200日目 【管理社会の実現】

この新型ウイルスの影響下でテレビやマスコミに報道されることなくスーパーシティ構想が法案で可決された。


既に中国では超管理社会は現実となり、一部の都心部では街中が防犯カメラだらけとなっている。


この防犯カメラはスーパーコンピューターに繋がれ、防犯カメラに映った人物は即座に顔認証されているのだ。

顔認証された人物の名前、性別、年齢、住所、職業、年収、犯罪歴のすべてがわかるようになっている。


モニターに映っている人物の近くに出ている矢印をクリックすると詳細データが一覧表示されるようになっているのだ。


世界で同時に”新型ウイルスによる混乱”が起きた。その混乱に乗じて、中国や米国、そして、日本は管理社会の実現とデジタル通貨の発行が計画されている。


パズルのようにバラバラに散らばったピースを1つずつ丁寧に集めていくと”すべてが繋がり、真実が見えてくる”と云っている人物の動画がYouTubeにアップされていた。


それを古物商の金鹿は熱心に観ている。そして、徐々にその真相に迫りはじめていたのだ。


世界で同時に新型ウイルスが広がり、世界で同時に都市封鎖ロックダウンが起きた。そして、スーパーシティ構想とデジタル通貨の発行の話である。


明らかにどこの国も話の流れがうまく出来すぎていた。不自然すぎるぐらい自然な流れになっているのだ。帳尻合わせ、口裏合わせをやっているのがミエミエである。


管理社会になり、防犯カメラに映った人物は顔認証されて、個人が特定されているのでコンビニやスーパーの買い物はスマートフォンの磁気端末をレジの磁気読み取りの端末機に当てるだけで決済は完了するのである。


「現金のやり取りから新型ウイルスに感染する恐れがある」というのも、きっとデマだろうと金鹿は思った。


これから起きるのは新型ウイルスを”きっかけ”にしたイノベーションである。どうやら世界の国々、政府はすべての支払いをキャッスレス化に持っていきたいようだ。


デジタル通貨の発行によってキャッシュレス化は一気に普及してゆく。そして、街中防犯カメラだらけの管理社会を実現させるつもりなのだ。


もしかして”新型ウイルス”はそのための布石だったのではないだろうか・・・・?


デジタル通貨の発行とスマートフォン決済、電子マネーだけの社会になれば銀行業による中央集権型の社会は、国民すべての資産を把握することが可能になるのだ。


それによって脱税や不正はすぐに見つかることになる。さらに裏金を動かしている企業があれば政府機関の監視者がパソコンのボタンを押せば、裏金を作ろうとした企業の資産を瞬時にゼロにすることができる。


世界中の政府機関に侵入しているスパイによる工作活動は実行されたということだ。それは”新型ウイルスの集団感染”を企てたとき、既にそうなることは決まっていたのかもしれない。


これから中国と米国、もしくはイランと米国の対立の激化と戦争が懸念されている。景気が後退したとき、大不況に見舞われたときに米国は度々、戦争をすることによって経済を持ち直して来ているのだ。


戦争を起こすと同時に、新型ウイルスの影響と自然破壊を考えてキャッシュレス化するべきだと米国大統領は訴えている。そのためにはデジタル米ドルが必要だと合わせて訴えている。


新型ウイルスが中国の研究所から漏れたのは確かだが、結局、新型ウイルスによる脅威を政治利用しているのは米国や日本の方だった。


その根底には管理社会を実現させたいという願望が垣間見かいまみえた。









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