いずみ野のきら星

14話：不景気の連鎖と猛暑、北海道へ

　ただし、障害者と高齢者のが多いのでハイエースのリースをＴ社に相談すると６台無料で貸してくれた。そして運転できる入居者の中の８人の人にお願いした。

　１人、管理人として、トイレ、シャワー付き８畳１間の管理人室に無料で入居して、管理の仕事をしてもらった。その他、アパートの空いてる場所を３０台分の駐車場を月１万円で貸し出すと周辺のマンション、公営アパートの住人からの応募で３ケ月で埋まった。

　そして、１１月１０日までには入居希望者の入居が終了。すると冬になる石油ストーブを使いたいと言う希望者が現れたが、防災上の理由で、断り、電気暖房だけにしてもらった。

　その後、プロパンガスの費用については、人数割りでお願いすることにした。また、買い物にいけないので移動スーパーをお願いしたいとの希望に対してハイエースを使い入居者に依頼してもらう事にしてもらった。

　動き出して一番、大変なのはプロパンガスの交換で飯田商会が仕事をする事にした。そして半年たった２０１０年４月には、大きな問題は解決され、買い物も、お互い様で、助け合ってやっくれた。

　しかし、１年もすると高齢者が４人、亡くなり、残された人がアパートを出ていく事になり困ってしまい残された高齢女性たちは、経済的に厳しいので、ここに残りたいと言われた。

　そこで、２人１室で生活すると言う条件付きで、受け入れると伝えると大喜びしてくれた。景気対策の効果もあり米国経済は７ｰ９月期にプラス成長に回復。

　オバマ大統領は、景気対策を通じて２年間で３５０万人以上の雇用維持・創出を目指すとしたが、１１月の失業率は１０％と高止まりしたままであり、

低迷は続いていた。

　その後も二番底懸念が、くすぶる中、経済の約７０％を占める個人消費を中心とした本格的な景気回復への道のりは依然として厳しく長いと考えられた。追い打ちをかける様に、この年、メキシコや米国で豚に由来する新型インフルエンザが発生。

　多くの死者を含む感染者が出ている事が４月に明らかになった。感染は瞬く間に世界中に拡大。世界保健機関「ＷＨＯ」は同月末、新型インフルエンザに対する６段階の警戒レベルを「フェーズ３」から「４」「５」に立て続けに引き上げた・

　６月１１日には世界的な大流行「パンデミック」を意味する「フェーズ６」を宣言した。ＷＨＯの発表によれば、１１月２９日時点での世界全体の累計死者数は８７６８人。

　これには、佐野夫妻も驚き、１２月に箱根と熱海に２泊３日の温泉旅行に行った。そこで熱海の来宮神社で、景気回復を祈願し、大楠の木の周りを、祈りを込め、ゆっくりと、景気回復を念じながら回った。

　そして、２０１０年を迎えた。日本航空が２０１０年１月１９日、会社更生法の適用を東京地裁に申請、経営破綻した。負債額は約２兆３０００億円と事業会社では過去最大。

　京セラ創業者の稲盛和夫氏を日本航空の会長に迎え、政府が出資する企業再生支援機構の下で再建を目指している。事業規模を３分の２に圧縮するとし、内外４５路線からの撤退やグループで約１万６０００人の人員削減など抜本改革に着手。

　パイロットや客室乗務員の退職数は目標に届かず最大２００人を整理解雇。更生計画は債権放棄に応じた銀行団などの合意を得て１１月末に確定。支援機構は公的資金３５００億円を出資。

　１１年３月末に更生手続きを終結し、１２年中の再上場を目指す。欧州１６カ国で構成されるユーロ圏では、財政赤字急拡大に見舞われたギリシャが５月、アイルランドも１１月に欧州連合や国際通貨基金などの緊急融資を仰いだ。

　その後も信用不安はぬぐえず、ポルトガルなど南欧諸国への波及が懸念された。金融危機をきっかけに財政が悪化し一部ユーロ圏諸国では、国債利回りが急上昇。中でも財政赤字統計の大幅修正を繰り返したギリシャ。

それに、銀行危機に陥ったアイルランドが市場の信頼を失い支援要請に追い込まれた。危機への対応をめぐり各国の足並みの乱れも明らかになり欧州単一通貨ユーロは円や米ドルなど主要通貨に対して急落。

　それに加え、この年も日本列島は梅雨明け以降、広い範囲で猛暑に襲われた。７月２２日に岐阜県多治見市で最高気温となる３９.４度を観測。８月の平均気温は、ほぼ全国で戦後最高を記録。６-８月の平均気温も平年より１.６４度高く、統計を始めて以降で最高。熱中症により高齢者ら多数が死亡した。