　フィデリオ兄弟が所属する「国際歴史記述調査共有委員会」は、歴史的事象に対する解釈・見解及び認識を共有するために創設された国際機関である。この委員会は「見解の別れる歴史問題を、可能な限り公平な立場から精査して共有を促す」という理念を掲げ、1975年発効の「国際歴史記述調査共有委員会条約」に基づき成立した。

　委員会創設理念の基礎となったのは、1967年に北京大学に在籍していた曄蔚文と李魁が発表した、「世界史における歴史認識の共有とその重要性に関する提唱」なる論文である。「提唱」の中で彼ら2人の中国人歴史学研究者は、自分たちの理論に多大な影響を及ぼした先行事例として2つの出来事を挙げている。

1つはソ連の教育学者ピョートル・オステルマンが1939年に創設したソ連の研究機関「ソビエト連邦地理歴史研究委員会（ソビエト型委員会）」、そしてもう1つはドイツの歴史学教授ミラ博士が1937年に発表した「スペインにおける内戦と歴史理解に関する提言」である。ミラ博士の「提言」は、言わば歴史に関する国際機関構想の先駆で、オステルマンもまたソビエト型委員会の創設に際しこの提言を元にしたと明言している。

　つまり「ソ連型委員会」と「調査共有委員会」は、いずれもミラ博士の「提言」を基礎に成立した組織なのだが、両者には相違点も多い。最大の違いはその目的である。ソ連の解体と同時に完全消滅したソ連型委員会はマルクス主義的唯物史観に基づき、連邦全体が同じ生産様式の展開を遂げて、あるべき共産国家に至るという歴史観に合致する研究の発表に従事していた。そのため「ソ連型委員会」は、政治経済問題や格差が次々露呈する連邦の現況を、理論づけて肯定する役割も担っていたのだ。そのため優れた経済史研究が発表される一方、僅少な史料と想像の範疇を出ない理論を使用し、結果ありきで説明する研究が散見されることも否定できなかった。

　曄蔚文らは提唱の中で、斯様なソ連型委員会の傾向を、学術が現実から乖離していると批判した。そして寧ろ各国・地域・集団固有の歴史的事象を世界で共有し、歴史問題の背景に関する認識齟齬を整理し周知するべきだと主張した。こうして国際歴史記述調査共有委員会は、現行の国内政治・思想・外交などの問題には直接関与せず、あくまで過去に発生した事象の事実関係を整理し、それを国家間で共通観念として共有するための機関として発足したのだ。

　両氏の「提唱」は当時世界の動向を二分していた東西陣営には関心を寄せられなかったが、2度の世界大戦を経て隣国との関係が一層複雑かつ困難になった国々には受容された。1975年にはアテネに「委員会」の仮事務本部が設置され、初代委員長にはスロヴェニア出身の地理学者モチュア博士が任命された。それからおよそ30年弱の間、委員会は加盟国の要請に応じて、「歴史的事象の事実関係を調査し、話し合いの前提知識を共有する」目的で活動している。

　委員会が最初に取り組んだのは、ある無人島の領有権を巡る対立だった。世界大戦が終結し、近海で海底資源が発見されたことである。隣接する両国がそれぞれ領有を主張し、更に片方が無断で移民を派遣したため、両国間の緊張は俄かに増大したのだ。

　両国はいずれも初期加盟国だったため、両者の要請を受けた委員会は、調査員を派遣して現地の専門家と共に関連資料を精査した。そして島の領有が主張され始めた時期や、歴史上どこの勢力圏と認識されていたか等、数十の問題に関して明確な事項と不明確な事項を整理していった。

最後に両国の主張と自身の調査結果を纏め、現時点での「総論」を公表し、当事者両国はこの「総論」の内容を元に現行の領土問題を協議することになった。この島を巡る領土問題は一応の決着を見たが、そうでなければ当事者国同士の要請に基づいて調査を継続し、「総論」の改訂を繰り返す場合も少なくない。

　一方で委員会は、調査結果である「総論」の共有にも注力している。加盟国に対しては、総論に基づいた内容の教育や報道を行う努力が義務付けられるのだ。一方で委員会側も、総論や調査過程・財源・人事に関する情報への容易なアクセスを保証しなければならない。

1975年の委員会条約では、以上の諸責任が明記された。委員会は過去に関する対立見解について、可能な限り公平な立場で調査を行い、その関連情報を簡単明快に提供する。そして加盟国の各種公的機関は、「総論」の内容を皆が共有すべき歴史見解とし、明らかに背反する独自解釈の発信を放棄する。こうして異なる歴史見解の対立が、国際情勢や国力差によって済し崩し的に決着を見る事態を避けようとしたのである。

　古代ギリシャ考古学を専攻していたペレウスは、長らくギリシャ地区の調査員を務めていたが、2年前からは委員会の創設・運営に関連する資料を保管する「委員会記録保管室」の管理主事職に就いていた。これはアテネ本部の中でも秘匿性の高い部署で、彼の役職では所蔵資料を閲覧することすら難しい。そして記録保管室は本部の中枢にありながら、なぜか出世が見込めない部署で、管理主事なら退職するまで中間管理職のまま在籍するか、或いは海外の本部長に昇任するかの2択である。そしてペレウスの場合は、着任2年弱で早々に北京本部長への就任が決まったのだ。

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