日・月・火・水を休業して、木・金・土曜日を営業することにした。

「まん延防止等重点措置」が終わり、いまは「夏の集中感染防止期間」になったので夜９時まで営業できるようになったので店を開くことにした。

とは言うものの店に来たくださるのは店を潰さないで欲しいと支えてくれる常連さんだけで、一見さんはいないので常連さんに負担を掛けるよりは営業日数を減らして営業することにした。

こちらの世界では西村大臣の発言が問題視されている。

闇営業している飲食店には金融機関から圧力を掛けるとか、酒屋には酒を卸さないように通達するとか、資本主義民主国家でやってはいけないことを平気で始める。

残念な内閣になろうとしている。

向こうの世界の日本でも時短営業か、休業かの協力支援の選択があり、酒への取締りはしていない。

「緊急事態宣言」、「まん延防止等重点措置」が日本国内で行われているときはその月は電気料金が無料になった。

廃棄ロスや受注ロスの貸し倒れ損失が認められた代わりに、それを利用した詐欺に対するため特措法改定では刑事罰が追加された。

飲食店や周辺業界に対して税的に緩和した処置が執られる一方で、株等の投機的な物には期間限定の新型コロナ特別税が掛けられることになった。

飲食店は医療従事者と同時期にワクチン接種がスタートした。

ワクチンの進め方もこちらの世界とは違うが、向こうでは大きな課題を残すこととなった。

それはコロナの時に語ろう。

オリンピックの話に戻そう。

オール日本チームではなく、ＧＡＦＡＭを巻き込むことができたのは安宅和人、堀江貴文のこの二人と今後の東京オリンピックを世界的な東京オリンピックに変更しようという無観客オリンピックプロジェクトチームお陰だと思った。

いま日本で困ったのは５Ｇで映像が撮れてもそれのデータが膨大すぎて日本のデータセンターでは手に負えないことであった。

５Ｇですべてのデータが８Ｋのカメラでしかも複数台で１試合撮るということは１試合だけでも膨大なデータになる。

それを日本のデータセンターでは手に負えないのだ。

Google、Amazon、Microsoftがデータセンターの提供に協力する事になった。

ＡＩ映像保管技術に関しても日本チームと合同でGoogle、Amazon、Facebook、Microsoft等が加わった新しい映像保管技術が短期間で作るため、日本、アメリカ、インドの共同事業が始まった。

ネット配信はAmazon、Google、apple、Netflix等が受け持った。

ネット配信と同時にリアルタイムでオリンピックグッズ販売を初めてここにはAmazon、Google、アリババ等が加わった。

目標は無観客試合で5,000億円集めることと決めた。

もちろん、これだけでは全然足りないのでオリンピックの「ワールドワイドパートナー」「ゴールドパートナー」「オフィシャルパートナー」「オフィシャルサポーター」と横並びのスポンサーを縦にも横にも斜めにも繋がりを作り、新しい広告収入方法が検討された。

放映権等見直しもされて、インターネットとＶＲ視聴という、前にポップアップウィンドウで見た。

「東京オリンピック予選中継　インターネット視聴10ドル、ＶＲ視聴30ドル、東京オリンピック本選中継　インターネット視聴10ドル、ＶＲ視聴30ドル」の形に進むのだ。

どうしてこんなにこちらの世界と向こうの世界が違うようになってしまったのか？

単純に見て見ぬ振りをする人間が安倍政権から管政権に代わっただけのこちらの世界とは違う気がする。

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この物語はフィクションです。実在する人物、団体、事件等とは一切関係がありません。

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