まず海上自衛隊や航空自衛隊な配置変えをしたい職種や特技者を具体的に指摘します。

陸上航空部隊という部隊やヘリコプターパイロット、航空機パイロットは侵略者を洋上で阻止するために航空自衛隊の戦闘機パイロット、海上自衛隊の対潜水艦航空機パイロットととして海上自衛隊や航空自衛隊に再配置することです。

地対艦ミサイル部隊や所属する隊員は海上自衛隊の艦対艦ミサイルの部署に再配置することです。

高射特科部隊や隊員は航空自衛隊の高射特科部隊に編入し、再編成を急ぐことです。

特殊なことになりますが、現在、尖閣諸島への公務員の常駐を主張する世論を多く耳にします。陸上自衛官ではなく海難者救助に実績のある海上保安庁を常駐させることで国際世論の共感を得ることです。そのために陸上自衛隊の施設科渡河中隊や坑道掘削中隊の隊員や器材を有効活用できる筈です。偽装工作などと中国や国際世論の非難を避けるために、最低限、陸上自衛隊を海上保安庁職員として再教育し海上保安庁職員に任用する制度整備を急ぐことです。日本海の大和堆のEEZ保存のために水産庁職員の増員も急ぐ必要があります。やはり施設科職種の渡河中隊隊員を再配置することが無難かも知れません。

陸上自衛隊は出来るだけ五万人程度に縮小、コンパクトにし、アメリカや西欧諸国とともに中東等、日本から遠く離れた地域での平和維持活動に専従出来る組織にすることです。

戦車や砲など中東での平和維持活動に不用な器材は総務省に新組織を作り、一部隊員、多分、４０代、５０代のベテラン隊員になると思いますが、計画的な試射を行いつつ、器材を維持しつつ、国内戦(本土決戦)に備えることです。

このような自由に横断的な人員の再配置は和平交渉が成立せずに陸上自衛隊が現在追及する国内戦(本土決戦)時にも活用できる筈です。まず艦船や飛行機戦闘機を失いつつ生き永らえることが出来た海上保安庁や海上自衛隊、航空自衛隊隊員も、あるいは陸上自衛隊とともに地上戦に参加せざる得なくなるなると思われます。

その時には民間パイロットが陸上自衛隊の航空機、ヘリコプターで戦闘に参加しているかも知れません。それだけでなく国民の経済生活は破綻し、衣食住を求めて自ずと銃を執らざる得なくなっているかも知れません。ただ、その際にも最前線から遠く離れた地域では国内法に基づき行動する警察とともに行動させることです。最前線が迫り身近な者が命を失っていく事態になれば狂っていく筈です。恐ろしいことですが子供を失った母親が胴に爆弾を巻き付け侵略者に立ち向かうことも起こり得ることです。