異世界を揺るがした十日間 ～ノーチート女子大生は思い人のために革命へ身を投じる～

いちにちめ。用語解説

あくまでも、作者の理解に基づくものです。正確さは保証しません。詳しくは、各分野の専門家の著述等でご確認ください。

また、本文の文脈で使われた意味とは、必ずしも一致しません。

【朝倉義景】

越前国（福井県）他を支配した戦国大名、朝倉家最後の当主。治世初期には猛将・朝倉宗滴の元に平和を維持したこともあり、根拠地の一乗谷は繁栄を極め、公家や商人などが集結した日本有数の都市になった。その一方で、出生から幼少時の記録がほとんど残されていない、妻子の存在に関する信頼できる史料が残されていないなど希薄な存在感からもうかがえる通り、朝倉一門内の政治基盤が非常に弱く、このため家内有力者の意向に左右され、内政、外交、軍事各面で一貫性に欠けていた面も否めない。若狭国を契機として織田信長と対立関係になり、以降は織田信長包囲網を形成するキーパーソンの役割を担うも、軍略上の失陥が重なる。征夷大将軍足利義昭が京から追放されると、主戦力を近江戦線に投入した織田軍になすすべもなく敗走、朝倉家一門の朝倉景鏡にかくまわれるも裏切りにあい、自害することになる。無能戦国大名の代表と評されることもあるが、軍事面での集権化を実現できない守護大名体制の限界による面が大きいといえよう。

【武田勝頼】

甲斐国（山梨県）他を支配した戦国大名、武田家実質最後の当主。カリスマ性の強い信玄の実子だが、庶子であることに加えて、当初は母方の高遠諏訪家を継承していた等の経緯もあって、武田家国人衆の間での権力基盤が弱いまま当主になっている。軍事指揮能力は高く、三河や美濃へ出兵して織田・徳川連合に勝利を重ねるが、長篠の戦いで壊滅的な敗戦を受け、重臣の多くを失う。その後は上杉家および北条家との同盟により織田・徳川連合へのけん制を図るも、上杉家後継者問題への対応などで同盟関係が破綻、これが武田家崩壊の直接の原因と言ってよい。その後、重臣が籠城する拠点を結果的に見殺しにするなどの失策が重なったこともあり、国人の離反が相次ぎ組織的な軍事行動が不可能な状態に陥る。最終的には、逃走を案内していた一門の小山田信茂に裏切られ、一族全滅に至る。領国支配の近世大名化に着手した形跡があり、内政面での革新を試みた結果、一門衆の支持を失ったという側面を考慮すると、朝倉義景が果敢に行動したパターンともいえる。

【一条兼定】

土佐国（高知県）を支配した戦国大名、土佐一条家実質最後の当主。土佐一条家は五摂家一条家の直接の分家に当たり高い位階と権威を備え、土佐国国人の盟主の地位にあり、兼定も権中納言の官位を得ているれっきとした公卿（くぎょう）。家内における家臣間の内紛を収拾できず、他の豪族を続々と滅ぼして勢力を急拡大させた長宗我部家の勢力の前になすすべもなく、強制的に隠居させられた末に豊後国に放逐される。豊後国の有力戦国大名である大友宗麟の支援を受けて土佐に再侵攻するが、惨敗して撤退。その後は旧家臣からの暗殺などをかわしつつ、親土佐一条家勢力と連携して反攻の機をうかがい続けた。軍事面での能力は低いものの、暗愚大名の典型という評価は長宗我部家側の史料に依拠する部分が大きく、割り引いて考えるべき。土佐一条家滅亡の直接の要因は、京の一条宗家が権威と権益を維持するために土佐一条家を見限り、内紛を起こさせて長宗我部家の土佐支配を認めたことによるという説が有力で、兼定本人の気性の激しさが公家的価値観と合わなかった面もある。

【ノーメンクラトゥーラ（номенклатура）】

旧ソヴェート連邦における、ソ連共産党およびその下部機関（国家を含む）の幹部に対して、それが多くの特権を持つ階層であるニュアンスを込めて使われる表現。要は、ソ連共産党特権幹部。もとは、幹部人事用の候補者リストの意味だったが、これが共産党指導者人事制度を指すようになり、そして前述の意味に転じた。ミハイル・ヴォスレンスキーの著書によって有名になった語。ただし国際的な学術用語（政治学分野）では「新階級（The new class）」の用語を用いるのが一般的。共産貴族という表現も使われる。なお、これと言い回しが似ている「労働貴族（Labor aristocracy）」は政治体制と関係なく、大企業や官公庁の労働組合幹部など賃金および社会的地位が一般労働者より高く、特権を得ていると見なされる階層を指すのが一般的なので、念のため。

【スラムツーリズム】

貧困地区を訪問し、貧困の実態を生で観察しながら、その社会や文化を体験的に学ぼうとする、観光の一形態。先進国の比較的裕福な者が、発展途上国、あるいは下層市民の生活水準がそれと同等の国を訪れ、観光ガイドと共に周遊するのが一般的。観光客が、貧困地域の社会や文化に対するステレオタイプなイメージを改める機会になり、世界レベルでの貧困理解につながり、その地域の社会経済活動の活性化につながるという肯定意見がある。一方で、観光客のみならず、先進国の観光開発者が、途上国の開発資源を搾取している点、貧困の実態そのものが消費の対象になっているという否定意見もある。いずれの立場にせよ、なじみのない周縁部へのまなざしは、差別的な視線を内包せざるを得ない。

