　賀茂課長お元気でしょうか。私にフィリピーナとの離婚歴があることは以前お話ししましたが，最近ふと日本人とフィリピーナとの国際結婚の結末はどうなっているのだろうかと思い，総務省統計局のデータをネットで調べたので，ご報告します。

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　日本ではよく夫婦３組に1組の割合で離婚すると言われています。近年は，結婚件数６０万件，離婚件数は２０万件なので，この数値だけ見て離婚割合０．３３を超えるので，確かに３組に１組が離婚するように見えるのでしょう。この計算式（その年に何件の結婚があり，何件が離婚したか）による離婚率を「特殊離婚率」と呼ぶそうです。

　しかし，婚姻件数は，１９７０年頃１００万件を超えていたのが，２０１8年までに４０万件も減っています。離婚数自体は横ばいであまり変わっていないものの，婚姻件数が減少したため，単純に割り算をすると３３%という高い離婚率に見えるのでしょう。

　このように，「結婚した人のうちどれくらいの割合が離婚したか」を基準にしてしまうと，その時々の婚姻件数が影響し，離婚率が高いように見えたり低いように見えたりします。

　そのため，離婚率は婚姻関係にあるか否かとは関係なく，「人口１０００人当たりで離婚した人の人数」を指すことになっています。

　各国別の最新の統計によると，ロシア４．７７，アメリカ２．５，韓国２．１，イギリス１．９，中国１．８，日本１．７です。

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　フィリピーナと日本のオヤジとの国際結婚はうまくいきません。

　フィリピーナとの国際結婚は日本全体の２３%を占め，中国人女性の３７%に続き二番目に多い夫婦です。

国際結婚は昭和の終わり頃から増え始め，１９８９年に初めて２万組を超え，ピークを迎えた２００６年には４万４０００組にまで増加し，その割合は日本の婚姻数の６．１%に達しました。そこからは年々減少傾向にあり，２０１５年には２万組まで数を減らし，そこからは横ばいの状態が続いています。このような傾向からすれば，国際結婚に限り，特殊離婚率は「普通」離婚率（ある期間中に結婚した夫婦１００００組当たり何組が離婚したか。）に向かって平準化されている途上といえるでしょう。

　国際結婚が減少に転じたのは，ジャパゆきさんのフィリピーナを念頭に，アメリカから「人身売買を容認している」と糾弾され，２００６年に入管法に関する法務省令が改正され，外国人芸能人（ダンサー・歌手など）の雇い主に対する審査が厳格化されたことが引き金となったからでしょう。

　しかし，ピンパブの店舗数はあまり減少していないことを考えると，来日を希望するフィリピーナが減少したからではないかとも考えられます。今では，来日してピンパブで働いても，月給５万円程度でチップももらえません。それならマニラのＫＴＶで働くのと変わりません。ルックスがよく技量を身につければマニラでも１０万円，２０万円，３０万円を稼ぐことができます。労働時間は午後７時から午前３時までと，日本と同じです。

　フィリピーナとの国際結婚の離婚率について，総務省の統計はありませんでした。そこで，厚生労働省の発表したデータをもとに，国際結婚全体での特殊離婚率を計算すると、その数字は５５％です。フィリピーナとの特殊離婚率の平均は，何と８９％で、２位の中国人との離婚率６５%と比べても圧倒的です。これは、日本のスケベオヤジとの戦いを制したフィリピーナ軍団の圧勝を意味し、逆に、フィリピーナを愛したオヤジたちの結末は，九死に一生ということ意味します。

　それはあたかも，フィリピンのマバラカットに始まった十死零生の神風特攻隊の精神を受け継ぐようでもあり，そうとまではいえなくても、フィリピーナを愛するオヤジたちは，あたかも圧倒的火力を有する米軍を相手に万歳突撃しているようなものです。私もその一人だったのです。

　ちなみにフィリピン人男性と日本人女性の夫婦の特殊離婚率は９５％です。

　フィリピン人女性との結婚がうまくいかない理由については，次回報告します。