日であった。

　第７２代内閣総理大臣に任命された大曽根は１１月１日に内閣改造を行いその際に国家公安委員長の任を解かれた田辺だったがこの報告書においては後任の公安委員長に引き継ぐこと無くまとめ上げ大曽根に提出した。

　その報告書には、目黒千賀子と名乗るＣＩＡ諜報員がブルーファルコン開発主任設計士の木佐貫に近づき情報を入手し、レンタカーを借りる際、猪俣と名乗った男を通じてブルーファルコンに関する情報がアメリカ側に渡ったものと推測されるといった事が書かれていた。また、自衛隊内部にアメリカ側に通じた者がいたかどうかに関しては、疑わしい人物は浮上しなかったと合わせて記載されていた。

　しかし、予てより自衛隊の機密事項がアメリカ国防省に漏れ出た疑いが過去において見受けられた事があったため、自衛隊内部にアメリカ側と通じている者がいるのではないかと言う疑惑があった。そういうこともあり、自衛隊内部にブルーファルコンの情報をアメリカ側に漏らしていた者がいたのではないかという疑念を大曽根は拭い去ることは出来なかった。

　何れにせよ、この事件は大曽根に、日本の機密事項が漏れ出ることに対して早急に法令を定め対策に乗り出す事を決意させた。

　そして大曽根は１２月から開会する第１０２回国会に内閣法案として「国家秘密に係わるスパイ行為等の防止に関する法律案」を提出しようとしたが、野党及びマスメディアから一般国民の権利制限に係わり、報道の自由が侵害されるといった批判が噴出し、これを断念せざるを得なくなった。しかし、大曽根は諦めきれず、党内議員に働きかけ議員立法としてこの法案を国会も終盤へと差し掛かった翌年の６月に提出させたのだった。

　しかし、国会の閉会が迫っていた事もあり充分な議論ができなかったことから閉会する６月２５日までにこの法案に対して結論が出ず、継続審議となり、１０月から開会された第１０３回国会の場でも審議されたが野党の猛反発を受け、遂には野党が審議拒否するに至りこの法案は廃案となってしまった。

　自国の安全と国益を最優先に考える立場の大曽根にとって、この法案は是非とも成立させたかった。しかし、国民やマスメディアからしてみればこの法案が知る権利を脅かすと思われるのは致し方のないところであった。民主主義議会のもどかしさを大曽根は感じつつ今回は断念せざるを得なかった。

　ところで、ブルーファルコンの墜落後、三川重工でのブルーファルコンの開発はどうなったのか気にかかるところである。三川重工ではブルーファルコンの墜落後、試作機の２号機の製作に向け改良点の洗い出しや関係先への協力取り付けへ動き、１９８５年に入り製作計画を打ち出そうとした矢先に防衛省から今回の支援戦闘機を外国機の中から選定するという趣旨の極秘文書が回って来たのである。

　公に次期支援戦闘機の調達要項が示されていない中で示された方針はこれまでブルーファルコンに投じてきた膨大な時間と莫大な金がすべて水泡に帰すことになってしまう。三川重工としてこれは受け入れ難いと防衛庁に何度も掛け合ったが政治的判断による決定事項なので覆ることは無いだろうということだった。業を煮やした三川重工の飯尾慎太郎社長は大曽根との直談判に及んだが今回は引いてくれとのことだった。これにより三川重工の飯尾はブルーファルコンの開発中止を断腸の思いで決定した。しかし、大曽根は飯尾との会談時に、次期支援戦闘機はアメリカとの共同開発になる趣旨を伝え、その主契約を三川重工にするという密約を交わしていたのだった。

　この後の１９８７年４月、アメリカ国防総省は日本側がどのような戦闘機を次期支援戦闘機として望んでいるのかを調べるべく調査チームを日本へ派遣した。しかし、これは表向きの派遣理由であって、真の目的は三川重工が開発したブルーファルコンの性能がどの程度のものなのかを調べるためのものであった。調査チームは三川重工の小牧南工場を視察し、ブルーファルコンに関する当時の資料をすべて提出させた。これを見た調査チームは日本が造り出そうとしていた戦闘機のレベルの高さに脅威を感じた。と同時に全体の技術力においてはまだまだアメリカのレベルには達していない事も把握したのだった。

　この年の１０月、アメリカの戦闘機の中から改造機種が選定され、翌１９８８年１１月に三川重工を主契約者とする覚書が交わされ次期支援戦闘機のアメリカとの共同開発がスタートする運びとなったのである。ブルーファルコンの墜落から４年余りが経過していた。これでブルーファルコンが再び日本の大空に羽ばたくことがなくなってしまったのである。