【スタグフレーション】

モノやサービスの価格が継続的に上昇することと、景気の後退が同時に発生すること。「悪いインフレ」とも呼ばれる。一般的には、物価が上昇すると、需要が供給を上回ることによって購買意欲が向上し、これが経済の拡大へとつながる。しかし、食料等の生活必需品や、原油等の生産財等が供給不足により高騰すると、企業は販売価格の転嫁が困難になり利益が減少、雇用状況、そして消費縮小となり、経済の後退に至る。この状態になると、過度な物価上昇を抑制するために金融引き締め策を取るのが常道。ただし、それでも大規模金融緩和を行う某国中央銀行もあるが、基本的には金融政策でどうにかなるものではないとはいえよう。

【遠交近攻】

『兵法三十六計』にある、遠い国と親交を結び、近い国を攻める外交政策。中国の戦国時代に提唱されたもの。実際には“近い国”を緩衝国ないし仮想敵国としつつ、大きな現状変更をしないことを前提とし、むしろ“遠い国”が相互にけん制し合うことが多かった。近現代においても、十九世紀末の日英同盟、二十世紀初頭の英露協商など、多数の類例がある。“近い国”への侵攻および占領を前提とする場合、“遠い国”同士が戦時下で国境を接することになるため、今度は“遠い国”同士が軍事衝突する可能性が高い。この場合、近い将来の全面戦争を想定した連携になる。ポーランド分割を前提とした独ソ不可侵条約（モロトフ・リッベントロップ協定）がこの例。また、当初は“近い国”を軍事挟撃するつもりだったところ、状況の変化によって“遠い国”の一方が勝手に離脱することもある。十九世紀半ば、プロイセン侵攻を目的としていたバイエルン・ロシア同盟がこの例。

【地域安全保障】

軍事同盟当時国だけでなく、潜在的な敵国まで含めて、地域間で軍事協力体制を構築し、不当な軍事行動を行った国およびそれに準じる団体等に対して軍事制裁を加えること。地域的な単位で集団的な防衛体制を構築するもので、超国家的な国際機関の存在を前提としない点で、国際安全保障と異なる。地域安全保障の事例がNATO（北大西洋条約機構）、国際安全保障の事例が国連安全保障理事会。マスメディアで使われる「集団安全保障」に近いが、集団安全保障では主体の大小を問わないため、その定義がやや異なる。

【テクスト分析】

もとは近代文学読解用語で、内容と主題を軸に読むのではなく、形式と手法、すなわち“いかに書かれているか”を軸に読むこと。具体的には、書かれている内容よりも、それが書かれた＝読まれる対象として提示されたことを重視する。対象から物語性を排し、客観的かつ論理的な読解を目指すもので、テクストは作者がその意図を明確に伝えていることを前提とはできない、また読者がそれを恣意（しい）的に解釈することは少なくとも推奨されない。しばしば“国語の読解問題として採用された作品が、筆者に正しく解けない”という話題があるが、テクスト分析の視点では当然で、むしろ、作品との距離感が近いがために、宿命的に起こりうると見てよいかもしれない。なお、社会調査などで用いられる「計量テキスト分析（テキストマイニング）」は全く違う手法、というより無関係なので、注意のこと。

【史料批判】

歴史解釈の基になる文献史料（以下、史料）は、それぞれによって有効性や信頼性が異なるため、それがどのように書かれたかを意識し、批判的に検討するという手法で、実証主義歴史学の絶対的基本。一般的には、史料をいつ、どこで、誰が書いたかの三要素が重要とされるが、テクスト分析の方法が導入された結果、どういう理由で、どのような目的で、誰に向けて書かれたかも重要な要素になったといえよう。これに加えて「そのとき」「その場で」「その人が」の三要素を満たすものを一次史料と呼び、歴史研究はこの一次史料をベースに行われる。なお、一次史料が必ずしも客観的史実を伝えるとは限らない。このため、史料批判を伴わずに一次史料が事実を語ると考えたり、一次史料の記述が史実だと安易に断定するのは厳禁。

【見えない宗教】

伝統的に、宗教集団に所属することが前提とされてきた宗教意識について、制度化された集団形態を媒介とせず、純粋に個人的なものとして成立するようになったことを示す。社会学者トーマス・ルックマンが提唱した概念で、教会など伝統的な信仰の場が提供する教えなり救いなりといった方法が、個々人のニーズから乖離（かいり）した結果、信仰が私的領域において個別の世界観を形成する形で潜在化するというもの。西洋キリスト教社会における、教会組織とそれによる宗教サービスの提供を前提とし、そこからの変化について指摘した概念で、社会の世俗化を説明するための概念の一つと理解できる。したがって、多様な宗教形態が存在する現実世界では普遍的なものではなく、日本やイスラーム社会でそのまま適用することはできない。

【反間の計】

『兵法三十六計』にある、自軍に潜入している敵方の間諜（かんちょう）に対して、誤った、または不完全な情報を流すことで、敵内部の判断を混乱させ、敵メンバー間の不信感を増幅させ、離間や粛清を図って弱体化させたり、自軍に有利な形で行動させたりする計略。間諜は、単純な情報収集だけでなく、相手方を惑わすように情報を流すことも多いので、そこで逆に偽情報をつかませると、持ち帰った情報から相手が自動的に弱体化する。また、ターゲットに直接情報を伝えるのではなく、間接的な情報を複数のルートで流すと、受け手が情報を信頼しやすくなるため、複数の間諜を使うのもよい。なお、単純に、相手方の弱点を突いて不信感の増幅を図るのは「離間の計」といい、『兵法』にも含まれていない別の戦略なので、注意。